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ウクライナ情勢を巡るロシアと米欧との対立が続く中、世界的にエネルギーの流れが変化する可能性が高まっている。

米国は欧州向け天然ガスの輸出を増やし、ロシア産燃料に過度に依存した構造の変革を促すことを検討。ロシアで産出されたエネルギーの行き場をなくそうとたくらんでいるようだ。

欧州では燃料需要の約3割をロシアに頼っており、短期間でロシア産から米国産にスイッチすることは実現確率が低い。また、ロシアにとっても、欧州という顧客を失っても日本や中国、韓国といったアジア向けを増やすことで打撃を中和できそうだ。

三菱商事<8058>や三井物産<8031>が参画するサハリンの天然ガス事業についても、「ビジネスはビジネス」と割り切っている様子が伝わっており（ウォールストリート・ジャーナル、電子版、26日付）、ウクライナ問題は民間事業をストップさせるまでは緊迫化していない。

逆に、米国がシェールガスの輸出を拡大すれば、供給拡大から世界的にガス価格が下落することが見込まれる。これはガス輸入で世界一の日本、および2位の韓国にとって好ましい流れとも言えよう。




＜RS＞