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*15:55JST 綜研化学：中国展開と高機能材が支える収益基盤、次期中計で成長戦略の具体化が焦点
綜研化学<4972>は、アクリル系粘着剤を主力とする高機能材料メーカーであり、液晶ディスプレイや電子部品、自動車など幅広い産業分野に材料を供給している企業だ。事業は、粘着剤・微粉体・特殊機能材・加工製品から構成されるケミカルズと、プラントエンジニアリングや熱媒体などを担う装置システムの2本柱で構成される。特徴は、中国・タイを含む海外生産拠点を活用した現地生産・現地販売体制にあり、特に液晶ディスプレイ関連で重要な中国市場に生産拠点を有する点が競争力の源泉となっている。また、ケミカルズ製品は、顧客の要望に合わせて設計した製品を自社開発した生産装置で製造することで、高性能で高品質な製品を供給できる点も同社の独自性だ。

2026年3月期第3四半期累計の連結業績は、売上高348億円（前年同期比0.9％減）、営業利益45億円（前年同期比8.6％減）と減収減益となった。販売数量は前年並みを確保したものの、主力の中国液晶ディスプレイ用粘着剤の原材料価格の下落に伴う製品価格の引き下げなどが、影響した。一方で、微粉体は情報・電子分野向けが堅調に推移し、特殊機能材も電子部品関連の需要拡大に支えられた。加工製品は液晶スマートフォン用途の減少が響き減収となったが、自動車用途は回復傾向にある。装置システムは設備関連の工事完成高増加により大幅増収となるも、案件の計上タイミングにより業績変動が大きい点には留意が必要だ。

通期会社計画は、売上高485億円（前期比1.8％増）、営業利益60億円（前期比5.5％減）を見込んでいる。増収を確保しながらも減益を見込む背景には、人件費や技術開発費用のコスト増がある。一方で、微粉体や特殊機能材では、電子材料関連といった成長領域が着実に拡大しており、特にMLCC用途（積層セラミックコンデンサ向け材料）での拡大余地がある。市場環境は、液晶ディスプレイ関連でサプライチェーンの川下での在庫調整の影響が残る一方、電子部品や自動車分野では回復基調が続いており、用途分散が同社にとって安定要因となっている。

同社は特定用途に特化した高機能材料に強みがあり、ニッチ領域での技術対応力と顧客密着型の開発体制により、価格競争に陥りにくい構造を持つことが競争優位性につながっている。過去5年を見ても、売上規模の拡大に加え、営業利益は大きく伸長しており、収益性改善が進んできた。

中期経営計画では売上高500億円を目標としていたが、現状はやや未達の見込みとなっている。背景には、加工製品分野での製品投入の遅れや市場浸透の遅れがある。一方で利益面では、2024年度は営業利益63億円と中計目標の45億円を前倒しで達成するなど想定以上に伸びており、収益構造の改善は進んでいる。今後の成長戦略としては、研究開発強化や国内拠点再編に加え、東南アジアやインドなど新興市場への展開が重要なテーマとなっており、次期中計でこれらをどのように収益化していくかが焦点となる。既存事業では微粉体や特殊機能材の電子材料分野が堅調な成長領域であり、将来的には非アクリル材料やバイオマス材料といった新分野の拡大も期待される。また、大学発スタートアップとの連携などを通じた新規事業創出も進めている。


株主還元については、配当性向30％を目安とする安定配当を基本方針とし、長期的にはDOE3％を目指している。2026年3月期の年間配当予想は75円で、株式分割を考慮すると実質増配となる。上場以降、一度も減配していないことから、成長投資とのバランスを踏まえつつ、安定的かつ継続的な還元を進める姿勢がうかがえる。今後は、次期中期計画において資本配分の考え方がどこまで具体化されるかが注目点となる。

総じて同社は、中国市場を軸としたグローバル供給体制と高機能材料に特化した技術力を背景に、安定した収益基盤を構築している企業だ。短期的にはサプライチェーンでの在庫調整やコスト増が重石となるものの、微粉体や特殊機能材の電子材料といった成長領域の拡大も期待できる。2026年5月末に公表される次期中期経営計画に注目したい。



＜YS＞