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職場で「やる気がなくなった瞬間」に対する意識調査を実施。やる気が無くなった経験者の83.9%が「エンゲージメントが低下する」と回答。

“最もやる気がなくなる”のは、「結果に対する正当な評価が得られないこと」との結果

|生産性向上のために組織エンゲージメントが重要視されるなかで、エンゲージメントを高めるための様々なツールが開発されています。本調査では、そうしたツールの効果を最大化するために「職場で取り除かなければならないエンゲージメントを下げる要因=やる気を無くす瞬間」を特定することを目的に実施しました。 (エンゲージメントとは、社員一人ひとりが組織に愛着を持ち、企業成長と共にお互いに成長し合うために活動量を増やそうとする絆のことです。)




2022年の日本における一人当たり労働生産性は、OECD加盟38か国のうち28位(2021年度の23位から後退)と1970年代以降で最も低い順位となりました。さらに、米国のギャラップ社が過去に実施した「エンゲージメント・サーベイ」の結果においては139カ国中132位と最下位レベルの結果が出ていると共に「やる気のない社員」は70%に達していることも発表されています。

また、今後一層進む労働力人口の減少が、企業の生産性に与えるインパクトの大きさを考えても、ツールや仕組みを活用しながら「社員がやる気をなくす瞬間」を特定し、それを改善することによって、組織エンゲージメントを高め、生産性向上につなげることが求められます。

本調査では、企業のそうした取り組みを“阻害する要因=社員がやる気をなくす瞬間”が「何であるのか」を今一度、明確にすることを目的に行いました。結果からは、年代に関係なく86%が【やる気を無くす瞬間にエンゲージメントを下げている】こと、3人に1人が【職場における社員同士の強い関係性は欠かせない】ことが判明しました。

生産性の向上にはモチベーションの向上、さらにはエンゲージメントの向上が重要だとすると、企業内で「なぜ・何がエンゲージメントを下げるのか、上げるのか」を調査し適切な対処、改善に取り組んで行くことが重要となります。1万人のキャリア・コーチさらには700以上の職場風土づくりに取り組んだ事例をまとめた書籍「社員がやる気をなくす瞬間 〜間違いだらけの職場づくり https://www.amazon.co.jp/dp/4776212536」も参考にして下さい。(2022年12月27日発売 アスコム社)

詳細は以下を参照下さい。


◆調査は 124人の社会人を対象に次の5つの質問を基に行いました。
Q1:あなたの年齢を教えて下さい
Q2:仕事を通じて「やる気を無くしたこと」がありますか?
Q3:最も「やる気を無くした瞬間」はどんな時でしたか?
Q4:「やる気を無くした瞬間」にエンゲージメントは下がりましたか?
Q5: 「やる気を無くした瞬間」を振り返ってみてどの様な制度や体制があればエンゲージメントは高まると考えますか?

◆調査結果については以下順次ご確認下さい。
Q1:あなたの年齢を教えて下さい
※単一回答

[画像1: https://prtimes.jp/i/113941/1/resize/d113941-1-3ff7c162633e354c30f5-0.jpg ]


回答者の年代の内訳は、次の通りです。
・20代 1%
・30代 14.4%
・40代 36.5%
・50代 30.8%
・60代 17.3%


Q2:仕事を通じて「やる気を無くしたこと」がありますか?
※単一回答

[画像2: https://prtimes.jp/i/113941/1/resize/d113941-1-374e3d9f63bf0fdae3df-1.jpg ]



Q3:最も「やる気を無くした瞬間」はどんな時でしたか?
※複数回答


[画像3: https://prtimes.jp/i/113941/1/resize/d113941-1-aa61b0b56d3f54c0c603-2.png ]



Q4:「やる気を無くした瞬間」にエンゲージメントは下がりましたか?
※単一回答

[画像4: https://prtimes.jp/i/113941/1/resize/d113941-1-7122fae8387d1aa06c84-3.jpg ]



Q5: 「やる気を無くした瞬間」を振り返ってみてどの様な制度や体制があればエンゲージメントは高まると考えますか?
※単一回答

[画像5: https://prtimes.jp/i/113941/1/resize/d113941-1-2cec4ba05cc22d124c4f-4.jpg ]



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【調査概要】
・調査期間:2022年12月20日〜2022年12月26日
・調査機関:株式会社職場風土づくり(調査主体)
・調査対象:全国の就業経験のある成人
・有効回答数:190名(有効回答数65%)
・調査方法:インターネットを通じたダイレクトメールによる配布・回収
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