SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
日立ハイテク、理事CSR本部長の飯泉紀子が「第8回女性技術者育成功労賞」を受賞
[22/08/03]
TOKYO, Aug 3, 2022 - (JCN Newswire) - 株式会社日立ハイテク(以下、日立ハイテク)の理事 CSR本部長である飯泉紀子(いいずみ のりこ)は、このたび、一般社団法人技術同友会が主催する「第8回女性技術者育成功労賞」(後援:内閣府男女共同参画局、経済産業省、厚生労働省、国土交通省)を受賞しました。表彰式は8月10日に如水会館にて行われます。
「女性技術者育成功労賞」は、産業界における女性技術者の活躍を推進・支援するために、女性技術者育成において顕著な成果を上げた個人の功績をたたえる目的で、2014年から毎年一度、継続されている表彰です。
受賞理由および活動実績
飯泉は、科学・医用システムのソフトウェアの設計開発に従事するなか、事業所初の育児休業取得者となるなど育児と仕事を両立して働き続け、30代で技術士を取得、40代で経営学修士(MBA)を修了しました。その後、全社経営に転じ、経営戦略本部での組織能力変革、企業ビジョン策定などを経て、理事 CSR本部長(現任)として、サステナビリティ推進などを統括し、女性技術者のロールモデルとなっています。
また、リクルーターとして約20年にわたり母校の女子大学の学生に対し、技術者として働くことの魅力を語り続けるとともに、社内ダイバーシティ推進組織にて女性技術者を含む多様な人財がいきいきと働き続ける会社づくりに携わり、国家資格キャリアコンサルタントのスキルを活かして若手女性の支援を行いました。
さらに、日立技術士会の女性組織「チーム・技魔女」の一員として日本女性技術者科学者ネットワークに参画、日本科学技術連盟SQiP*1副委員長、中央大学理工学部兼任講師を務めるなど、女性技術者としてのキャリアを示し、女性技術者育成に貢献したことが功績として認められ、表彰に至りました。
日立ハイテクのダイバーシティへの取り組み
日立ハイテクでは、「グローバルに通用する人財の育成」を図るため、一人ひとりの違いを尊重し、多様なバックグラウンドを競争優位の源泉として活かす「ダイバーシティ経営」を推進しています。「女性活躍推進」や「働き方改革」などのダイバーシティ推進活動を通じ、一人ひとりの社員が「ワーク」「ライフ」両面で幸せを実現し、多様な個性や価値観を生かしていきいきと活躍し続ける会社づくりに注力しています。2022年2月には、「子育てサポート企業」として両立支援制度の導入や利用が進み、高い水準の取り組みを行っている企業として、厚生労働大臣から「プラチナくるみん認定*2企業」の認定を受けた他、これまでに経済産業省「新・ダイバーシティ経営企業100選」「健康経営優良法人」、および厚生労働省「えるぼし3段階目*3」などの外部認定を取得しています。
日立ハイテクについて
日立ハイテクは、2001年、株式会社日立製作所 計測器グループ、同半導体製造装置グループと、先端産業分野における専門商社である日製産業株式会社が統合し、誕生しました。2020年、日立製作所の完全子会社となり連携を強化していくことで、社会課題解決に貢献し、持続可能な社会の実現をめざしています。医用分析装置、バイオ関連製品、分析機器、半導体製造装置、解析装置の製造・販売に加え、社会・産業インフラ、モビリティなどの分野における高付加価値ソリューションの提供を通して、グローバルな事業展開を行っています(2022年3月期日立ハイテクグループ連結売上収益は5,768億円)。 https://www.hitachi-hightech.com/jp/
本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
https://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2022/08/0803a.html
日立製作所について
日立は、データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現する社会イノベーション事業を推進しています。金融・官公庁・自治体・通信向けITサービスやお客さまのDXを支援する「デジタルシステム&サービス」、エネルギーや鉄道で脱炭素社会の実現に貢献する「グリーンエナジー&モビリティ」、産業流通、水インフラ、ヘルスケア、家電・空調システム、計測分析システム、ビルシステムなどの幅広い領域でプロダクトをデジタルでつなぐ「コネクティブインダストリーズ」と、自動車・二輪車の分野で先進技術を提供する「オートモティブシステム」の事業体制のもと、ITやOT(制御・運用技術)、プロダクトを活用するLumadaソリューションを通じてお客さまや社会の課題を解決します。グリーン、デジタル、イノベーションを原動力に、お客さまとの協創で成長をめざします。2021年度(2022年3月期)の連結売上収益は10兆2,646億円、2022年3月末時点で連結子会社は853社、全世界で約37万人の従業員を擁しています。 https://www.hitachi.co.jp/
Copyright 2022 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com
「女性技術者育成功労賞」は、産業界における女性技術者の活躍を推進・支援するために、女性技術者育成において顕著な成果を上げた個人の功績をたたえる目的で、2014年から毎年一度、継続されている表彰です。
受賞理由および活動実績
飯泉は、科学・医用システムのソフトウェアの設計開発に従事するなか、事業所初の育児休業取得者となるなど育児と仕事を両立して働き続け、30代で技術士を取得、40代で経営学修士(MBA)を修了しました。その後、全社経営に転じ、経営戦略本部での組織能力変革、企業ビジョン策定などを経て、理事 CSR本部長(現任)として、サステナビリティ推進などを統括し、女性技術者のロールモデルとなっています。
また、リクルーターとして約20年にわたり母校の女子大学の学生に対し、技術者として働くことの魅力を語り続けるとともに、社内ダイバーシティ推進組織にて女性技術者を含む多様な人財がいきいきと働き続ける会社づくりに携わり、国家資格キャリアコンサルタントのスキルを活かして若手女性の支援を行いました。
さらに、日立技術士会の女性組織「チーム・技魔女」の一員として日本女性技術者科学者ネットワークに参画、日本科学技術連盟SQiP*1副委員長、中央大学理工学部兼任講師を務めるなど、女性技術者としてのキャリアを示し、女性技術者育成に貢献したことが功績として認められ、表彰に至りました。
日立ハイテクのダイバーシティへの取り組み
日立ハイテクでは、「グローバルに通用する人財の育成」を図るため、一人ひとりの違いを尊重し、多様なバックグラウンドを競争優位の源泉として活かす「ダイバーシティ経営」を推進しています。「女性活躍推進」や「働き方改革」などのダイバーシティ推進活動を通じ、一人ひとりの社員が「ワーク」「ライフ」両面で幸せを実現し、多様な個性や価値観を生かしていきいきと活躍し続ける会社づくりに注力しています。2022年2月には、「子育てサポート企業」として両立支援制度の導入や利用が進み、高い水準の取り組みを行っている企業として、厚生労働大臣から「プラチナくるみん認定*2企業」の認定を受けた他、これまでに経済産業省「新・ダイバーシティ経営企業100選」「健康経営優良法人」、および厚生労働省「えるぼし3段階目*3」などの外部認定を取得しています。
日立ハイテクについて
日立ハイテクは、2001年、株式会社日立製作所 計測器グループ、同半導体製造装置グループと、先端産業分野における専門商社である日製産業株式会社が統合し、誕生しました。2020年、日立製作所の完全子会社となり連携を強化していくことで、社会課題解決に貢献し、持続可能な社会の実現をめざしています。医用分析装置、バイオ関連製品、分析機器、半導体製造装置、解析装置の製造・販売に加え、社会・産業インフラ、モビリティなどの分野における高付加価値ソリューションの提供を通して、グローバルな事業展開を行っています(2022年3月期日立ハイテクグループ連結売上収益は5,768億円)。 https://www.hitachi-hightech.com/jp/
本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
https://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2022/08/0803a.html
日立製作所について
日立は、データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現する社会イノベーション事業を推進しています。金融・官公庁・自治体・通信向けITサービスやお客さまのDXを支援する「デジタルシステム&サービス」、エネルギーや鉄道で脱炭素社会の実現に貢献する「グリーンエナジー&モビリティ」、産業流通、水インフラ、ヘルスケア、家電・空調システム、計測分析システム、ビルシステムなどの幅広い領域でプロダクトをデジタルでつなぐ「コネクティブインダストリーズ」と、自動車・二輪車の分野で先進技術を提供する「オートモティブシステム」の事業体制のもと、ITやOT(制御・運用技術)、プロダクトを活用するLumadaソリューションを通じてお客さまや社会の課題を解決します。グリーン、デジタル、イノベーションを原動力に、お客さまとの協創で成長をめざします。2021年度(2022年3月期)の連結売上収益は10兆2,646億円、2022年3月末時点で連結子会社は853社、全世界で約37万人の従業員を擁しています。 https://www.hitachi.co.jp/
Copyright 2022 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com
SEO関連
