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【9/9〜9/11】アスエネ、幕張メッセで開催される「脱炭素経営EXPO 秋」に出展
[26/08/21]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
ブース内で「ASUENE」を紹介。サステナビリティ対応の意思決定に関する責任者向けのラウンドテーブルを実施
アスエネ株式会社（本社：東京都港区、Founder 代表取締役CEO：西和田 浩平、以下「当社」）は、9月9日（水）から11日（金）に幕張メッセで開催される「サステナブル経営WEEK」内の「脱炭素経営EXPO 秋」に出展します。
「脱炭素経営EXPO 秋」ではDaigasエナジー株式会社と共同出展し、AIサステナビリティ統合プラットフォーム「ASUENE」をはじめとした、脱炭素・サステナビリティ経営のワンストップソリューションを紹介するほか、ブース内でセミナーを開催します。加えて、企業のサステナビリティ対応の意思決定に関する責任者を対象にラウンドテーブルを実施し、参加者同士の交流の場と製品紹介にとどまらない実践的な情報を提供します。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/58538/739/58538-739-14100b79aa704e13ba37d67ed2120034-2500x1333.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
出展内容
当社は、企業・自治体を対象としたAIサステナビリティ統合プラットフォーム「ASUENE」をはじめとする脱炭素・サステナビリティ経営のワンストップソリューションを提供しています。当社のAIサステナビリティ統合プラットフォームは累計導入企業数56,000社超を誇ります。
ブースでは、「ASUENE」のUI/UXや使い勝手を体験できる、デモンストレーションの場を用意しています。また、脱炭素経営に役立つ情報をご紹介するセミナーを実施するほか、「ASUENE」の脱炭素パートナー企業であるDaigasエナジー株式会社による削減ソリューションの紹介も行います。
脱炭素・サステナビリティ経営の責任者向けラウンドテーブルを実施
日本ではSSBJ基準の公表を受け、東証プライム上場企業を中心にサステナビリティ情報開示への対応が加速しています。一方、制度理解だけでは解決できない実務課題も多いことから、当社は責任者同士が具体的な取り組みや悩みを共有し、学び合う場としてラウンドテーブルを開催してきました。
これまでのラウンドテーブルでは、参加者アンケートで満足度97%、「次回も参加したい」との回答が100%という反響を受けました。第3回となる今回も、脱炭素・サステナビリティ経営に取り組む企業の責任者を対象に、少人数制の座談会形式で実施します。他社の取り組み事例や課題を共有しながら、意見交換を行う場です。自社の脱炭素経営やサプライチェーン管理に課題を抱える企業のみなさまはぜひお越しください。
【ラウンドテーブル概要】
日時：9月11日（金）14:30-16:00
テーマ：第3回 ASUENE Sustainability RoundtableーSSBJ対応の課題を共有し、企業の垣根を越えてつながる場ー
会場：幕張メッセ内会議室
対象：プライム上場企業のサステナビリティ対応に関する意思決定に関与する責任者
プライム上場企業のサステナビリティ対応に関与する担当者
参加のお申込みフォーム
https://www.wsew.jp/autumn/ja-jp/gbs/vis/party/roundtable-02.html
※本イベントは定員制（先着順）となっております。定員に達し次第、受付を終了させていただく場合がございます。
※参加確定のご案内は、9月4日（金）までにメールにてお知らせいたします。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/58538/739/58538-739-492a5934d896ca9501d961cea2889e79-3900x2184.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
展示会詳細
展示会名：「サステナブル経営WEEK」内「脱炭素経営EXPO 秋」
会期：2026年9月9日（水）〜11日（金）
会場：幕張メッセ
出展小間：E9-1
共同出展：Daigasエナジー株式会社
来場者登録フォーム（一般）：https://x.gd/AQYs4
※入場には事前登録が必要です
「ASUENE」について
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/58538/739/58538-739-acc2afc10982aae04900743ecfd70284-3900x1115.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
AIサステナビリティ統合プラットフォーム「ASUENE」は、高度なマルチAIエージェントを実装。Scope1-3排出量の算定・見える化・削減・報告に加え、SSBJ、CSRD、CDP、SBTi、TCFD、TNFDなど国内外の規制・イニシアチブ対応コンサルティングも提供。サステナビリティ情報管理プラットフォームで国内累計導入社数No.1を誇ります（東京商工リサーチ調べ/2026年6月調査時点）。
ASUENEサービスサイト：https://asuene.com
アスエネ 会社概要
会社名：アスエネ株式会社
資本金：151億円（資本剰余金含む）
代表者：Founder 代表取締役CEO 西和田 浩平
事業内容：
・AIサステナビリティプラットフォーム「ASUENE」
・サプライチェーンマネジメントAIプラットフォーム「ASUENE SUPPLY CHAIN」
・AIエネルギー削減プラットフォーム「NZero」
など、AIサステナビリティプロダクトをグローバルで展開
住所：東京都港区虎ノ門1-3-1 東京虎ノ門グローバルスクエア 6階
拠点：日本、米国、英国、シンガポール、タイ、フィリピン
サービスページ：https://asuene.com/onestop-ai
コーポレートページ：https://corp.asuene.com/
＜注釈補足＞
* Scope1-3：以下のとおり、事業者によるCO2排出量の算定・報告対象範囲を区分
Scope1：自社の事業活動において直接排出したCO2排出量
Scope2：他社から供給された電気、熱・蒸気の使用により発生する間接的なCO2排出量
Scope3：上記以外の事業活動に関わる上流・下流のサプライチェーンのCO2排出量
*国内No.1：調査対象(サステナビリティ情報管理プラットフォーム「CO2見える化サービスおよびESG評価サービス」、調査内容：累計導入企業数、プライム上場企業への累計導入社数、年商5,000億円以上の企業への累計導入社数、製造業への累計導入社数※CO2見える化サービスとESG評価サービスに重複する企業を除いたユニーク企業数を対象、調査対象範囲：日本国内、調査方法：ヒアリング調査、調査対象時点：2026年5月末、調査実施：株式会社東京商工リサーチ）
アスエネ株式会社（本社：東京都港区、Founder 代表取締役CEO：西和田 浩平、以下「当社」）は、9月9日（水）から11日（金）に幕張メッセで開催される「サステナブル経営WEEK」内の「脱炭素経営EXPO 秋」に出展します。
「脱炭素経営EXPO 秋」ではDaigasエナジー株式会社と共同出展し、AIサステナビリティ統合プラットフォーム「ASUENE」をはじめとした、脱炭素・サステナビリティ経営のワンストップソリューションを紹介するほか、ブース内でセミナーを開催します。加えて、企業のサステナビリティ対応の意思決定に関する責任者を対象にラウンドテーブルを実施し、参加者同士の交流の場と製品紹介にとどまらない実践的な情報を提供します。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/58538/739/58538-739-14100b79aa704e13ba37d67ed2120034-2500x1333.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
出展内容
当社は、企業・自治体を対象としたAIサステナビリティ統合プラットフォーム「ASUENE」をはじめとする脱炭素・サステナビリティ経営のワンストップソリューションを提供しています。当社のAIサステナビリティ統合プラットフォームは累計導入企業数56,000社超を誇ります。
ブースでは、「ASUENE」のUI/UXや使い勝手を体験できる、デモンストレーションの場を用意しています。また、脱炭素経営に役立つ情報をご紹介するセミナーを実施するほか、「ASUENE」の脱炭素パートナー企業であるDaigasエナジー株式会社による削減ソリューションの紹介も行います。
脱炭素・サステナビリティ経営の責任者向けラウンドテーブルを実施
日本ではSSBJ基準の公表を受け、東証プライム上場企業を中心にサステナビリティ情報開示への対応が加速しています。一方、制度理解だけでは解決できない実務課題も多いことから、当社は責任者同士が具体的な取り組みや悩みを共有し、学び合う場としてラウンドテーブルを開催してきました。
これまでのラウンドテーブルでは、参加者アンケートで満足度97%、「次回も参加したい」との回答が100%という反響を受けました。第3回となる今回も、脱炭素・サステナビリティ経営に取り組む企業の責任者を対象に、少人数制の座談会形式で実施します。他社の取り組み事例や課題を共有しながら、意見交換を行う場です。自社の脱炭素経営やサプライチェーン管理に課題を抱える企業のみなさまはぜひお越しください。
【ラウンドテーブル概要】
日時：9月11日（金）14:30-16:00
テーマ：第3回 ASUENE Sustainability RoundtableーSSBJ対応の課題を共有し、企業の垣根を越えてつながる場ー
会場：幕張メッセ内会議室
対象：プライム上場企業のサステナビリティ対応に関する意思決定に関与する責任者
プライム上場企業のサステナビリティ対応に関与する担当者
参加のお申込みフォーム
https://www.wsew.jp/autumn/ja-jp/gbs/vis/party/roundtable-02.html
※本イベントは定員制（先着順）となっております。定員に達し次第、受付を終了させていただく場合がございます。
※参加確定のご案内は、9月4日（金）までにメールにてお知らせいたします。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/58538/739/58538-739-492a5934d896ca9501d961cea2889e79-3900x2184.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
展示会詳細
展示会名：「サステナブル経営WEEK」内「脱炭素経営EXPO 秋」
会期：2026年9月9日（水）〜11日（金）
会場：幕張メッセ
出展小間：E9-1
共同出展：Daigasエナジー株式会社
来場者登録フォーム（一般）：https://x.gd/AQYs4
※入場には事前登録が必要です
「ASUENE」について
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/58538/739/58538-739-acc2afc10982aae04900743ecfd70284-3900x1115.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
AIサステナビリティ統合プラットフォーム「ASUENE」は、高度なマルチAIエージェントを実装。Scope1-3排出量の算定・見える化・削減・報告に加え、SSBJ、CSRD、CDP、SBTi、TCFD、TNFDなど国内外の規制・イニシアチブ対応コンサルティングも提供。サステナビリティ情報管理プラットフォームで国内累計導入社数No.1を誇ります（東京商工リサーチ調べ/2026年6月調査時点）。
ASUENEサービスサイト：https://asuene.com
アスエネ 会社概要
会社名：アスエネ株式会社
資本金：151億円（資本剰余金含む）
代表者：Founder 代表取締役CEO 西和田 浩平
事業内容：
・AIサステナビリティプラットフォーム「ASUENE」
・サプライチェーンマネジメントAIプラットフォーム「ASUENE SUPPLY CHAIN」
・AIエネルギー削減プラットフォーム「NZero」
など、AIサステナビリティプロダクトをグローバルで展開
住所：東京都港区虎ノ門1-3-1 東京虎ノ門グローバルスクエア 6階
拠点：日本、米国、英国、シンガポール、タイ、フィリピン
サービスページ：https://asuene.com/onestop-ai
コーポレートページ：https://corp.asuene.com/
＜注釈補足＞
* Scope1-3：以下のとおり、事業者によるCO2排出量の算定・報告対象範囲を区分
Scope1：自社の事業活動において直接排出したCO2排出量
Scope2：他社から供給された電気、熱・蒸気の使用により発生する間接的なCO2排出量
Scope3：上記以外の事業活動に関わる上流・下流のサプライチェーンのCO2排出量
*国内No.1：調査対象(サステナビリティ情報管理プラットフォーム「CO2見える化サービスおよびESG評価サービス」、調査内容：累計導入企業数、プライム上場企業への累計導入社数、年商5,000億円以上の企業への累計導入社数、製造業への累計導入社数※CO2見える化サービスとESG評価サービスに重複する企業を除いたユニーク企業数を対象、調査対象範囲：日本国内、調査方法：ヒアリング調査、調査対象時点：2026年5月末、調査実施：株式会社東京商工リサーチ）
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