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月々1,000円からの積立が可能 「インターネット投資信託サービス」を開始




〜 インターネットなら、お申し込み手数料が店頭・テレホンバンクと比べて25%オフ! 〜

株式会社東京スター銀行(東京都港区:代表執行役頭取CEO ロバート・エム・ベラーディ)は、このたび「インターネット投資信託サービス」を開始いたしました。

本サービスでは、投資信託を購入する際のお申し込み手数料が、店頭やテレホンバンクと比べ、25%オフ(上限)となります。また、積立タイプの投資信託について「1,000円」という小額からご利用可能となることに加え、夜間や休日でも、保有残高の確認や各種お取り引きがお客さまのご都合に合わせてご利用いただけるようになります。

また、本サービス開始に伴い、東京スター銀行が取り扱う投資信託商品ラインナップに加え、新たに3つの投資信託商品の販売を開始いたします。東京スター銀行では、インターネットを店頭・テレホンバンキングと並ぶ重要なチャネルと位置付け、インターネットでのお取り引きの魅力を高めるため、今後もインターネット専用商品を追加導入していく予定です。

さらに、2011年3月31日(木)までの期間限定で、本サービスへの新規ご登録者全員への1,000円キャッシュプレゼントなど、新サービス開始記念キャンペーンを実施します。

東京スター銀行では、より多くのお客さまに、資産運用を身近に感じていただけるような当行ならではのユニークなサービスをご提供できるよう、今後もインターネットでのサービスの拡充に努めてまいります。


■「インターネット投資信託サービス」のメリット■

1. 常にお得な25%オフ
お申し込み手数料が、店頭・テレホンバンクと比べて25%オフ(※1)。
ノーロードファンド(お申し込み手数料無料のファンド)もご用意しています。
    (※1 積立買付ならびにノーロードファンドは対象外となります。また、本サービスでは、購入金額にかかわらずファンド毎に一
        律の手数料がかかるため、3,000万円以上ご購入された場合の手数料は、ファンドによっては店頭・テレホンバンクの手数 
        料より高くなることがあります。詳細は、3ページ以降の資料をご参照ください。)

2. 1,000円からお取り引き
積立タイプの投資信託なら、1,000円からお取り引き可能(※2)。
小額での分散投資もはじめやすくなりました。
(※2 積立タイプ以外の投資信託は1万円からとなります。)

3. 夜間・休日での利用可能
夜間・休日でも、インターネットで保有残高の確認やお取り引きが可能に。
お好きな時間やタイミングに合わせてご利用いただけるようになりました。
(*一部利用できない時間帯があります。)

4. インターネット専用ファンド
   本サービス開始に伴い、お客さまからのニーズが高く、かつ、従来ご提供していなかった仕組み 
   の投資信託を新たに3本導入します。

新規取り扱い開始商品
1. 日本株式ブル型:日本トレンド・セレクト「ハイパー・ウェイブ」
株式市場全体の値動きの2倍程度の投資成果を目指します。
2. 日本株式ベア型:日本トレンド・セレクト「リバース・トレンド・オープン」
株式市場全体の値動きの概ね反対の投資成果を目指します。
3. J-REIT:MHAM J-REITインデックスファンド(毎月決算型) (愛称:ビルオーナー)
東京証券取引所に上場している東証REIT指数採用の不動産投資信託証券※を主要投資対象とし、毎月の安定した収益分配に加え、6ヵ月に一度、売買益(繰越分および評価益を含みます。)等から収益分配を行うことを目指します。
※不動産投資信託証券とは、社団法人投資信託協会規則に定める不動産等および不動産等を主たる投資対象とする資産対応証券等に投資する投資信託証券(投資法人および外国投資法人の投資証券ならびに投資信託および外国投資信託の受益証券)のことをいいます。

※「インターネット投資信託サービス」開始記念キャンペーンの概要については、以下URLをご参照ください。
https://prtimes.jp/data/corp/2350/0b2347216524d1e58a0bac736319dafb.pdf


■東京スター銀行(http://www.tokyostarbank.co.jp/
2001年6月創業。「ファイナンシャル・フリーダム(=お客さまをお金の心配から解放する)」を企業理念に、お客さまが金融に関するあらゆる問題を気軽に相談することができる店舗(ファイナンシャル・ラウンジ)を展開しています。従来のようなコンサルティングサービスとは異なり、一方的に銀行側がご説明するのではなく、目標達成へ向けてお客さまとチームを組み、資産に関する解決を見出していく手法を取っております。法人部門も、ノンリコースローンや事業の証券化など、新しい金融手法で中堅中小企業のお客さまを支援しています。


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