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【DX推進とやりがいの関係性とは？】8割以上が実感！DX推進で「業務のやりがい」が向上
[25/03/24]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜DX推進により向上した要素、40.9%が「スキルの活用・成長」と回答、「新しい技術やツールの使い方を習得し、成長を実感したから」（43.9%）など〜
『PCAクラウド』や『PCAサブスク』をはじめとする、サブスクリプション型基幹業務システムを開発・販売するピー・シー・エー株式会社（代表取締役社長：佐藤文昭 本社：東京都千代田区 プライム銘柄コード9629 以下：PCA）は、3年以上前からDX推進に注力し、情報システム部門の設置・全従業員へのノートPC/モバイルデバイス支給・社内手続きのシステム化/ワークフロー化を実施している企業に勤めており、現在の会社にDX推進前から勤務している従業員110名を対象に、DX推進によるやりがい向上の実態調査を実施しましたので、お知らせいたします。
■アンケート調査サマリー
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/68180/80/68180-80-689ad46762cd1bc33a78709acb30ad02-2522x1263.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■調査概要
- 調査名称：DX推進によるやりがい向上の実態調査
- 調査方法：IDEATECHが提供するリサーチデータマーケティング「リサピー(R)」の企画によるインターネット調査
- 調査期間：2025年2月21日〜同年2月25日
- 有効回答：3年以上前からDX推進に注力し、情報システム部門の設置・全従業員へのノートPC/モバイルデバイス支給・社内手続きのシステム化/ワークフロー化を実施している企業に勤めており、現在の会社にDX推進前から勤務している従業員110名
※合計を100%とするため、一部の数値について端数の処理を行っております。そのため、実際の計算値とは若干の差異が生じる場合がございます。
≪利用条件≫
1.情報の出典元として「ピー・シー・エー株式会社」の名前を明記してください。
2.ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記リンクを設置してください。
URL：https://pca.jp/
【Q1】 DX推進による業務変革、第1位「コミュニケーションツールのデジタル化」、第2位「紙の資料やマニュアルのデジタル化」
「Q1.DXを推進する中で、具体的にどのような業務変革がありましたか。（複数回答）」（n=110）と質問したところ、「コミュニケーションツールのデジタル化」が61.8%、「紙の資料やマニュアルのデジタル化」が54.5%、「クラウドサービスの活用」が41.8%という回答となりました。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/68180/80/68180-80-35114967b20db3eac8297acf8ac4b7dd-1040x720.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
【Q2】 DX推進前の状況、約8割が「自分の業務が会社や社会に役立っていると感じられる」「自分で業務の進め方や優先順位を決定できる自由度がある」と評価
「Q2.以下の項目について、DX推進前の状況での評価をしてください。」（n=110）と質問したところ、「自分の業務が会社や社会に役立っていると感じられる」は「非常にそう思う」が30.0%、「ややそう思う」が46.4%、「自分で業務の進め方や優先順位を決定できる自由度がある」は「非常にそう思う」が30.9%、「ややそう思う」が45.5%などという回答となりました。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/68180/80/68180-80-a0a808fa82c562b2eb6dc862cb99a67d-1040x720.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
【Q3】 DX推進後は全項目で評価アップ、「自分で業務の進め方や優先順位を決定できる自由度がある」は3.6ポイント増加
「Q3.以下の項目について、DX推進後の状況での評価をしてください。」（n=110）と質問したところ、「自分の業務が会社や社会に役立っていると感じられる」は「非常にそう思う」が23.6%、「ややそう思う」が54.6%、「自分で業務の進め方や優先順位を決定できる自由度がある」は「非常にそう思う」が32.7%、「ややそう思う」が47.3%などという回答となりました。
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/68180/80/68180-80-68e31be6dbbbe6522de1f137f5716c7d-1040x720.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
【Q4】 DX推進によって最も向上した要素、「スキルの活用・成長」が40.9%を占める
「Q4.Q2,Q3で評価した4つの要素のうち、DX推進によって最も大きく向上したと感じる要素を1つ選んでください。」（n=110）と質問したところ、「スキルの活用・成長」が40.9%、「業務のコントロール感」が20.0%という回答となりました。
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/68180/80/68180-80-dcf69bc1e0b2fcc51b1b54b71096abe0-1040x720.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
【Ｑ5】 「業務効率化実現により他部門から感謝される」や「仕事のやり方が自由になった」などの声も
Q4で「どれも向上していない」「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q5.Q4で挙げられているもの以外に、DX推進によって向上したモチベーションについて、自由に教えてください。（自由回答）」（n=98）と質問したところ、「業務効率化実現により他部門から感謝される」や「仕事のやり方が自由になった」など59の回答を得ることができました。
＜自由回答・一部抜粋＞
・働き方のバリエーションが増えたことによるモチベーションが上がりました。
・業務効率化実現により他部門から感謝される。
・仕事のやり方が自由になった。
・紙の印刷物や押印文化の見直しのきっかけになり、面倒な事務作業の効率化に繋がったこと。
・スキル向上につながると効率もアップするのでモチベーションも向上する。
・リモートワークの利点が実感できるようになった。
【Ｑ6】 その要素が向上した理由、43.9%が「新しい技術やツールの使い方を習得し、成長を実感したから」と回答
Q4で「どれも向上していない」「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q6.その要素が向上した理由を教えてください。（複数回答）」（n=98）と質問したところ、「新しい技術やツールの使い方を習得し、成長を実感したから」が43.9%、「データに基づく意思決定ができるようになったから」が42.9%という回答となりました。
[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/68180/80/68180-80-65b6353f72fee16067ca1a60411d8db9-1040x720.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
【Q7】 「コミュニケーションが改善」や「AIソリューション導入に向けた開発業務に時間を割ける」などの理由も
Q6で「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q7.Q6で回答した以外に、向上した理由があれば、具体的に教えてください。（自由回答）」（n=95）と質問したところ、「コミュニケーションが改善」や「AIソリューション導入に向けた開発業務に時間を割けるようになること」など51の回答を得ることができました。
＜自由回答・一部抜粋＞
・仕事が効率化し時間を有効活用できる。
・以前に比べて場所や時間に縛られなくなった。
・処理が速くなった。
・コミュニケーションが改善。
・AIソリューション導入に向けた開発業務に時間を割けるようになること。
・テレビ会議の通常使用化により、遠方への出張が少なくなり効率が上がった。
・データが残るようになった。
【Q8】 82.8%が、DX推進が「業務におけるやりがいの向上に寄与した」と実感
「Q8.DXを推進することは、総合的に見て業務における「やりがい」の向上に寄与したと思いますか。」（n=110）と質問したところ、「非常にそう思う」が30.0%、「ややそう思う」が52.8%という回答となりました。
[画像7: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/68180/80/68180-80-9d40006ad022c979a33d4476663b6b29-1040x720.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
【Q9】 特に効果的だったDX推進施策、「段階的な導入とフィードバック」が42.9%で最多
Q8で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、「Q9.特に効果的だったDX推進施策を教えてください。（複数回答）」（n=91）と質問したところ、「段階的な導入とフィードバック」が42.9%、「経営層による強いコミットメント」が39.6%、「全社的なDXビジョンの明確化」が34.1%という回答となりました。
[画像8: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/68180/80/68180-80-07038281a2f0483335e8969e75c5f8bc-1040x720.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■まとめ
今回は、3年以上前からDX推進に注力し、情報システム部門の設置・全従業員へのノートPC/モバイルデバイス支給・社内手続きのシステム化/ワークフロー化を実施している企業に勤めており、現在の会社にDX推進前から勤務している従業員110名を対象に、DX推進によるやりがい向上の実態調査を実施しました。
まず、DX推進による業務変革については、「コミュニケーションツールのデジタル化」（61.8%）や第2位「紙の資料やマニュアルのデジタル化」（54.5%）が上位になりました。また、DX推進により向上した要素として、40.9%が「スキルの活用・成長」と回答し、その理由として、「新しい技術やツールの使い方を習得し、成長を実感したから」（43.9%）などを挙げています。さらに、82.8%が、DX推進が「業務におけるやりがいの向上に寄与した」と感じており、特に効果的だったDX推進施策では、「段階的な導入とフィードバック」が42.9%で最多となりました。
今回の調査では、DX推進が単なる業務効率化や省力化にとどまらず、従業員のやりがい向上にも大きく寄与することが明らかになりました。特に、機械的な作業からより創造性や付加価値の高い業務へのシフトや、データを活用した意思決定プロセスの変革が、従業員のスキル向上と自律性の強化を促進しています。企業がDXを進めるにあたっては、ツールやシステムの導入だけでなく、人材育成や組織文化の変革を含めた包括的なアプローチが、持続的な成功と従業員満足度の向上に不可欠でしょう。
■業務の電子化を後押しするPCAプロダクトのご紹介
[画像9: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/68180/80/68180-80-308adb08401bbcc7bcbc267045fb3a89-1500x459.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■『PCAクラウド』 『PCAサブスク』
当社の基幹業務サブスクリプションサービスは、利用環境（クラウド・オンプレミス）に合わせて導入方法を選択できるハイブリッド型のサービスです。『PCAクラウド』と『PCAサブスク』のアプリケーション機能は共通しており、データの互換性も保たれているため、お客様が希望する運用環境に柔軟に対応することが可能です。また、「会計」「販売管理」「給与」「人事管理」などの業務シーンごとにアプリケーションを選択することができ、月額または年額でご利用いただけます。
『PCAクラウド』はサービス開始から16年目に入り、20,000法人を超えるお客様にご利用いただいております。Web-APIを利用することで他のクラウドサービスとシームレスに連携し、中小・中堅企業の基幹業務を強力にサポートします。
■『PCA Hub 経費精算』 ※2025年春リリース予定
経費精算サービス『PCA Hub 経費精算』をご利用いただくことで経費申請から精算・管理までを一元化し、バックオフィス業務の効率化と正確な管理を実現します。PCA財務会計シリーズとダイレクト連携。
■『PCA Hub eDOC』
オンラインストレージサービス『PCA Hub eDOC』は、企業内の重要なデータやファイルを安心・安全に共有できるオンラインストレージサービスとしてご利用いただけます。AI-OCRオプション(有償)を組合せてご利用いただく事で、電子帳簿保存法＆インボイス業務に対応しつつ作業を最小限にできるので、業務効率が可能です。また様々なデータをセキュアに保存する事ができるので、直感的に利用が可能となります。社内のデジタル化の第一歩にご活用ください。
■『PCA Hub 取引明細』
請求書配信サービス『PCA Hub 取引明細』をご利用いただくことで『PCAクラウド・サブスク』と連動し、請求書など下記の各種帳票を電子配布することが出来ます。（・請求書・納品書・支払明細書）2023年より運用が開始された「デジタルインボイス」の送信にも対応。
■『PCA Hub 給与明細』
給与明細書配信サービス『PCA Hub 給与明細』をご利用いただくことで『PCAクラウド・サブスク』と連動し、給与明細書など各種帳票を電子配布する事が出来ます。配布可能な書類は次の通りです。(・給与明細書・賞与明細書・還付金明細書・源泉徴収票・年末調整通知書・給与改定通知書・標準報酬決定通知書・標準報酬改定通知書・任意ファイル)
■『PCA Hub 労務管理』
身上申請電子化サービス『PCA Hub 労務管理』をご利用いただく事で、『PCAクラウド・サブスク』と連動し、労務管理・給与計算にかかる作業を効率化する事が出来ます。申請可能な身上申請情報は次の通りです。(・氏名変更・住所変更・本人連絡先・緊急連絡先変更・通勤経路・通勤費変更・扶養家族変更・口座情報変更)
■『PCA Hub 年末調整』
年末調整電子化サービス『PCA Hub 年末調整』は、社員にスマホやPCで年末調整に必要な情報をアンケート方式で回答いただく事でデータ収集でき、PCA給与へデータ連動する事が可能です。これまで紙で回収した各申告書の情報を手作業でPCA給与に「データ入力」されていた方は入力間違えが無くなり、入力作業自体の圧縮が可能となります。作成可能な申告書は次の通りです。(・給与所得者の扶養控除等（異動）申告書・給与所得者の基礎控除申告書・給与所得者の配偶者控除等申告書・所得金額調整控除申告書・給与所得者の保険料控除申告書・年末調整に係る定額減税のための申告書)
■『PCA Hub HR Suite』
給与明細書配信サービス『PCA Hub 給与明細』、身上申請電子化サービス『PCA Hub 労務管理』、年末調整電子化サービス『PCA Hub 年末調整』の3点セットサービスが『PCA Hub HR Suite』となります。こちらのサービス１つで広範囲のHR業務に対応でき、それぞれバラバラで契約するよりライセンス費用を圧縮することが可能となります。
▼『PCAクラウド』製品サイト
https://pca.jp/area_product/cloud/
▼『PCAサブスク』製品サイト
https://pca.jp/area_product/subsc/
▼『PCA Hub』製品サイト
https://pca.jp/hub/
ピー・シー・エー株式会社 概要
社名：ピー・シー・エー株式会社
設立：1980年8月1日
所在地：東京都千代田区富士見1-2-21 PCAビル
代表者：佐藤 文昭
URL：https://pca.jp/
記載された製品名および会社名は弊社の商標または登録商標です。
ニュースリリースに掲載されている内容は発表時点の情報です。その後、予告せず変更となる場合がございます。
Copyright(C)2025 PCA Corporation, All rights reserved.
以上のような概略でございます。
お忙しい中恐縮ではございますが、何卒よろしくお取り計らいくださいますよう、お願い申しあげます。
『PCAクラウド』や『PCAサブスク』をはじめとする、サブスクリプション型基幹業務システムを開発・販売するピー・シー・エー株式会社（代表取締役社長：佐藤文昭 本社：東京都千代田区 プライム銘柄コード9629 以下：PCA）は、3年以上前からDX推進に注力し、情報システム部門の設置・全従業員へのノートPC/モバイルデバイス支給・社内手続きのシステム化/ワークフロー化を実施している企業に勤めており、現在の会社にDX推進前から勤務している従業員110名を対象に、DX推進によるやりがい向上の実態調査を実施しましたので、お知らせいたします。
■アンケート調査サマリー
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/68180/80/68180-80-689ad46762cd1bc33a78709acb30ad02-2522x1263.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■調査概要
- 調査名称：DX推進によるやりがい向上の実態調査
- 調査方法：IDEATECHが提供するリサーチデータマーケティング「リサピー(R)」の企画によるインターネット調査
- 調査期間：2025年2月21日〜同年2月25日
- 有効回答：3年以上前からDX推進に注力し、情報システム部門の設置・全従業員へのノートPC/モバイルデバイス支給・社内手続きのシステム化/ワークフロー化を実施している企業に勤めており、現在の会社にDX推進前から勤務している従業員110名
※合計を100%とするため、一部の数値について端数の処理を行っております。そのため、実際の計算値とは若干の差異が生じる場合がございます。
≪利用条件≫
1.情報の出典元として「ピー・シー・エー株式会社」の名前を明記してください。
2.ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記リンクを設置してください。
URL：https://pca.jp/
【Q1】 DX推進による業務変革、第1位「コミュニケーションツールのデジタル化」、第2位「紙の資料やマニュアルのデジタル化」
「Q1.DXを推進する中で、具体的にどのような業務変革がありましたか。（複数回答）」（n=110）と質問したところ、「コミュニケーションツールのデジタル化」が61.8%、「紙の資料やマニュアルのデジタル化」が54.5%、「クラウドサービスの活用」が41.8%という回答となりました。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/68180/80/68180-80-35114967b20db3eac8297acf8ac4b7dd-1040x720.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
【Q2】 DX推進前の状況、約8割が「自分の業務が会社や社会に役立っていると感じられる」「自分で業務の進め方や優先順位を決定できる自由度がある」と評価
「Q2.以下の項目について、DX推進前の状況での評価をしてください。」（n=110）と質問したところ、「自分の業務が会社や社会に役立っていると感じられる」は「非常にそう思う」が30.0%、「ややそう思う」が46.4%、「自分で業務の進め方や優先順位を決定できる自由度がある」は「非常にそう思う」が30.9%、「ややそう思う」が45.5%などという回答となりました。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/68180/80/68180-80-a0a808fa82c562b2eb6dc862cb99a67d-1040x720.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
【Q3】 DX推進後は全項目で評価アップ、「自分で業務の進め方や優先順位を決定できる自由度がある」は3.6ポイント増加
「Q3.以下の項目について、DX推進後の状況での評価をしてください。」（n=110）と質問したところ、「自分の業務が会社や社会に役立っていると感じられる」は「非常にそう思う」が23.6%、「ややそう思う」が54.6%、「自分で業務の進め方や優先順位を決定できる自由度がある」は「非常にそう思う」が32.7%、「ややそう思う」が47.3%などという回答となりました。
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/68180/80/68180-80-68e31be6dbbbe6522de1f137f5716c7d-1040x720.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
【Q4】 DX推進によって最も向上した要素、「スキルの活用・成長」が40.9%を占める
「Q4.Q2,Q3で評価した4つの要素のうち、DX推進によって最も大きく向上したと感じる要素を1つ選んでください。」（n=110）と質問したところ、「スキルの活用・成長」が40.9%、「業務のコントロール感」が20.0%という回答となりました。
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/68180/80/68180-80-dcf69bc1e0b2fcc51b1b54b71096abe0-1040x720.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
【Ｑ5】 「業務効率化実現により他部門から感謝される」や「仕事のやり方が自由になった」などの声も
Q4で「どれも向上していない」「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q5.Q4で挙げられているもの以外に、DX推進によって向上したモチベーションについて、自由に教えてください。（自由回答）」（n=98）と質問したところ、「業務効率化実現により他部門から感謝される」や「仕事のやり方が自由になった」など59の回答を得ることができました。
＜自由回答・一部抜粋＞
・働き方のバリエーションが増えたことによるモチベーションが上がりました。
・業務効率化実現により他部門から感謝される。
・仕事のやり方が自由になった。
・紙の印刷物や押印文化の見直しのきっかけになり、面倒な事務作業の効率化に繋がったこと。
・スキル向上につながると効率もアップするのでモチベーションも向上する。
・リモートワークの利点が実感できるようになった。
【Ｑ6】 その要素が向上した理由、43.9%が「新しい技術やツールの使い方を習得し、成長を実感したから」と回答
Q4で「どれも向上していない」「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q6.その要素が向上した理由を教えてください。（複数回答）」（n=98）と質問したところ、「新しい技術やツールの使い方を習得し、成長を実感したから」が43.9%、「データに基づく意思決定ができるようになったから」が42.9%という回答となりました。
[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/68180/80/68180-80-65b6353f72fee16067ca1a60411d8db9-1040x720.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
【Q7】 「コミュニケーションが改善」や「AIソリューション導入に向けた開発業務に時間を割ける」などの理由も
Q6で「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q7.Q6で回答した以外に、向上した理由があれば、具体的に教えてください。（自由回答）」（n=95）と質問したところ、「コミュニケーションが改善」や「AIソリューション導入に向けた開発業務に時間を割けるようになること」など51の回答を得ることができました。
＜自由回答・一部抜粋＞
・仕事が効率化し時間を有効活用できる。
・以前に比べて場所や時間に縛られなくなった。
・処理が速くなった。
・コミュニケーションが改善。
・AIソリューション導入に向けた開発業務に時間を割けるようになること。
・テレビ会議の通常使用化により、遠方への出張が少なくなり効率が上がった。
・データが残るようになった。
【Q8】 82.8%が、DX推進が「業務におけるやりがいの向上に寄与した」と実感
「Q8.DXを推進することは、総合的に見て業務における「やりがい」の向上に寄与したと思いますか。」（n=110）と質問したところ、「非常にそう思う」が30.0%、「ややそう思う」が52.8%という回答となりました。
[画像7: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/68180/80/68180-80-9d40006ad022c979a33d4476663b6b29-1040x720.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
【Q9】 特に効果的だったDX推進施策、「段階的な導入とフィードバック」が42.9%で最多
Q8で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、「Q9.特に効果的だったDX推進施策を教えてください。（複数回答）」（n=91）と質問したところ、「段階的な導入とフィードバック」が42.9%、「経営層による強いコミットメント」が39.6%、「全社的なDXビジョンの明確化」が34.1%という回答となりました。
[画像8: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/68180/80/68180-80-07038281a2f0483335e8969e75c5f8bc-1040x720.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■まとめ
今回は、3年以上前からDX推進に注力し、情報システム部門の設置・全従業員へのノートPC/モバイルデバイス支給・社内手続きのシステム化/ワークフロー化を実施している企業に勤めており、現在の会社にDX推進前から勤務している従業員110名を対象に、DX推進によるやりがい向上の実態調査を実施しました。
まず、DX推進による業務変革については、「コミュニケーションツールのデジタル化」（61.8%）や第2位「紙の資料やマニュアルのデジタル化」（54.5%）が上位になりました。また、DX推進により向上した要素として、40.9%が「スキルの活用・成長」と回答し、その理由として、「新しい技術やツールの使い方を習得し、成長を実感したから」（43.9%）などを挙げています。さらに、82.8%が、DX推進が「業務におけるやりがいの向上に寄与した」と感じており、特に効果的だったDX推進施策では、「段階的な導入とフィードバック」が42.9%で最多となりました。
今回の調査では、DX推進が単なる業務効率化や省力化にとどまらず、従業員のやりがい向上にも大きく寄与することが明らかになりました。特に、機械的な作業からより創造性や付加価値の高い業務へのシフトや、データを活用した意思決定プロセスの変革が、従業員のスキル向上と自律性の強化を促進しています。企業がDXを進めるにあたっては、ツールやシステムの導入だけでなく、人材育成や組織文化の変革を含めた包括的なアプローチが、持続的な成功と従業員満足度の向上に不可欠でしょう。
■業務の電子化を後押しするPCAプロダクトのご紹介
[画像9: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/68180/80/68180-80-308adb08401bbcc7bcbc267045fb3a89-1500x459.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■『PCAクラウド』 『PCAサブスク』
当社の基幹業務サブスクリプションサービスは、利用環境（クラウド・オンプレミス）に合わせて導入方法を選択できるハイブリッド型のサービスです。『PCAクラウド』と『PCAサブスク』のアプリケーション機能は共通しており、データの互換性も保たれているため、お客様が希望する運用環境に柔軟に対応することが可能です。また、「会計」「販売管理」「給与」「人事管理」などの業務シーンごとにアプリケーションを選択することができ、月額または年額でご利用いただけます。
『PCAクラウド』はサービス開始から16年目に入り、20,000法人を超えるお客様にご利用いただいております。Web-APIを利用することで他のクラウドサービスとシームレスに連携し、中小・中堅企業の基幹業務を強力にサポートします。
■『PCA Hub 経費精算』 ※2025年春リリース予定
経費精算サービス『PCA Hub 経費精算』をご利用いただくことで経費申請から精算・管理までを一元化し、バックオフィス業務の効率化と正確な管理を実現します。PCA財務会計シリーズとダイレクト連携。
■『PCA Hub eDOC』
オンラインストレージサービス『PCA Hub eDOC』は、企業内の重要なデータやファイルを安心・安全に共有できるオンラインストレージサービスとしてご利用いただけます。AI-OCRオプション(有償)を組合せてご利用いただく事で、電子帳簿保存法＆インボイス業務に対応しつつ作業を最小限にできるので、業務効率が可能です。また様々なデータをセキュアに保存する事ができるので、直感的に利用が可能となります。社内のデジタル化の第一歩にご活用ください。
■『PCA Hub 取引明細』
請求書配信サービス『PCA Hub 取引明細』をご利用いただくことで『PCAクラウド・サブスク』と連動し、請求書など下記の各種帳票を電子配布することが出来ます。（・請求書・納品書・支払明細書）2023年より運用が開始された「デジタルインボイス」の送信にも対応。
■『PCA Hub 給与明細』
給与明細書配信サービス『PCA Hub 給与明細』をご利用いただくことで『PCAクラウド・サブスク』と連動し、給与明細書など各種帳票を電子配布する事が出来ます。配布可能な書類は次の通りです。(・給与明細書・賞与明細書・還付金明細書・源泉徴収票・年末調整通知書・給与改定通知書・標準報酬決定通知書・標準報酬改定通知書・任意ファイル)
■『PCA Hub 労務管理』
身上申請電子化サービス『PCA Hub 労務管理』をご利用いただく事で、『PCAクラウド・サブスク』と連動し、労務管理・給与計算にかかる作業を効率化する事が出来ます。申請可能な身上申請情報は次の通りです。(・氏名変更・住所変更・本人連絡先・緊急連絡先変更・通勤経路・通勤費変更・扶養家族変更・口座情報変更)
■『PCA Hub 年末調整』
年末調整電子化サービス『PCA Hub 年末調整』は、社員にスマホやPCで年末調整に必要な情報をアンケート方式で回答いただく事でデータ収集でき、PCA給与へデータ連動する事が可能です。これまで紙で回収した各申告書の情報を手作業でPCA給与に「データ入力」されていた方は入力間違えが無くなり、入力作業自体の圧縮が可能となります。作成可能な申告書は次の通りです。(・給与所得者の扶養控除等（異動）申告書・給与所得者の基礎控除申告書・給与所得者の配偶者控除等申告書・所得金額調整控除申告書・給与所得者の保険料控除申告書・年末調整に係る定額減税のための申告書)
■『PCA Hub HR Suite』
給与明細書配信サービス『PCA Hub 給与明細』、身上申請電子化サービス『PCA Hub 労務管理』、年末調整電子化サービス『PCA Hub 年末調整』の3点セットサービスが『PCA Hub HR Suite』となります。こちらのサービス１つで広範囲のHR業務に対応でき、それぞれバラバラで契約するよりライセンス費用を圧縮することが可能となります。
▼『PCAクラウド』製品サイト
https://pca.jp/area_product/cloud/
▼『PCAサブスク』製品サイト
https://pca.jp/area_product/subsc/
▼『PCA Hub』製品サイト
https://pca.jp/hub/
ピー・シー・エー株式会社 概要
社名：ピー・シー・エー株式会社
設立：1980年8月1日
所在地：東京都千代田区富士見1-2-21 PCAビル
代表者：佐藤 文昭
URL：https://pca.jp/
記載された製品名および会社名は弊社の商標または登録商標です。
ニュースリリースに掲載されている内容は発表時点の情報です。その後、予告せず変更となる場合がございます。
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以上のような概略でございます。
お忙しい中恐縮ではございますが、何卒よろしくお取り計らいくださいますよう、お願い申しあげます。
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