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“サブスク”が“レンタル”を利用率で逆転、映像ビジネス市場は転換点へ／動画サービスではプライム特典のAmazonプライム・ビデオが利用率で他を圧倒
[20/03/10]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
―「映像メディアユーザー実態調査2020」レポート発行―
映像コンテンツのマーケティング事業を総合的に手掛ける株式会社フィールドワークス（代表取締役：木田義之）と映像メディア総合研究所合同会社（代表：四方田浩一）は、全国5000人規模のネットアンケート調査を実施。テレビ放送、映画館、ＤＶＤ・ブルーレイ、有料・無料の動画配信など、すべての映像視聴メディア・サービスのユーザー利用実態を調査・分析し、3月10日にレポートを発行しました。
有料テレビ放送、SVODの“サブスク”が、DVD・ブルーレイ レンタル、TVODの“レンタル”を利用率で逆転
2019年に過去最高の興行収入2611億円（前年比117.4％）をあげた「映画館」は、前年から3ポイント増加して利用率が46.5％となりました。映像ホームエンタテインメントでは、「有料テレビ放送」は前年並みながら、定額制見放題の「SVOD」が前年から4ポイントほど増加したことで、これを合わせた“サブスク”サービスの利用率は前年から3.7ポイント増加して29.3％となりました。これは「DVD・ブルーレイ レンタル」と「TVOD」を合わせた“レンタル”サービスの27.6％を上回り、長らく映像ホームエンタテインメントの中心であった“レンタル”と“サブスク”の利用率が初めて逆転しました。“レンタル”は映画を例に取れば、劇場公開終了後、〈新作〉として二次利用の稼ぎ頭となる都度課金サービス、“サブスク”は旧作を見放題で楽しむ定額サービスであり、この逆転はこれまでの映像ビジネスモデルの崩壊、新たなビジネス形態の隆盛を如実に捉えた結果と言えます（グラフ１.）。
[画像1: https://prtimes.jp/i/37309/4/resize/d37309-4-647297-0.jpg ]
[画像2: https://prtimes.jp/i/37309/4/resize/d37309-4-425765-1.jpg ]
プライム会員特典のAmazonプライム・ビデオが他を圧倒、配信専門サービスではNetflixが2.8％でトップ
「Amazonプライム・ビデオ」はプライム会員の特典としての位置づけであるため、回答者全体における利用率では（グラフ３.）、 “無料の意識”で利用している人も含めた割合と、“有料の意識”で利用している人の割合とを分けて集計しています（他のサービスは“有料の意識”での利用者割合）。“無料の意識”も含めた利用率では前年から3.5ポイント伸長し、回答者全体の16.3％となりました。そして、“有料の意識”での利用者に絞った利用割合は回答者全体の10％に達しました。また、母数を有料動画配信サービス利用者に置き換えると、「Amazonプライム・ビデオ」は前年の48.2％から3.4ポイント伸長し、初めて利用者の5割を超えました（グラフ２.）。一方、有料の動画配信専門サービスでは、「Netflix」が前年から0.8ポイント伸長し回答者全体の2.8％の利用割合となり、配信専門サービスのなかではもっとも利用されているサービスとなります（グラフ３.）。
[画像3: https://prtimes.jp/i/37309/4/resize/d37309-4-785181-2.jpg ]
[画像4: https://prtimes.jp/i/37309/4/resize/d37309-4-576826-3.jpg ]
【本調査について】
本調査は、今回で9年目となり、経年変化データも充実。各映像視聴メディアの利用率、利用数、視聴コンテンツジャンル、利用サービス、利用数の変化、利用増減理由などの基本的な項目に加え、注目の動画配信サービスに関する項目では、都度課金型、定額見放題型、セル（販売）型に分け、スマホ、PC、テレビなどデバイス利用、テレビ番組の見逃し配信、利用のきっかけ、利用サービスの選択理由など、ユーザーの利用動向を多角的に分析しています。
本調査は、映像コンテンツの権利者、テレビ局、映画館、DVD・ブレーレイのレンタル店・販売店、動画配信事業者など、各種映像コンテンツ流通事業者、そして映像コンテンツ市場の動向にご興味、ご関心のある方々にとって、市場を把握する上での一助となり、今後の利用者拡大への分析材料となることを目的とします。
【調査概要】
■レポート名：映像メディアユーザー実態調査2020
■調査目的：映像視聴メディア・サービス利用者の利用実態の把握
■調査対象メディア・サービス：映画興行 無料テレビ放送、有料テレビ放送 DVD・ブルーレイのレンタル DVD・ブルーレイの購入、無料動画サービス、定額型動画配信（SVOD）、レンタル型動画配信（TVOD）、デジタルデータでの動画販売（デジタルセル）
■調査期間：２０１9年11月22日〜11月27日
■調査対象者：１３〜６９歳男女
■調査エリア：全国
■調査方法：インターネットアンケート調査
■集計サンプル数：5022人
■調査企画：株式会社フィールドワークス／映像メディア総合研究所合同会社
映像コンテンツのマーケティング事業を総合的に手掛ける株式会社フィールドワークス（代表取締役：木田義之）と映像メディア総合研究所合同会社（代表：四方田浩一）は、全国5000人規模のネットアンケート調査を実施。テレビ放送、映画館、ＤＶＤ・ブルーレイ、有料・無料の動画配信など、すべての映像視聴メディア・サービスのユーザー利用実態を調査・分析し、3月10日にレポートを発行しました。
有料テレビ放送、SVODの“サブスク”が、DVD・ブルーレイ レンタル、TVODの“レンタル”を利用率で逆転
2019年に過去最高の興行収入2611億円（前年比117.4％）をあげた「映画館」は、前年から3ポイント増加して利用率が46.5％となりました。映像ホームエンタテインメントでは、「有料テレビ放送」は前年並みながら、定額制見放題の「SVOD」が前年から4ポイントほど増加したことで、これを合わせた“サブスク”サービスの利用率は前年から3.7ポイント増加して29.3％となりました。これは「DVD・ブルーレイ レンタル」と「TVOD」を合わせた“レンタル”サービスの27.6％を上回り、長らく映像ホームエンタテインメントの中心であった“レンタル”と“サブスク”の利用率が初めて逆転しました。“レンタル”は映画を例に取れば、劇場公開終了後、〈新作〉として二次利用の稼ぎ頭となる都度課金サービス、“サブスク”は旧作を見放題で楽しむ定額サービスであり、この逆転はこれまでの映像ビジネスモデルの崩壊、新たなビジネス形態の隆盛を如実に捉えた結果と言えます（グラフ１.）。
[画像1: https://prtimes.jp/i/37309/4/resize/d37309-4-647297-0.jpg ]
[画像2: https://prtimes.jp/i/37309/4/resize/d37309-4-425765-1.jpg ]
プライム会員特典のAmazonプライム・ビデオが他を圧倒、配信専門サービスではNetflixが2.8％でトップ
「Amazonプライム・ビデオ」はプライム会員の特典としての位置づけであるため、回答者全体における利用率では（グラフ３.）、 “無料の意識”で利用している人も含めた割合と、“有料の意識”で利用している人の割合とを分けて集計しています（他のサービスは“有料の意識”での利用者割合）。“無料の意識”も含めた利用率では前年から3.5ポイント伸長し、回答者全体の16.3％となりました。そして、“有料の意識”での利用者に絞った利用割合は回答者全体の10％に達しました。また、母数を有料動画配信サービス利用者に置き換えると、「Amazonプライム・ビデオ」は前年の48.2％から3.4ポイント伸長し、初めて利用者の5割を超えました（グラフ２.）。一方、有料の動画配信専門サービスでは、「Netflix」が前年から0.8ポイント伸長し回答者全体の2.8％の利用割合となり、配信専門サービスのなかではもっとも利用されているサービスとなります（グラフ３.）。
[画像3: https://prtimes.jp/i/37309/4/resize/d37309-4-785181-2.jpg ]
[画像4: https://prtimes.jp/i/37309/4/resize/d37309-4-576826-3.jpg ]
【本調査について】
本調査は、今回で9年目となり、経年変化データも充実。各映像視聴メディアの利用率、利用数、視聴コンテンツジャンル、利用サービス、利用数の変化、利用増減理由などの基本的な項目に加え、注目の動画配信サービスに関する項目では、都度課金型、定額見放題型、セル（販売）型に分け、スマホ、PC、テレビなどデバイス利用、テレビ番組の見逃し配信、利用のきっかけ、利用サービスの選択理由など、ユーザーの利用動向を多角的に分析しています。
本調査は、映像コンテンツの権利者、テレビ局、映画館、DVD・ブレーレイのレンタル店・販売店、動画配信事業者など、各種映像コンテンツ流通事業者、そして映像コンテンツ市場の動向にご興味、ご関心のある方々にとって、市場を把握する上での一助となり、今後の利用者拡大への分析材料となることを目的とします。
【調査概要】
■レポート名：映像メディアユーザー実態調査2020
■調査目的：映像視聴メディア・サービス利用者の利用実態の把握
■調査対象メディア・サービス：映画興行 無料テレビ放送、有料テレビ放送 DVD・ブルーレイのレンタル DVD・ブルーレイの購入、無料動画サービス、定額型動画配信（SVOD）、レンタル型動画配信（TVOD）、デジタルデータでの動画販売（デジタルセル）
■調査期間：２０１9年11月22日〜11月27日
■調査対象者：１３〜６９歳男女
■調査エリア：全国
■調査方法：インターネットアンケート調査
■集計サンプル数：5022人
■調査企画：株式会社フィールドワークス／映像メディア総合研究所合同会社
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