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今、注目の「デジタルマーケティング」、マーケティング実務家はどう実感し、どう活用しているのか?

約8 割の企業が既に開始しているが、本格的な取り組みはまだこれから!AI の活用や、デジタルとアナログの組み合わせがポイント!

最近、欠かせない取り組みが「デジタルマーケティング」。また経団連がAIについて、準備から実用化までの進捗状況を企業が自己採点できるチェックシートを作ったと報じられる今日この頃。
●実際の業務・ビジネスの中での取り組みはどの程度進んでいるのか?
●果たして本当に有効なのか?
●その中でAIの重要性をどう見ているのか? 
●有効活用のためのポイントや課題は何か?
マーケティング実務家の実感をご紹介します。




◆マーケティングの実務家による国際組織=MCEI(Marketing Communications Executives International)の東京支部(NPO:特定非営利活動法人、東京都千代田区麹町1-6-9 理事長・広浦康勝)は、MCEI東京・大阪支部の会員を対象に、「マーケティング実務家による『デジタルマーケティングに関する』本音アンケート」を実施。142名の回答を得て、その集計結果をまとめました。

【要約】今、マーケティング実務家は「デジタルマーケティング」を、どう実感しているのか?

●デジタルマーケティングへの企業の取り組み状況
・約8割の企業が取り組んでおり、一般化・浸透してきている。その中でも、SNS活用67.4%、デジタル広告活用41.8%、検索エンジン最適化32.6%がベスト3。
・SNS活用からさらにもう一歩踏み込んだデジタルマーケティングとしてここ数年主流となりつつあるコンテンツマーケティングやSEOは約3割の企業が実施。
・一方、「取り組んでいない」が2割あり、二極化している面も感じられる。
[画像1: https://prtimes.jp/i/265/15/resize/d265-15-769945-0.jpg ]



●デジタルマーケティングの効果
・「大きく出ている」「少しは出ている」を合わせると57.9%と半数を大きく超えている。
・「あまり出ていない」「全く出ていない」は合わせて20.2%にとどまる。
実感できる効果が徐々に出始めてきていることがうかがえる。


[画像2: https://prtimes.jp/i/265/15/resize/d265-15-388992-1.jpg ]



●デジタルマーケティングのためにどのようなデータを集めているか
(1)「顧客のアクセス履歴」「顧客のデモグラフィックデータ」は5割以上の企業が収集。
(2)「顧客の購買履歴」「顧客のサイコグラフィックデータ」は3割〜4割程度。また、4社に1社が外部事業者データ利用していることも注目に値する。
(3)現状は、基本となるデータ取得から、より高度なマーケティングのための情報収集へと発展していく途上にあると言える。また、位置情報やセンシング情報の取得はさらに少なく、「ビッグデータの活用」にはもう少し時間がかかりそう。
[画像3: https://prtimes.jp/i/265/15/resize/d265-15-933436-2.jpg ]

[画像4: https://prtimes.jp/i/265/15/resize/d265-15-838739-4.jpg ]



●デジタルマーケティングとアナログマーケティングの配分について
65%が「わからない」と回答。両者の使い分けは各社それぞれであるが、どちらか一方が有効ということではなく、2つの「組み合わせが重要」という意見が多かった(84.4%)。
[画像5: https://prtimes.jp/i/265/15/resize/d265-15-476253-3.jpg ]

[画像6: https://prtimes.jp/i/265/15/resize/d265-15-420322-5.jpg ]

●デジタルマーケティングにおけるAIの重要性について
(1)「非常に重要」「重要」を合わせると90%におよぶ。
(2)デジタルマーケティングの効果を高めるにはAIの活用が鍵になりそう。
特に以下のような領域ではAIの効果的な活用が期待されている。
・ビッグデータの分析    
・施策の最適化、顧客への提案
・需要予測や価格予想   
・オートメーション化、自動化、省人化
[画像7: https://prtimes.jp/i/265/15/resize/d265-15-255297-6.jpg ]

●デジタルマーケティングのこれからの課題とは
(1)集めたマーケティングデータを必要な施策実行に結び付ける企画力と実行体制(PDCA管理体制など)
(2)個人情報の取り扱い(収集・管理方法など)
(3)IT人材の不足への対応                  
などが挙げられる。
MCEI東京としても、活動方針として「価値協創」を掲げており、今後の取り組みの中で、「デジタルマーケティング」が実際に各社にとって有効なツールとなるよう継続して注目していきたい。


※調査期間:2018年5月22日〜12月29日/調査方法:セミナー会場およびウェブからの回答)
本プレスリリースに関する資料はこちらからダウンロードできます。
【リリース本文】https://prtimes.jp/a/?f=d265-20190319-8511.pdf
【全データ結果】https://prtimes.jp/a/?f=d265-20190319-8708.pdf
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