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《調査報告》 講座・研修・教材のオンライン販売で76％が「売上増加」
[23/09/19]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
〜研修会社やスクール、“既存商品のオンライン化”で販路拡大へ〜
eラーニング専門ソリューション企業、株式会社デジタル・ナレッジ(本社：東京都台東区、代表取締役社長：はが弘明)が運営するeラーニング戦略研究所は、講座・研修・教材等のオンライン販売の実施状況や課題等に関する調査を実施し、その結果をまとめた報告書を2023年9月19日に公開致しました。
▼詳しいアンケート結果を無料ダウンロード
https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/category/report/
調査の結果、オンライン販売されている主な商品は「講座」「研修・セミナー」「教材」「テスト」などで、「対面で提供していた商品をオンライン化した」53％が最多でした。オンライン販売を始めたきっかけは「コロナ禍」が多く、対面型サービスが著しく制限されるなか、オンライン化による販路拡大のニーズが高まった様子がうかがえます。
また、オンライン販売を始めたことで76％が「売上が増加した」と回答、同時に47％が運営人数の削減に成功しているほか、生産性向上・業務効率化にも想定以上の成果を上げていることが分かりました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/12383/996/resize/d12383-996-cd4ed84b08827245214a-0.png ]
▲オンライン販売している商品は以前からあったものか
[画像2: https://prtimes.jp/i/12383/996/resize/d12383-996-9aa5aa963be61423d0ed-1.png ]
▲オンライン販売による売上の変化
[画像3: https://prtimes.jp/i/12383/996/resize/d12383-996-9b521cad1a970e8bd99a-2.png ]
▲オンライン販売による運営に関わる人員の変化
本調査結果のサマリ
■オンライン販売の実施状況
・オンラインで講座等を販売しているのは研修会社、スクール、塾。そのほか出版社、メーカー、建設会社、会計事務所等もオンライン販売している。
・主な商品はオンライン講座、研修・セミナー、教材、テスト、テキストなど。
・商品属性は「対面で提供していた商品をオンライン化した」53％、「以前はなかったが新しく開発した」28％、「その両方」19％。
・オンライン販売を始めた最大のきっかけは「コロナ禍」。対面型サービスが著しく制限されるなか、オンライン化による販路拡大のニーズが高まった。
■オンライン販売の成果と課題
・オンライン販売開始で76％が「売上が増加した」と回答。
・同時に47％が運営人数の削減に成功。
・生産性向上・業務効率化にも想定以上の成果を上げている。
・課題は「セキュリティ対策」「トラブル対応や質問対応」「集客」「受講後の効果測定」「運営側のスキル向上」など。
・レコメンド機能、費用対効果の測定、サブスク販売といった新たな機能・サービスのニーズも高い。
▼詳しいアンケート結果を無料ダウンロード
https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/category/report/
アンケート調査概要
調査目的 ：講座・研修・教材等のオンライン販売の実施状況とその成果、課題を調査すると共に今後のニーズを探る
調査方法 ：アンケート専門サイトを用いたWebアンケート調査
調査期間 ：2023年7月13日〜7月18日
調査対象 ：講座・研修・教材等をオンラインで販売している企業、団体の運営担当者100名（※受講者数200名以上のサービスに限る）
◆その他、下記調査報告書もすべて無料ダウンロード！ぜひご活用ください。◆
・医療・福祉業界のオンライン研修に関する調査報告書
・大企業におけるリスキリングに関する調査報告書
・ポストコロナ時代の企業研修に関する調査報告書
・コロナ禍におけるスクールのオンライン授業に関する調査報告書
・中小企業における人材育成とオンライン研修に関する調査報告書
・コロナ禍における学習塾のオンライン授業に関する調査報告書 ほか多数
https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/category/report/
【デジタル・ナレッジについて】
名 称：株式会社デジタル・ナレッジ
所在地：〒110-0005 東京都台東区上野5丁目3番4号 eラーニング・ラボ 秋葉原
代表者：代表取締役社長 はが 弘明／代表取締役COO 吉田 自由児
URL: http://www.digital-knowledge.co.jp/
TEL：03-5846-2131 (代表) 050-3628-9240 (導入ご相談窓口)
eラーニング専門ソリューション企業、株式会社デジタル・ナレッジ(本社：東京都台東区、代表取締役社長：はが弘明)が運営するeラーニング戦略研究所は、講座・研修・教材等のオンライン販売の実施状況や課題等に関する調査を実施し、その結果をまとめた報告書を2023年9月19日に公開致しました。
▼詳しいアンケート結果を無料ダウンロード
https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/category/report/
調査の結果、オンライン販売されている主な商品は「講座」「研修・セミナー」「教材」「テスト」などで、「対面で提供していた商品をオンライン化した」53％が最多でした。オンライン販売を始めたきっかけは「コロナ禍」が多く、対面型サービスが著しく制限されるなか、オンライン化による販路拡大のニーズが高まった様子がうかがえます。
また、オンライン販売を始めたことで76％が「売上が増加した」と回答、同時に47％が運営人数の削減に成功しているほか、生産性向上・業務効率化にも想定以上の成果を上げていることが分かりました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/12383/996/resize/d12383-996-cd4ed84b08827245214a-0.png ]
▲オンライン販売している商品は以前からあったものか
[画像2: https://prtimes.jp/i/12383/996/resize/d12383-996-9aa5aa963be61423d0ed-1.png ]
▲オンライン販売による売上の変化
[画像3: https://prtimes.jp/i/12383/996/resize/d12383-996-9b521cad1a970e8bd99a-2.png ]
▲オンライン販売による運営に関わる人員の変化
本調査結果のサマリ
■オンライン販売の実施状況
・オンラインで講座等を販売しているのは研修会社、スクール、塾。そのほか出版社、メーカー、建設会社、会計事務所等もオンライン販売している。
・主な商品はオンライン講座、研修・セミナー、教材、テスト、テキストなど。
・商品属性は「対面で提供していた商品をオンライン化した」53％、「以前はなかったが新しく開発した」28％、「その両方」19％。
・オンライン販売を始めた最大のきっかけは「コロナ禍」。対面型サービスが著しく制限されるなか、オンライン化による販路拡大のニーズが高まった。
■オンライン販売の成果と課題
・オンライン販売開始で76％が「売上が増加した」と回答。
・同時に47％が運営人数の削減に成功。
・生産性向上・業務効率化にも想定以上の成果を上げている。
・課題は「セキュリティ対策」「トラブル対応や質問対応」「集客」「受講後の効果測定」「運営側のスキル向上」など。
・レコメンド機能、費用対効果の測定、サブスク販売といった新たな機能・サービスのニーズも高い。
▼詳しいアンケート結果を無料ダウンロード
https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/category/report/
アンケート調査概要
調査目的 ：講座・研修・教材等のオンライン販売の実施状況とその成果、課題を調査すると共に今後のニーズを探る
調査方法 ：アンケート専門サイトを用いたWebアンケート調査
調査期間 ：2023年7月13日〜7月18日
調査対象 ：講座・研修・教材等をオンラインで販売している企業、団体の運営担当者100名（※受講者数200名以上のサービスに限る）
◆その他、下記調査報告書もすべて無料ダウンロード！ぜひご活用ください。◆
・医療・福祉業界のオンライン研修に関する調査報告書
・大企業におけるリスキリングに関する調査報告書
・ポストコロナ時代の企業研修に関する調査報告書
・コロナ禍におけるスクールのオンライン授業に関する調査報告書
・中小企業における人材育成とオンライン研修に関する調査報告書
・コロナ禍における学習塾のオンライン授業に関する調査報告書 ほか多数
https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/category/report/
【デジタル・ナレッジについて】
名 称：株式会社デジタル・ナレッジ
所在地：〒110-0005 東京都台東区上野5丁目3番4号 eラーニング・ラボ 秋葉原
代表者：代表取締役社長 はが 弘明／代表取締役COO 吉田 自由児
URL: http://www.digital-knowledge.co.jp/
TEL：03-5846-2131 (代表) 050-3628-9240 (導入ご相談窓口)
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