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第28回日本脳ドック学会総会において当社研究者1名を含む関係者4名が研究開発の進捗について発表を行いました

 株式会社ERISA(代表取締役:河原八郎)は、6月21日、第28回日本脳ドック学会総会において、MRI画像を用いたアルツハイマー型認知症への進行予測技術の開発状況について発表を行いました。同学会では当社の共同研究者2名と顧問1名も発表を行い、当社の事業化を進める脳画像解析プログラムBAADに関連する学術本が7月末に出版されることも公表しました。




 今回当社が参加したのは、2019年6月21日(金)から22日(土)にくにびきメッセ(島根県松江市)にて開催された第28回日本脳ドック学会総会です。今回の日本脳ドック学会総会は、当社との共同臨床研究の責任者をされていた、山口修平先生(島根県病院事業管理者)がつとめています。総会は今回「脳卒中・認知症予防のための医学会」というサブタイトルで開催されました。
[画像: https://prtimes.jp/i/41196/10/resize/d41196-10-387547-0.jpg ]



 当社の本学会での発表は、「MRI-T1画像を用いた深層生存分析によるアルツハイマー型認知症への進行予測」と題し、取締役CTOの石田より行われました。この発表で、MRI画像から脳の萎縮度合いを測り、深層生存分析モデルで解析することにより、アルツハイマー型認知症へ進行する時期と確率を個人レベルで予想できる可能性を示しました。

 また、当社の関係者では以下の2題の発表が行われました。
・シンポジウム1 「脳ドック神経画像の新たな解析手法」 演者 小野田慶一先生(島根大学医学部・共同研究者)、 椎野顯彦先生(滋賀医科大学・共同研究者)
・教育講演1「脳ドックの温故知新」 演者 小林祥泰先生(島根大学名誉教授・当社顧問)

 そのほか、本学会におきまして、本発表のMRI画像解析で使用したBAADというソフトに関して、脳画像解析の基礎から人工知能を活用した診断補助への応用可能性までを分かりやすくまとめた学術書籍を7月末に出版予定であることを公表しました。当社Webサイトにて事前予約も開始しています。

 本学会に先立って公表された、脳ドックガイドライン2019においては、当社の技術と可能性についても言及されております。

 当社は、進行する高齢化社会における社会課題の解決を目指し、認知症分野を重要事業分野としています。島根県は、全国において高齢化率が常に上位であり、そのような先進化高齢地域より先駆けて、認知症への最新の研究成果を実用化して普及させることは、大きな社会的意義があると考えております。当社は、今後とも、統計解析技術を核として、医療・介護・福祉の分野で、健康寿命の延伸といった社会的課題に地域から挑戦してまいります。

【学会概要】
学会名称:第28回日本脳ドック学会総会
会  期:2019年6月21日(金)〜6月22日(土)
会  場:くにびきメッセ(島根県松江市)
ホームページ:https://www.med-gakkai.org/jsbd28/

【企業概要】
株式会社ERISA
設 立 時 期:2017年4月
所 在 地 :島根県松江市
資 本 金 :8,250万円
代表取締役 :河原八郎
業 務 内 容:データの統計・分析・解析業務
ホームページ:http://www.erisa.co.jp/

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社ERISA 取締役 開発責任者 野津 良幸
Tel 0852-61-8400  Email y-notsu@erisa.co.jp Fax 0852-61-8401

【当資料取り扱い上の注意点】
資料中の当社による現在の計画、見通し、戦略、確信などのうち、歴史的事実でないものは、将来の業績に関する見通しであり、これらは現時点において入手可能な情報から得られた当社経営陣の判断に基づくものですが、重大なリスクや不確実性を含んでいる情報から得られた多くの仮定および考えに基づきなされたものであります。実際の業績は、さまざまな要素によりこれら予測とは大きく異なる結果となり得ることをご承知おきください。実際の業績に影響を与える要素には、経済情勢、特に消費動向、為替レートの変動、法律・行政制度の変化、競合会社の価格・製品戦略による圧力、当社の既存製品および新製品の販売力の低下、生産中断、当社の知的所有権に対する侵害、急速な技術革新、重大な訴訟における不利な判決等がありますが、業績に影響を与える要素はこれらに限定されるものではありません。
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