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【電通デジタル】インフルエンサー・マーケティング・ツール 「7Fluencer Marketing(TM)」を提供開始

2019年6月28日

株式会社電通デジタル

電通デジタルと電通、ツインプラネットと共同で
インフルエンサー・マーケティング・ツール
「7Fluencer Marketing(TM)」を提供開始

株式会社電通デジタル(本社:東京都港区、代表取締役社長:鈴木 禎久、以下電通デジタル)と株式会社電通は、株式会社ツインプラネットと共同で、7 つのペルソナにクラスタリングした影響力及び発信力のあるナノインフルエンサー※1へのターゲティング配信が可能なツール「7Fluencer Marketing(TM) (セブンフルエンサー・マーケティング)」を開発し、本日より提供を開始します。

近年、若年層のブランド認知から商品購入に至るまでの過程における、インフルエンサーによる影響力が増しています。そのような背景から、商品・サービスのプロモーションを実施する際、ターゲットユーザーの態度変容を促すインフルエンサーをキャスティングし、マーケティング支援を行うサービスが急増しています。一方で、著名なインフルエンサー起用による広告効果の KPI は、ユーザーのエンゲージメント以外の指標を立てづらいという課題があり、企業からはデータに紐づいた精緻なマーケティング戦略が求められていました。

そこで電通グループでは、ナノインフルエンサーを、電通グループオリジナル調査データと機械学習の技術を用いて代表的な 7 つのペルソナにクラスタリングし、「7Fluencer」と定義付けました。その上で、電通グループ独自の People Driven DMP®※2に蓄積された生活者の属性データ、購買関連データ、メディア接触データ等に紐付けることで、データに基づいたターゲット層の絞り込みを実現しました。

これにより、著名なインフルエンサーを起用することなく購買類似層へのリーチと、これまでターゲティングに課題のあったナノインフルエンサーへのターゲティング配信も可能にしました。また、広告効果についても、コンバージョン数やアクション数などから KPI の設定ができるようになり、サービスに沿ったマーケティング戦略の立案・実施が可能です。

本サービスにおいて、電通デジタルでは戦略的なインフルエンサーマーケティングに伴う広告コミュニケーションの企画からターゲティング配信までをワンストップで提供します。また、ツインプラネットは、クラスタリングされた 7 つのペルソナを代表する著名なインフルエンサーのキャスティングならびにマネジメントを行います。

今後も電通グループは、顧客企業のさまざまなニーズに応えていくため、ソーシャルメディア向け広告の効果向上に向けた新しいサービスの開発・提供を進めていきます。

<「7Fluencer Marketing(TM)」ロゴマーク>

【画像: https://kyodonewsprwire.jp/img/201906267992-O3-q5yA66SZ

<ペルソナ例:「隙あらばトラベラー」>
【画像: https://kyodonewsprwire.jp/img/201906267992-O1-C9fS8iyQ

■行動傾向:
三連休があれば、国内・国外問わず旅行一択。家族や友人を誘うこともあるが、自由に行動できるため一人旅に抵抗はなく、むしろ好んで一人で出かける。旅での気づきや学びを、現地の写真とともに SNS 上で発信している。
■訴求キーワード:
「非日常」「一生の思い出になる」「今しかできない」「充実した時間」など
■訴求する商品・サービス:
旅行、保険、カメラなどの電子機器、アプリ など
■プロモーションのイメージ:
キーワード「一生の思い出になる」×商品「カメラなどの電子機器」で広告コピー「一生映える思い出をつくろう」

※1:ナノインフルエンサー
フォロワー数が 100 万人以上の、芸能人やモデル等の著名なインフルエンサー(=メガインフルエンサー)とは異なり、フォロワー数は 1 万人未満ながら、特定の分野にこだわった投稿を行うことで、いいねやコメント等のエンゲージメントが高く、SNS での発信力が強いインフルエンサーを指す。

※2:People Driven DMP®
People Driven DMP®は、PC やスマートフォン由来のオーディエンスデータと、STADIA のテレビの視聴ログデータ、WEB 広告接触データ、OOH 広告接触データ、ラジオ聴取ログ、パネルデータ、購買データ、位置情報データ等を人(People)基点で活用することができる、People Driven Marketing®のデータ基盤です。さらなる強化のために、People Driven パートナーシッププログラムを通じ、「メディア/コンテンツ」「デジタルプラットフォーム」「EC・購買」「パネル/メジャメント」「位置情報」などの各種パートナーと、データやテクノロジーの連携によるビジネス・アライアンスを推進しています。

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