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あなたの心と社会を動かした、信頼のおけるコンテンツを教えてください。Internet Media Awards 2023 開催！12月1日（木）より応募受付開始
[22/12/02]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
一般社団法人インターネットメディア協会（東京都渋谷区、代表理事・瀬尾傑）は、信頼性のある情報をわかりやすく正しく世の中に伝え、社会をよりよい方向に導いた作品や活動に光をあてるとともに、情報伝達における質の高さを追求しイノベーションに挑むメディア事業社や関係者をたたえる『Internet Media Awards 2023』（実行委員長・谷本有香）を開催します。対象となるのは2022年中にインターネット上に公開された作品もしくは、インターネットメディアにまつわる活動で、2022年12月1日（木）より、応募の受付を開始いたします。
なお本年は、これまでの賞に加え、新たに「U30’sVIEW」（アンダーサーティズビュー）を設け、次世代を牽引する30歳未満の起業家・アーティスト・研究者などの選考委員が、自身の感性や目線で選ぶオンラインコンテンツ作品を表彰します。
[画像1: https://prtimes.jp/i/84795/6/resize/d84795-6-98cbcd1ce1919a6b5a41-4.jpg ]
近年、拡大するインターネット市場がメディアに大きな変革をもたらすなか、情報の信頼性や品質が課題として指摘されることが増えています。同時に、インターネットの世界で主流となってきた広告収入中心のメディア運営が揺らいでいます。これが、信頼できる情報を継続的に発信するために必要なメディアの財務基盤を損ね、情報の品質を落としかねないという悪循環も生じています。
インターネットメディア協会（JIMA）では、このように成長する一方で課題を抱えるインターネットを基盤とするメディア活動について、課題解決に向けた議論や相互啓発、情報受信者・発信者双方のリテラシー向上に向けた活動に、会員とともに取り組んできました。
Internet Media Awardsは、信頼性のある情報をわかりやすく正しく世の中に伝え、社会をよりよい方向に導いた作品や活動に光をあてるとともに、情報伝達における質の高さを追求しイノベーションに挑むメディア事業社や関係者をたたえるアワードです。2022年を振り返り、新しい年のよりよい作品創作や活動に活かし、メディアのさらなる発展を目指します。
【 Internet Media Awards 2023 概要 】
＜主催＞
一般社団法人インターネットメディア協会（JIMA）
＜応募についての詳細＞
Internet Media Awards 2023 特設ページ
https://jima.media/ima2023/
＜応募対象＞
インターネットメディア※上に公開されたオンラインコンテンツ（ニュース、コラム、エンターテインメント、動画、データビジュアライゼーションなど種類や形態は問いません）、あるいはインターネットメディアにかかわる活動、またそのようなコンテンツや活動にかかわったメディア事業社、企画運営にあたった人を対象とします。
2022年中（2022年1月1日〜2022年12月31日）に公開されたコンテンツ作品、または活動を対象とします。
※「インターネットメディア」の範囲について
テレビ、新聞・雑誌のオンラインコンテンツ、WEB、ラジオ、SNS、YouTube、Podcastなどの音声メディア、CM・広告、技術を活用した展示や活動
【賞と部門について】
●グランプリ
全ての応募の中から、Internet Media Awardsの趣旨に合う、最も優れた作品・活動を表彰いたします。
下記の部門から、それぞれ優れた作品・活動を表彰いたします。
●テキスト・コンテンツ部門
オンラインコンテンツの中でも、卓越したテキストによって、真実をわかりやすく伝え、人々の心を動かし話題になった作品が対象
●ビジュアル・コンテンツ部門
オンラインコンテンツの中でも、優れたビジュアルの動画・画像・デザインによって、伝えようとしている内容の理解が深まり印象に残った作品が対象
●スポンサード・コンテンツ部門
クライアント企業にとって、広告効果にとどまらず、様々なステイクホルダーに対し共感やインパクトをもたらす編集と創作が施された、インターネット上のスポンサード作品が対象
●メディア・イノベーション部門
新しい技術を駆使し、創造的で革新的な仕組みや取り組みを用いて、コンテンツをよりわかりやすく興味深く伝えることができた作品や活動が対象（技術とは、AI、VR/AR/MR、3D、アバター、ビッグデータ活用、など）
●ソーシャル・グッド部門
インターネットメディアを通じ、人権問題への配慮、LGBTQの理解の向上、CSR活動、SDGsに資する活動など、社会課題を解決へ導くため、社会に対しよいインパクトをもたらした作品や活動が対象
●アクション・フォー・トラスト部門
フェイクニュースやデマへの対策や教育、誹謗中傷対策、ファクトチェックの徹底など、メディアやコンテンツの信頼を築くための静的・動的な活動が対象
●審査員特別賞
各部門賞とは別に、優れた作品や活動を表彰します
●U30’s VIEW（新設）
次世代を牽引する30歳未満の起業家・アーティスト・研究者などの選考委員が、自身の感性で選ぶオンラインコンテンツ作品
【 応募について 】
応募はインターネットメディア協会(JIMA)会員に限らず、どなたでもご応募いただけます。
応募フォーム1つにつき1作品・活動をご応募ください。
応募は自薦・他薦を問いません。
お一人様から複数の応募も歓迎いたします。
【 応募・選考・発表・授賞式までのスケジュール 】
応募受付開始：2022年12月1日（木）
最終応募締切：2023年1月13日（金）17時
JIMA会員による投票：2023年1月20日（月）〜 1月27日（金）
選考委員による最終選考会：2023年2月中旬
受賞作品の発表： 2023年3月中旬
授賞式： 2023年3月23日（木）
【 選考委員 】（五十音順）
●小木曽 麻里（SDGインパクトジャパン共同代表）
●白河 桃子（ジャーナリスト、相模女子大学大学院特任教授)
●瀬尾 傑（一般社団法人インターネットメディア協会 代表理事）
●関 治之（一般社団法人コード・フォー・ジャパン 代表理事）
●谷本 有香（Forbes JAPAN Web編集部 編集長）
●浜田 敬子（ジャーナリスト/前Business Insider Japan統括編集長／AERA元編集長）
●干場 弓子（（株）BOW&PARTNERS 代表／（株）ディスカヴァー・トゥエンティワン共同創業者・前社長）
●森 健（ジャーナリスト／専修大学文学部非常勤講師）
●山辺 真幸（データビジュアライズデザイナー／情報可視化研究者）
[画像2: https://prtimes.jp/i/84795/6/resize/d84795-6-1b63287b9b3715acb7fe-0.png ]
【 U30'sVIEW選考委員 】（五十音順）
後日、追加情報をお知らせします。
＜選考委員プロフィール＞
小木曽 麻里（SDGインパクトジャパン 共同代表）
世界銀行（資本市場専門家、MIGA東京事務所長）、ダルバーグ日本代表、ファーストリテイリングのダイバーシティヘッド、人権事務局長を務めた後、日本におけるサステナブルファイナンス推進のためにSDGインパクトジャパンを設立。共同創業者兼CEOとしてインパクトファンドの設立を含むサステナブル投資に携わる。インパクト投資についてはその黎明期より携わり、当時アジア最大規模となるアジア女性インパクトファンドを創設。また、日本社会に今一番必要なのは多様性とWell-Beingの向上と考え、ジェンダーを始めとした多様性促進の活動に広く携わる。
白河 桃子（ジャーナリスト、相模女子大学大学院特任教授)
相模女子大学大学院特任教授、昭和女子大学客員教授、ジャーナリスト、作家。慶應義塾大学文学部社会学専攻卒。 中央大学ビジネススクール戦略経営研究科専門職学位課程修了。住友商事、外資系金融などを経て著述業に。ダイバーシティ、働き方改革、ジェンダー、女性活躍、ライフキャリアなどをテーマに著作、講演活動を行う一方、「働き方改革実現会議」「男女共同参画会議 重点方針専門調査会」「テレワーク普及展開方策検討会」など多数の政府の委員を歴任。 近著に『ハラスメントの境界線』(中公新書ラクレ)など。
瀬尾 傑（一般社団法人インターネットメディア協会 代表理事）
調査報道の新しいエコシステムづくりを目指すスローニュース株式会社取締役社長。日経マグロウヒル社で経営企画室、日経ビジネス編集部、講談社に転職後、『週刊現代』『月刊現代』編集部、ジャーナルラボなどを経て、『現代ビジネス』を創刊、編集長に。2018年にスマートニュースに入社し、スマートニュース メディア研究所所長に就任。19年2月からスローニュース代表取締役。一般社団法人インターネットメディア協会代表理事。
関 治之（一般社団法人コード・フォー・ジャパン 代表理事）
「テクノロジーで、地域をより住みやすく」をモットーに、会社の枠を超えて様々なコミュニティで積極的に活動する。住民や行政、企業が共創しながらより良い社会を作るための技術「シビックテック」を日本で推進している他、オープンソースGISを使ったシステム開発企業、合同会社 Georepublic Japan CEO及び、企業のオープンイノベーションを支援する株式会社HackCampの代表取締役社長も勤める。また、デジタル庁のプロジェクトマネージャーや神戸市のチーフ・イノベーション・オフィサー、東京都のチーフデジタルサービスフェローなど、行政のオープンガバナンス化やデータ活用、デジタル活用を支援している。その他の役職：総務省 地域情報化アドバイザー、内閣官房 オープンデータ伝道師 等
谷本 有香（Forbes JAPAN Web編集部 編集長）
証券会社、Bloomberg TVで金融経済アンカー後、米MBA取得。日経CNBCキャスター、同社初女性コメンテーター。オードリー・タン台湾デジタル担当大臣、トニー・ブレア元英首相、アップル共同創業者スティーブ・ウォズニアック等、3,000人を超えるVIPにインタビュー。現在、J-WAVE「JAM THE PLANET」、TBS「坂上＆指原のつぶれない店」のレギュラー経済コメンテーター。ロイヤルハウジンググループ上席執行役員、WARPSPACE顧問等、企業役員としても活動。立教大学大学院 21世紀社会デザイン研究所 アドバイザリーボードメンバー。2016年2月より『フォーブス ジャパン』に参画。2020年6月1日より現職。
浜田 敬子（ジャーナリスト/前Business Insider Japan統括編集長／AERA元編集長）
1989年に朝日新聞社に入社。前橋、仙台支局、週刊朝日編集部を経て、99年からAERA編集部。副編集長などを経て、2014年からAERA編集長。編集長時代はネットメディアとのコラボレーションや1号限り外部の人に編集長を担ってもらう「特別編集長号」など新機軸に挑戦。2017年3月末で朝日新聞社退社し、世界12カ国で展開するアメリカの経済オンラインメディアBusiness Insiderの日本版を統括編集長として立ち上げる。2020年末に退任し、フリーランスのジャーナリストに。2022年8月に一般社団法人デジタル・ジャーナリスト育成機構を設立。 「羽鳥慎一モーニングショー」「サンデーモーニング」のコメンテーターを務めるほか、ダイバーシティや働き方などについての講演多数。著書に『働く女子と罪悪感〜こうあるべきから離れたら仕事はもっと楽しくなる』（集英社）『男性中心企業の終焉』（文春新書）。
干場 弓子（（株）BOW&PARTNERS 代表／（株）ディスカヴァー・トゥエンティワン共同創業者・前社長）
お茶の水女子大学卒。世界文化社「家庭画報」編集部等を経て1984年、（株）ディスカヴァー・トゥエンティワンを共同創業。以来、取締役社長として、同社を取次を通さない直取引で日本随一の出版社に育て上げた。海外版権営業、SNS活用のいち早い導入やビジネス書大賞創設でも知られる。編集者としても、勝間和代氏らビジネス系ベストセラー作家を多数発掘育成。2020年1月独立後は、講演、一般企業の顧問、文章指導等を行うほか、21年5月に、発行元出版社BOW&PARTNERS設立、同年10月より次世代リーダーのための新ビジネス書レーベルBOW BOOKSをスタート。（一社）日本書籍出版協会初代女性理事、現在もInternational Publishers Association 日本代表理事を務める。主な著書に『楽しくなければ仕事じゃない』（東洋経済新報社2019年刊）。第６回ファッション部門プラチナエイジスト（2020）でもある。
森 健（ジャーナリスト ／ 専修大学文学部非常勤講師）
1968年東京都生まれ。早稲田大学法学部卒業。科学誌や総合誌で専属記者を経て独立。2012年、『「つなみ」の子どもたち』と『つなみ 被災地の子ども80人の作文集』で第43回大宅壮一ノンフィクション賞を受賞。2015年、『小倉昌男 祈りと経営』で第22回小学館ノンフィクション大賞受賞。2017年、同書で第1回大宅壮一メモリアル日本ノンフィクション大賞受賞、ビジネス書大賞2017で審査員特別賞を受賞。著書に『人体改造の世紀』『グーグル・アマゾン化する社会』『ビッグデータ社会の希望と憂鬱』ほか。2016年より「Yahoo!ニュース特集」にてデスクを兼任。
山辺 真幸（データビジュアライズデザイナー／情報可視化研究者）
1977年生まれ。法政大学工学部卒、国際情報科学芸術アカデミー（IAMAS）卒。デザイナーとして、グラフィックデザイン事務所、ウェブデザインファーム起業を経て現職。現在、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科博士課程にて、データビジュアライズデザインと情報可視化研究に従事。近年、新型コロナ感染拡大に関するビッグデータを可視化したCG等を制作し、NHKスペシャルやクローズアップ現代＋などの番組に提供した。2021年、可視化情報学会主催、第49回可視化情報シンポジウムアート賞大賞を受賞。デザインとプログラミング株式会社代表取締役。武蔵野美術大学、情報科学芸術大学院大学、明星大学非常勤講師。
【 Internet Media Awards 2023 代表者より 】
Internet Media Awards 2023 実行委員長
谷本 有香
[画像3: https://prtimes.jp/i/84795/6/resize/d84795-6-82ea95add66de17641ef-1.png ]
今年も第3回目となる「Internet Media Awards」を開催いたします。 まだまだ信頼できる情報源として途上でありながらも、インターネットメディアは、時代を動かすパワーや、人々の思いや声を社会にダイレクトに反映させるポテンシャルを圧倒的に備えるメディアです。 また、コロナショックを経て、物理空間を超え、いつでも情報や人と繋がることができるインターネットの力を改めて私たちは確信したはずです。 昨年度は、そんなネットの力を通じ、閉塞感あふれる世界を打破するような力強い作品が数多く集まりました。私たちはそのようなインターネットメディアの可能性を、このアワードを通じてさらに高めていきたいと考えています。 今年、みなさまがインターネット上で出会われた、元気や勇気をもらった作品、何度も読み返したくなる魅力的なコンテンツや、心動かされ、社会変容にも影響した作品、そして、インターネットメディアにおいて、信頼に足るコンテンツであることを判断するために取り組まれているアクションなどを、是非、教えて下さい。 その功績をたたえ、みなさまとともにインターネットメディアをより魅力的な世界にして参りましょう。
一般社団法人 インターネットメディア協会 代表理事
瀬尾 傑
[画像4: https://prtimes.jp/i/84795/6/resize/d84795-6-6ac111d5a47ce4518c67-2.png ]
2022年は、ロシアのウクライナ侵攻をめぐるプロパガンダにはじまり、巨大テクノロジー企業のリストラ、仮想通貨取引所の経営破綻といったネット空間だけでなく社会を揺るがす事件が相次ぎました。 だからこそ、インターネットメディアの信頼への取り組みはより切実に求められています。 優れたすぐれたメディアの活動を讃えるためにも、Internet Media Awards 2023を開催します。 今回は、新しく若い世代を対象にした「Under30’s View」を設立しました。 ぜひみなさんから応募や推薦をいただきますようお願いします。JIMAの会員に限らず、どなたでも自由に参加をいただけます。 インターネットメディアが信頼と創造性を通じて社会に貢献するため、みんなで盛り上げ、未来への指針をつくりましょう。
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■一般社団法人インターネットメディア協会 概要
2019年4月設立（任意団体）。新聞、雑誌、放送からインターネット専業まで、インターネットでメディア活動を行うメディア企業、報道機関などを対象として、業態を超えて課題の共有、議論を行う一方、情報発信者および情報受信者を含んだ「リテラシー」向上のための社会的な活動を推進する団体。2021年6月22日に法人登記をし「一般社団法人インターネットメディア協会」を設立。2022年11月現在の会員企業（もしくは会員メディア）と賛助会員数は、57にのぼる。
なお本年は、これまでの賞に加え、新たに「U30’sVIEW」（アンダーサーティズビュー）を設け、次世代を牽引する30歳未満の起業家・アーティスト・研究者などの選考委員が、自身の感性や目線で選ぶオンラインコンテンツ作品を表彰します。
[画像1: https://prtimes.jp/i/84795/6/resize/d84795-6-98cbcd1ce1919a6b5a41-4.jpg ]
近年、拡大するインターネット市場がメディアに大きな変革をもたらすなか、情報の信頼性や品質が課題として指摘されることが増えています。同時に、インターネットの世界で主流となってきた広告収入中心のメディア運営が揺らいでいます。これが、信頼できる情報を継続的に発信するために必要なメディアの財務基盤を損ね、情報の品質を落としかねないという悪循環も生じています。
インターネットメディア協会（JIMA）では、このように成長する一方で課題を抱えるインターネットを基盤とするメディア活動について、課題解決に向けた議論や相互啓発、情報受信者・発信者双方のリテラシー向上に向けた活動に、会員とともに取り組んできました。
Internet Media Awardsは、信頼性のある情報をわかりやすく正しく世の中に伝え、社会をよりよい方向に導いた作品や活動に光をあてるとともに、情報伝達における質の高さを追求しイノベーションに挑むメディア事業社や関係者をたたえるアワードです。2022年を振り返り、新しい年のよりよい作品創作や活動に活かし、メディアのさらなる発展を目指します。
【 Internet Media Awards 2023 概要 】
＜主催＞
一般社団法人インターネットメディア協会（JIMA）
＜応募についての詳細＞
Internet Media Awards 2023 特設ページ
https://jima.media/ima2023/
＜応募対象＞
インターネットメディア※上に公開されたオンラインコンテンツ（ニュース、コラム、エンターテインメント、動画、データビジュアライゼーションなど種類や形態は問いません）、あるいはインターネットメディアにかかわる活動、またそのようなコンテンツや活動にかかわったメディア事業社、企画運営にあたった人を対象とします。
2022年中（2022年1月1日〜2022年12月31日）に公開されたコンテンツ作品、または活動を対象とします。
※「インターネットメディア」の範囲について
テレビ、新聞・雑誌のオンラインコンテンツ、WEB、ラジオ、SNS、YouTube、Podcastなどの音声メディア、CM・広告、技術を活用した展示や活動
【賞と部門について】
●グランプリ
全ての応募の中から、Internet Media Awardsの趣旨に合う、最も優れた作品・活動を表彰いたします。
下記の部門から、それぞれ優れた作品・活動を表彰いたします。
●テキスト・コンテンツ部門
オンラインコンテンツの中でも、卓越したテキストによって、真実をわかりやすく伝え、人々の心を動かし話題になった作品が対象
●ビジュアル・コンテンツ部門
オンラインコンテンツの中でも、優れたビジュアルの動画・画像・デザインによって、伝えようとしている内容の理解が深まり印象に残った作品が対象
●スポンサード・コンテンツ部門
クライアント企業にとって、広告効果にとどまらず、様々なステイクホルダーに対し共感やインパクトをもたらす編集と創作が施された、インターネット上のスポンサード作品が対象
●メディア・イノベーション部門
新しい技術を駆使し、創造的で革新的な仕組みや取り組みを用いて、コンテンツをよりわかりやすく興味深く伝えることができた作品や活動が対象（技術とは、AI、VR/AR/MR、3D、アバター、ビッグデータ活用、など）
●ソーシャル・グッド部門
インターネットメディアを通じ、人権問題への配慮、LGBTQの理解の向上、CSR活動、SDGsに資する活動など、社会課題を解決へ導くため、社会に対しよいインパクトをもたらした作品や活動が対象
●アクション・フォー・トラスト部門
フェイクニュースやデマへの対策や教育、誹謗中傷対策、ファクトチェックの徹底など、メディアやコンテンツの信頼を築くための静的・動的な活動が対象
●審査員特別賞
各部門賞とは別に、優れた作品や活動を表彰します
●U30’s VIEW（新設）
次世代を牽引する30歳未満の起業家・アーティスト・研究者などの選考委員が、自身の感性で選ぶオンラインコンテンツ作品
【 応募について 】
応募はインターネットメディア協会(JIMA)会員に限らず、どなたでもご応募いただけます。
応募フォーム1つにつき1作品・活動をご応募ください。
応募は自薦・他薦を問いません。
お一人様から複数の応募も歓迎いたします。
【 応募・選考・発表・授賞式までのスケジュール 】
応募受付開始：2022年12月1日（木）
最終応募締切：2023年1月13日（金）17時
JIMA会員による投票：2023年1月20日（月）〜 1月27日（金）
選考委員による最終選考会：2023年2月中旬
受賞作品の発表： 2023年3月中旬
授賞式： 2023年3月23日（木）
【 選考委員 】（五十音順）
●小木曽 麻里（SDGインパクトジャパン共同代表）
●白河 桃子（ジャーナリスト、相模女子大学大学院特任教授)
●瀬尾 傑（一般社団法人インターネットメディア協会 代表理事）
●関 治之（一般社団法人コード・フォー・ジャパン 代表理事）
●谷本 有香（Forbes JAPAN Web編集部 編集長）
●浜田 敬子（ジャーナリスト/前Business Insider Japan統括編集長／AERA元編集長）
●干場 弓子（（株）BOW&PARTNERS 代表／（株）ディスカヴァー・トゥエンティワン共同創業者・前社長）
●森 健（ジャーナリスト／専修大学文学部非常勤講師）
●山辺 真幸（データビジュアライズデザイナー／情報可視化研究者）
[画像2: https://prtimes.jp/i/84795/6/resize/d84795-6-1b63287b9b3715acb7fe-0.png ]
【 U30'sVIEW選考委員 】（五十音順）
後日、追加情報をお知らせします。
＜選考委員プロフィール＞
小木曽 麻里（SDGインパクトジャパン 共同代表）
世界銀行（資本市場専門家、MIGA東京事務所長）、ダルバーグ日本代表、ファーストリテイリングのダイバーシティヘッド、人権事務局長を務めた後、日本におけるサステナブルファイナンス推進のためにSDGインパクトジャパンを設立。共同創業者兼CEOとしてインパクトファンドの設立を含むサステナブル投資に携わる。インパクト投資についてはその黎明期より携わり、当時アジア最大規模となるアジア女性インパクトファンドを創設。また、日本社会に今一番必要なのは多様性とWell-Beingの向上と考え、ジェンダーを始めとした多様性促進の活動に広く携わる。
白河 桃子（ジャーナリスト、相模女子大学大学院特任教授)
相模女子大学大学院特任教授、昭和女子大学客員教授、ジャーナリスト、作家。慶應義塾大学文学部社会学専攻卒。 中央大学ビジネススクール戦略経営研究科専門職学位課程修了。住友商事、外資系金融などを経て著述業に。ダイバーシティ、働き方改革、ジェンダー、女性活躍、ライフキャリアなどをテーマに著作、講演活動を行う一方、「働き方改革実現会議」「男女共同参画会議 重点方針専門調査会」「テレワーク普及展開方策検討会」など多数の政府の委員を歴任。 近著に『ハラスメントの境界線』(中公新書ラクレ)など。
瀬尾 傑（一般社団法人インターネットメディア協会 代表理事）
調査報道の新しいエコシステムづくりを目指すスローニュース株式会社取締役社長。日経マグロウヒル社で経営企画室、日経ビジネス編集部、講談社に転職後、『週刊現代』『月刊現代』編集部、ジャーナルラボなどを経て、『現代ビジネス』を創刊、編集長に。2018年にスマートニュースに入社し、スマートニュース メディア研究所所長に就任。19年2月からスローニュース代表取締役。一般社団法人インターネットメディア協会代表理事。
関 治之（一般社団法人コード・フォー・ジャパン 代表理事）
「テクノロジーで、地域をより住みやすく」をモットーに、会社の枠を超えて様々なコミュニティで積極的に活動する。住民や行政、企業が共創しながらより良い社会を作るための技術「シビックテック」を日本で推進している他、オープンソースGISを使ったシステム開発企業、合同会社 Georepublic Japan CEO及び、企業のオープンイノベーションを支援する株式会社HackCampの代表取締役社長も勤める。また、デジタル庁のプロジェクトマネージャーや神戸市のチーフ・イノベーション・オフィサー、東京都のチーフデジタルサービスフェローなど、行政のオープンガバナンス化やデータ活用、デジタル活用を支援している。その他の役職：総務省 地域情報化アドバイザー、内閣官房 オープンデータ伝道師 等
谷本 有香（Forbes JAPAN Web編集部 編集長）
証券会社、Bloomberg TVで金融経済アンカー後、米MBA取得。日経CNBCキャスター、同社初女性コメンテーター。オードリー・タン台湾デジタル担当大臣、トニー・ブレア元英首相、アップル共同創業者スティーブ・ウォズニアック等、3,000人を超えるVIPにインタビュー。現在、J-WAVE「JAM THE PLANET」、TBS「坂上＆指原のつぶれない店」のレギュラー経済コメンテーター。ロイヤルハウジンググループ上席執行役員、WARPSPACE顧問等、企業役員としても活動。立教大学大学院 21世紀社会デザイン研究所 アドバイザリーボードメンバー。2016年2月より『フォーブス ジャパン』に参画。2020年6月1日より現職。
浜田 敬子（ジャーナリスト/前Business Insider Japan統括編集長／AERA元編集長）
1989年に朝日新聞社に入社。前橋、仙台支局、週刊朝日編集部を経て、99年からAERA編集部。副編集長などを経て、2014年からAERA編集長。編集長時代はネットメディアとのコラボレーションや1号限り外部の人に編集長を担ってもらう「特別編集長号」など新機軸に挑戦。2017年3月末で朝日新聞社退社し、世界12カ国で展開するアメリカの経済オンラインメディアBusiness Insiderの日本版を統括編集長として立ち上げる。2020年末に退任し、フリーランスのジャーナリストに。2022年8月に一般社団法人デジタル・ジャーナリスト育成機構を設立。 「羽鳥慎一モーニングショー」「サンデーモーニング」のコメンテーターを務めるほか、ダイバーシティや働き方などについての講演多数。著書に『働く女子と罪悪感〜こうあるべきから離れたら仕事はもっと楽しくなる』（集英社）『男性中心企業の終焉』（文春新書）。
干場 弓子（（株）BOW&PARTNERS 代表／（株）ディスカヴァー・トゥエンティワン共同創業者・前社長）
お茶の水女子大学卒。世界文化社「家庭画報」編集部等を経て1984年、（株）ディスカヴァー・トゥエンティワンを共同創業。以来、取締役社長として、同社を取次を通さない直取引で日本随一の出版社に育て上げた。海外版権営業、SNS活用のいち早い導入やビジネス書大賞創設でも知られる。編集者としても、勝間和代氏らビジネス系ベストセラー作家を多数発掘育成。2020年1月独立後は、講演、一般企業の顧問、文章指導等を行うほか、21年5月に、発行元出版社BOW&PARTNERS設立、同年10月より次世代リーダーのための新ビジネス書レーベルBOW BOOKSをスタート。（一社）日本書籍出版協会初代女性理事、現在もInternational Publishers Association 日本代表理事を務める。主な著書に『楽しくなければ仕事じゃない』（東洋経済新報社2019年刊）。第６回ファッション部門プラチナエイジスト（2020）でもある。
森 健（ジャーナリスト ／ 専修大学文学部非常勤講師）
1968年東京都生まれ。早稲田大学法学部卒業。科学誌や総合誌で専属記者を経て独立。2012年、『「つなみ」の子どもたち』と『つなみ 被災地の子ども80人の作文集』で第43回大宅壮一ノンフィクション賞を受賞。2015年、『小倉昌男 祈りと経営』で第22回小学館ノンフィクション大賞受賞。2017年、同書で第1回大宅壮一メモリアル日本ノンフィクション大賞受賞、ビジネス書大賞2017で審査員特別賞を受賞。著書に『人体改造の世紀』『グーグル・アマゾン化する社会』『ビッグデータ社会の希望と憂鬱』ほか。2016年より「Yahoo!ニュース特集」にてデスクを兼任。
山辺 真幸（データビジュアライズデザイナー／情報可視化研究者）
1977年生まれ。法政大学工学部卒、国際情報科学芸術アカデミー（IAMAS）卒。デザイナーとして、グラフィックデザイン事務所、ウェブデザインファーム起業を経て現職。現在、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科博士課程にて、データビジュアライズデザインと情報可視化研究に従事。近年、新型コロナ感染拡大に関するビッグデータを可視化したCG等を制作し、NHKスペシャルやクローズアップ現代＋などの番組に提供した。2021年、可視化情報学会主催、第49回可視化情報シンポジウムアート賞大賞を受賞。デザインとプログラミング株式会社代表取締役。武蔵野美術大学、情報科学芸術大学院大学、明星大学非常勤講師。
【 Internet Media Awards 2023 代表者より 】
Internet Media Awards 2023 実行委員長
谷本 有香
[画像3: https://prtimes.jp/i/84795/6/resize/d84795-6-82ea95add66de17641ef-1.png ]
今年も第3回目となる「Internet Media Awards」を開催いたします。 まだまだ信頼できる情報源として途上でありながらも、インターネットメディアは、時代を動かすパワーや、人々の思いや声を社会にダイレクトに反映させるポテンシャルを圧倒的に備えるメディアです。 また、コロナショックを経て、物理空間を超え、いつでも情報や人と繋がることができるインターネットの力を改めて私たちは確信したはずです。 昨年度は、そんなネットの力を通じ、閉塞感あふれる世界を打破するような力強い作品が数多く集まりました。私たちはそのようなインターネットメディアの可能性を、このアワードを通じてさらに高めていきたいと考えています。 今年、みなさまがインターネット上で出会われた、元気や勇気をもらった作品、何度も読み返したくなる魅力的なコンテンツや、心動かされ、社会変容にも影響した作品、そして、インターネットメディアにおいて、信頼に足るコンテンツであることを判断するために取り組まれているアクションなどを、是非、教えて下さい。 その功績をたたえ、みなさまとともにインターネットメディアをより魅力的な世界にして参りましょう。
一般社団法人 インターネットメディア協会 代表理事
瀬尾 傑
[画像4: https://prtimes.jp/i/84795/6/resize/d84795-6-6ac111d5a47ce4518c67-2.png ]
2022年は、ロシアのウクライナ侵攻をめぐるプロパガンダにはじまり、巨大テクノロジー企業のリストラ、仮想通貨取引所の経営破綻といったネット空間だけでなく社会を揺るがす事件が相次ぎました。 だからこそ、インターネットメディアの信頼への取り組みはより切実に求められています。 優れたすぐれたメディアの活動を讃えるためにも、Internet Media Awards 2023を開催します。 今回は、新しく若い世代を対象にした「Under30’s View」を設立しました。 ぜひみなさんから応募や推薦をいただきますようお願いします。JIMAの会員に限らず、どなたでも自由に参加をいただけます。 インターネットメディアが信頼と創造性を通じて社会に貢献するため、みんなで盛り上げ、未来への指針をつくりましょう。
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■一般社団法人インターネットメディア協会 概要
2019年4月設立（任意団体）。新聞、雑誌、放送からインターネット専業まで、インターネットでメディア活動を行うメディア企業、報道機関などを対象として、業態を超えて課題の共有、議論を行う一方、情報発信者および情報受信者を含んだ「リテラシー」向上のための社会的な活動を推進する団体。2021年6月22日に法人登記をし「一般社団法人インターネットメディア協会」を設立。2022年11月現在の会員企業（もしくは会員メディア）と賛助会員数は、57にのぼる。
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