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ダイナムジャパンHD Research Memo(1):チェーンストア理論に基づいたローコストオペレーションが強み

注目トピックス 日本株
ダイナムジャパンホールディングス<06889/HK>は店舗数で第1位、貸玉収入で第2位と、日本最大級のパチンコホールを運営する株式会社ダイナムを傘下に置く持株会社である。同社グループの強み及び特徴は、チェーンストア理論に基づいて練り上げられてきたローコストオペレーションにあり、それは新規出店から日々の店舗運営まで徹底されている。また、顧客第一主義及び情報開示、コンプライアンス経営の徹底などが評価されて業界初の株式上場を果たした。

2015年3月期決算は減収減益決算となった。表面上の数値を見れば同社グループもパチンコ業界に吹きすさぶ逆風には耐え切れなかったようにも見受けられる。しかし、内実は異なる。パチンコ業界は今、負の連鎖に陥っており、厳しい言い方をするなら、残存者利益を狙うステージに入りつつあるという状況である。同社の今回の減益は、将来の残存者としての立場を確立するための大胆な施策の結果であった。

同社グループが行った施策の内容は、店舗リニューアル及び顧客還元の増加である。施策としてはごく普通の施策であるが、現在の業界環境下では誰にでもできるというものではない。同社グループは、国内最大級のホール運営会社としての企業体力及び、チェーンストア理論に基づいたローコストオペレーションのノウハウといった過去からの蓄積があり、同社グループであるからこそ可能であったものと弊社では考えている。

重要なことは2015年3月期中に行った施策の効果が明確に出たということである。その結果を受けて同社グループは、2016年3月期においてリニューアルの店舗数を一気に拡大し、業界全体のトレンドとは一線を画して、成長軌道への回復を狙っている。同社は大幅減益にもかかわらず、2015年3月期の配当を前期並みに維持した。弊社ではこれを、同社自身が今期の業績回復に自信を深めた結果であると考えている。今期の業績回復に成功すれば、同社が中長期的に収益成長を続けていくことに対する確信度が高まってこよう。2016年3月期は将来を占ううえで重要な意味を持つ年となる可能性が高く、注意深く見守りたい。

■Check Point
・顧客第一主義は維持し、低貸玉機比率を高めて粗利益率向上
・大規模な店舗リニューアルと顧客還元の増加
・パチンコを「時間消費型レジャー」へ変革する方針

(執筆:フィスコ客員アナリスト 浅川 裕之)




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