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日本調剤 薬剤師「国試対策講座」を開催中! 

第2回講座は、全国4地区でもリアルタイム中継

全都道府県で調剤薬局を展開している日本調剤株式会社(本社:東京都千代田区丸の内、代表者:取締役社長 三津原博)は、本年3月より自社主催による「薬剤師国家試験対策講座(以降、国試対策講座)」を全国にて毎月、開催しています。
第2回となる4月度の国試対策講座を、さる4月18日(土)東京都千代田区丸の内の日本調剤本社大会議室にて開催しました。また初の試みとして、全国にある当社支店のうち、4支店にも会場を設け、東京会場で開催している同講座の様子をリアルタイム中継するサテライト講座として、同時開催しました。





日本調剤はこれまでも長年にわたり、内定者の薬剤師国家試験合格をサポートするため、国家試験対策セミナーを全国各地で開催してきましたが、近年、薬剤師国家試験の傾向の変化などもあり、薬学生の中から「基礎科目が苦手」といった声や、「苦手な科目の足切りが不安」といった声が目立つようになりました。

そこで、受講対象を内定者に限らず、薬学6年生全体に広げて、年10回、基礎から応用まで幅広い科目をカバーし、長期的かつ継続的に、薬学生の国家試験に向けた学習サポートを行っていくことにしました。

3月14日に東京会場で開催された第1回講座では、250名超の首都圏の薬学生が集まり、発表されたばかりの前回国家試験の出題傾向の分析、今後の取り組みなどを学ぶ場となりました。

第2回目となる今回は、講義テーマを「基礎薬学・化学」として、4時間にわたり、薬剤師国家試験予備校として定評ある株式会社MedIsere(メディセレ)の専門講師による講義が行われました。

東京会場だけで169名が参加、当社大会議室が超満員になるほどの盛況でした。また仙台、名古屋、広島、福岡の当社支店の会場でもインターネットを通じて同時中継され、全体で241名が参加しました。

なお、受講希望者の多い東京会場では月内に追加講座を開催する予定で、また大阪でも同講座の開催を予定しています。

日本調剤では、広く薬学生が学ぶ場を提供ことするにより、薬剤師を志す学生の支援を行っていくことにしました。5月度も引き続き、全国各地で講座開催を予定しており、将来薬剤師として業界を担う人材の輩出につながることを期待しています。

[画像1: http://prtimes.jp/i/13551/1/resize/d13551-1-252221-1.jpg ]

[画像2: http://prtimes.jp/i/13551/1/resize/d13551-1-345505-0.jpg ]



<JP国試対策講座について>
対象:第101回薬剤師国家試験を受験予定の薬学生
開催場所:札幌、仙台、東京、名古屋、大阪、広島、福岡ほか
参加:無料
開催要領・申し込み方法: 「JP国試対策講座」ページをご覧ください。
http://www.nicho.co.jp/shinsotsu/kokushi/

または下記へお問い合わせください。
日本調剤株式会社 JP国試対策講座事務局
TEL:0120-338-912
※受付時間10:00〜17:00(土・日・祝日を除く)
E-Mail:saiyou@nicho.co.jp
以 上
<株式会社Medisere(メディセレ)について>
合格の鍵はインプット⇔アウトプット。つまり知識の定着と引出す力がポイント。メディセレはポイントを押さえた講義とカリキュラムを、経験豊富で個性豊かな講師陣により展開しています。さらに、心理カウンセラーがいる薬剤師国家試験予備校はMedisereだけ!国家試験を制するには精神面のサポートが大切です。不安を自信にかえるため、講師ひとりひとりが学生と向き合う、それがMedisereです。

<日本調剤株式会社について>
日本調剤は、1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、約2,400人の薬剤師を有し、全都道府県に調剤薬局を展開。日本を代表する調剤薬局企業として評価を得るとともに、ジェネリック医薬品の普及促進、在宅医療への積極的な取り組みなど、超高齢社会にマッチした“調剤薬局の新しい姿”を追い求めて、日々取り組んでいます。
詳細はホームページをご覧ください。(http://www.nicho.co.jp/

<JP Newsletterについて>
本ニュースレターは、日本調剤の薬局や薬剤師のことを皆さまにご理解いただくために、随時、発行しています。超高齢社会を迎え、地域における医療の重要性が高まる中、身近な医療提供、健康管理の場である調剤薬局、そして薬の専門知識を持った薬剤師は、地域における医療・健康管理の重要な担い手として期待されています。

本ニュースレターに関するお問い合わせ
日本調剤株式会社 広報部 広報担当
Tel:03-6810-0826 Fax:03-3201-1510
E-Mail:pr-info@nicho.co.jp
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