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「世界モバイル利用動向調査 2018」発表

モバイルデバイス所有の各国比較のほか、日本国内の3キャリアユーザーと他キャリア(その他のMVNO、MNO)ユーザーの比較を実施。5Gへの感度はその他キャリアユーザーの方が高い結果に

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社(本社:東京都千代田区 代表執行役社長:宋修永 以下、DTC)は、デロイトのテクノロジー・メディア・テレコムインダストリーが全世界35ヶ国・地域を対象に実施した「世界モバイル利用動向調査(Global Mobile Consumer Survey)」について、発表します。本年は特に日本における調査結果としてNTT docomo、au、SoftBankの3キャリアユーザーと他キャリア(その他のMVNO、MNO)ユーザーの利用動向などの違いについて、サービス、利用端末、購入経路、5G利用意向といった多面的な比較を行い、明らかにしています。なお、本資料に記載のない調査結果の詳細は、本日別途公表している調査レポートをご覧ください。




調査レポート:https://www.deloitte.com/jp/mcs2018

【世界モバイル利用動向調査 2018 サマリー】

[表: https://prtimes.jp/data/corp/202/table/186_1.jpg ]



■デバイス所有に関する調査結果(抜粋)
※(他の調査結果は調査レポート:https://www.deloitte.com/jp/mcs2018 に詳細を掲載)

【図1】所有しているもしくは利用できるデバイス(各国比較) ※複数回答
スマートフォンの所有は各国で8割程度と昨年から大きな変化がなく横ばい。日本では従来型の携帯電話に置き換わる形で漸増した。


[画像1: https://prtimes.jp/i/202/186/resize/d202-186-558640-7.png ]


【図2】所有しているもしくは利用できるデバイス(各国比較) ※複数回答
スマートスピーカーの所有率は他国では1割程度で、中国では2割を超えている。日本は発売開始が2017年であり、調査時点では3%に留まっている。


[画像2: https://prtimes.jp/i/202/186/resize/d202-186-198385-3.png ]


■キャリアに関する調査結果(抜粋)
※(他の調査結果は調査レポート:https://www.deloitte.com/jp/mcs2018 に詳細を掲載)

【図3】主に使用している携帯電話会社(日本:全年代/18-24歳)
NTT docomo、au、SoftBankの3キャリアの契約者はほぼ横ばいで、MVNO事業者も昨年と比べて3%の増加。MVNO事業者の成長も頭打ちになったが、年代別で見た場合は、年代が若いほど3キャリア以外を利用するユーザーが多く、 18-24歳の若年層では28%が利用している。


[画像3: https://prtimes.jp/i/202/186/resize/d202-186-849721-2.png ]


【図4】携帯電話会社が提供するサービスに対する重要度(日本:3キャリア/他キャリアユーザー比較)
MVNO等の契約者は3キャリア契約者より、料金やネットワークの品質をより重要視しており、追加サービス等の利用への関心は更に低い。


[画像4: https://prtimes.jp/i/202/186/resize/d202-186-643675-5.png ]


【図5】5Gの重要度、5G利用時の追加料金支払い意向(日本:3キャリア/他キャリアユーザー比較)
5Gの導入に関しては半数以上が「重要」だと感じている。月額追加料金の支払いについて、MVNO等の契約者の価格感度は高いが3キャリア契約者よりも積極的。


[画像5: https://prtimes.jp/i/202/186/resize/d202-186-726103-4.png ]


【図6】携帯電話会社の店舗を訪れた時期は?また携帯電話会社のウェブサイトにアクセスした時期は?(日本:3キャリア/他キャリアユーザー比較)
キャリア契約者は店舗訪問を好むが、契約/料金/請求書にはウェブを活用。それ以外の契約者は契約更新・購入以外の用途ではウェブを活用している。


[画像6: https://prtimes.jp/i/202/186/resize/d202-186-520538-6.png ]



「世界モバイル利用動向調査 2018」について
「世界モバイル利用動向調査2018」は、デロイトのテクノロジー・メディア・テレコム インダストリーによって実施されたグローバル調査です。

【調査概要】
調査形式:オンラインアンケート(PC、スマートフォン等)
     (デロイトが設計した調査項目をもとに外部調査会社にて実施)
対象国:35ヶ国・地域(対象国はレポートを参照)
全調査人数:54,150人
対象年齢:16歳以上
調査期間:2018年7月から2018年8月
※本レポートで使用したデータにおける主要な留意点は以下の通り
イギリス・中国・日本・オーストラリア・カナダについてはその国の年齢・性別・地域・社会経済状況を反映したデータとなっています。サンプル数は、イギリス4,000、中国2,000、日本2,000、オーストラリア2,000、カナダ2,000となり、対象サンプルの年齢は中国は18〜50歳、イギリスは16〜75歳、その他の国は18〜75歳となります。本調査はウェイトバック集計後の数値で表記しています。

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