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『KAIKAアクション宣言』2022年認定 93組織を発表!!
[22/01/20]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
社会価値を生み出す持続的な経営・組織・人づくりを行っている取り組みを認定
一般社団法人日本能率協会（JMA、会長：中村正己）は、「個人の成長・組織の活性化・組織の社会性」の3つを同時に実現することによって、持続的に価値を生み出すという経営・組織づくりの考え方として、2012年度より、「KAIKA（開花・開化）」を提唱しています。
「KAIKAアクション宣言」認定制度は、KAIKAの考え方に賛同し、その実現に向けた活動・取り組みを行っている企業・団体を認定する制度として、2020年3月より実施しているものです。このたび、2022年の認定組織として、93組織を認定いたしましたので、発表します。
[画像1: https://prtimes.jp/i/16501/28/resize/d16501-28-7fc4e360ffefa488c10b-0.png ]
昨今、SDGsやESG経営が注目され、企業には、自社の存在意義（パーパス）を問い直し、事業を通じて社会的価値を創出していくことが、これまで以上に求められています。さらに、コロナ禍への対応に加え、デジタルトランスフォーメーション（DX）への取り組みが迫られるなど、能動的に変化に適応できる経営、組織づくりが不可欠となっています。経営理念を軸として、社会への感度を高め、組織の一人ひとりの自律的な行動・成長を促し、組織内外の連携を深めることによって、新たな価値を生み出していくという「KAIKA」の考え方が、一層重要になっていると言えるでしょう。
各認定組織の活動テーマ・取り組み内容は、ウェブサイトよりご参照ください。（https://kaikaproject.net/action-organization/）
【 2022年「KAIKAアクション宣言」認定組織一覧（2022年1月20日現在／組織名50音順）】
旭テクノプラント株式会社、アサヒビール株式会社 お客様相談室、株式会社あしたのチーム、ASKUL LOGIST株式会社 福岡物流センター、アフラック生命保険株式会社、iYell株式会社、石坂産業株式会社、株式会社ヴィエリス、株式会社内野製作所、株式会社エイチーム、株式会社エーピーコミュニケーションズ BPM戦略部、株式会社エス・アイ、ＮＥＣソリューションイノベータ株式会社、エンジニア志塾、株式会社大川印刷、大橋運輸株式会社、株式会社オカムラ、株式会社垣内、価値観経営メソッド by せれくと、鎌倉市、株式会社キャリア・マム、株式会社キャンパスクリエイト、QB HOUSE、株式会社共同、株式会社グローウィング、コカ・コーラ ボトラーズジャパンビジネスサービス株式会社、寿精版印刷株式会社、コマニー株式会社、埼玉県庁 Good Cycle Project、株式会社サザビーリーグ、Love Pioneering Spirit Group（佐藤興業株式会社）、サワダ精密株式会社、沢根スプリング株式会社、三興塗料株式会社、株式会社ジェイ エイ シー リクルートメント、株式会社JTBパブリッシング、株式会社昭栄美術、株式会社障がい者つくし更生会、新教育総合研究会株式会社、全研本社株式会社、特定非営利活動法人全日本製造業コマ大戦協会、ソフィアメディ株式会社、株式会社太陽住建、株式会社竹中工務店、有限会社たこ梅、千葉オイレシュ株式会社、株式会社千代田設備、TDCソフト株式会社 ビジネスイノベーション本部、株式会社テクノア、デコボコベース株式会社、TETRAPOT株式会社、株式会社デンソー yuriCargoプロジェクト、株式会社電通 (team SDGs)、株式会社トーコン、凸版印刷株式会社（可能性アートプロジェクト）、中日本高速道路株式会社、株式会社なすび、株式会社 西尾硝子鏡工業所、株式会社ニット（オンラインアウトソーシングサービス「HELP YOU」の運営組織）、日本電気株式会社(NEC)、株式会社ニトリホールディングス、株式会社日本レーザー、株式会社ネオキャリア、ネッツトヨタ中部株式会社、特定非営利活動法人バウムカウンセリングルーム、NPO法人ハナラボ、浜松市（浜松パワーフードプロジェクト）、有限会社原田左官工業所、万協製薬株式会社、株式会社ピープルフォーカス・コンサルティング、一般社団法人富士山チャレンジプラットフォーム、株式会社ブリヂストン 技術・品質経営部門、株式会社ベルグリーンワイズ、株式会社ポーラ、北王流通株式会社、前田工繊株式会社、松川電氣株式会社、株式会社ミールケア、三井住友海上火災保険株式会社、株式会社ミライロ、株式会社ムジャキフーズ、明治安田生命保険相互会社、株式会社明電舎、明豊ファシリティワークス株式会社、株式会社ユウクリ 新卒事業部、雪ヶ谷化学工業株式会社、横浜市立市民病院、ライオン株式会社、リベラル株式会社、学校法人柳心学園、株式会社ワールドサプライ、Wine & Hospitality Consultant、ONE JAPAN （以上 93組織）
【 KAIKAについて 】
日本能率協会（JMA）では、「個人の成長・組織の活性化・組織の社会性」の3つを同時実現することによって、持続的に価値を生み出すことができるという経営・組織づくりの考え方として、創設70周年を迎えた2012年に「KAIKA（開花・開化）」を提唱し、その取り組みを促進・支援する活動を行っています。
JMAが2016年に全国のビジネスパーソン7,000人を対象に実施した調査や、2019年・20年に企業を対象に実施した調査結果からは、KAIKA経営モデルを実践している組織は、よりイノベーション能力が高く、能動的に変化に適応できているという特長をもっていることが確認できています。
社会や経済が大きく変化し、また、人々の価値観が多様化・多元化する時代にあって、持続的に社会的価値を生み出すことのできる経営・組織づくりの在り方として、KAIKAの考え方が一層重要となっていると考えます。
[画像2: https://prtimes.jp/i/16501/28/resize/d16501-28-ccf4259cdfa8510201ae-1.jpg ]
■ KAIKA経営モデル
１．個人の成長
組織の一人ひとりが、
１）自分なりの目標感を持ち
２）自律的に考え、行動し
３）成長と貢献が実感できる
２．組織の活性化
組織において、
１）ミッションやビジョンが組織の中で一貫しており
２）メンバーが互いに信頼し、部門を超えて協働し
３）新しいアイデアを試み、学習する
３．組織の社会性
組織として、
１）社会への感度を高め
２）社会の多様性を尊重し
３）社会に対して能動的に働きかける
一般社団法人日本能率協会（JMA、会長：中村正己）は、「個人の成長・組織の活性化・組織の社会性」の3つを同時に実現することによって、持続的に価値を生み出すという経営・組織づくりの考え方として、2012年度より、「KAIKA（開花・開化）」を提唱しています。
「KAIKAアクション宣言」認定制度は、KAIKAの考え方に賛同し、その実現に向けた活動・取り組みを行っている企業・団体を認定する制度として、2020年3月より実施しているものです。このたび、2022年の認定組織として、93組織を認定いたしましたので、発表します。
[画像1: https://prtimes.jp/i/16501/28/resize/d16501-28-7fc4e360ffefa488c10b-0.png ]
昨今、SDGsやESG経営が注目され、企業には、自社の存在意義（パーパス）を問い直し、事業を通じて社会的価値を創出していくことが、これまで以上に求められています。さらに、コロナ禍への対応に加え、デジタルトランスフォーメーション（DX）への取り組みが迫られるなど、能動的に変化に適応できる経営、組織づくりが不可欠となっています。経営理念を軸として、社会への感度を高め、組織の一人ひとりの自律的な行動・成長を促し、組織内外の連携を深めることによって、新たな価値を生み出していくという「KAIKA」の考え方が、一層重要になっていると言えるでしょう。
各認定組織の活動テーマ・取り組み内容は、ウェブサイトよりご参照ください。（https://kaikaproject.net/action-organization/）
【 2022年「KAIKAアクション宣言」認定組織一覧（2022年1月20日現在／組織名50音順）】
旭テクノプラント株式会社、アサヒビール株式会社 お客様相談室、株式会社あしたのチーム、ASKUL LOGIST株式会社 福岡物流センター、アフラック生命保険株式会社、iYell株式会社、石坂産業株式会社、株式会社ヴィエリス、株式会社内野製作所、株式会社エイチーム、株式会社エーピーコミュニケーションズ BPM戦略部、株式会社エス・アイ、ＮＥＣソリューションイノベータ株式会社、エンジニア志塾、株式会社大川印刷、大橋運輸株式会社、株式会社オカムラ、株式会社垣内、価値観経営メソッド by せれくと、鎌倉市、株式会社キャリア・マム、株式会社キャンパスクリエイト、QB HOUSE、株式会社共同、株式会社グローウィング、コカ・コーラ ボトラーズジャパンビジネスサービス株式会社、寿精版印刷株式会社、コマニー株式会社、埼玉県庁 Good Cycle Project、株式会社サザビーリーグ、Love Pioneering Spirit Group（佐藤興業株式会社）、サワダ精密株式会社、沢根スプリング株式会社、三興塗料株式会社、株式会社ジェイ エイ シー リクルートメント、株式会社JTBパブリッシング、株式会社昭栄美術、株式会社障がい者つくし更生会、新教育総合研究会株式会社、全研本社株式会社、特定非営利活動法人全日本製造業コマ大戦協会、ソフィアメディ株式会社、株式会社太陽住建、株式会社竹中工務店、有限会社たこ梅、千葉オイレシュ株式会社、株式会社千代田設備、TDCソフト株式会社 ビジネスイノベーション本部、株式会社テクノア、デコボコベース株式会社、TETRAPOT株式会社、株式会社デンソー yuriCargoプロジェクト、株式会社電通 (team SDGs)、株式会社トーコン、凸版印刷株式会社（可能性アートプロジェクト）、中日本高速道路株式会社、株式会社なすび、株式会社 西尾硝子鏡工業所、株式会社ニット（オンラインアウトソーシングサービス「HELP YOU」の運営組織）、日本電気株式会社(NEC)、株式会社ニトリホールディングス、株式会社日本レーザー、株式会社ネオキャリア、ネッツトヨタ中部株式会社、特定非営利活動法人バウムカウンセリングルーム、NPO法人ハナラボ、浜松市（浜松パワーフードプロジェクト）、有限会社原田左官工業所、万協製薬株式会社、株式会社ピープルフォーカス・コンサルティング、一般社団法人富士山チャレンジプラットフォーム、株式会社ブリヂストン 技術・品質経営部門、株式会社ベルグリーンワイズ、株式会社ポーラ、北王流通株式会社、前田工繊株式会社、松川電氣株式会社、株式会社ミールケア、三井住友海上火災保険株式会社、株式会社ミライロ、株式会社ムジャキフーズ、明治安田生命保険相互会社、株式会社明電舎、明豊ファシリティワークス株式会社、株式会社ユウクリ 新卒事業部、雪ヶ谷化学工業株式会社、横浜市立市民病院、ライオン株式会社、リベラル株式会社、学校法人柳心学園、株式会社ワールドサプライ、Wine & Hospitality Consultant、ONE JAPAN （以上 93組織）
【 KAIKAについて 】
日本能率協会（JMA）では、「個人の成長・組織の活性化・組織の社会性」の3つを同時実現することによって、持続的に価値を生み出すことができるという経営・組織づくりの考え方として、創設70周年を迎えた2012年に「KAIKA（開花・開化）」を提唱し、その取り組みを促進・支援する活動を行っています。
JMAが2016年に全国のビジネスパーソン7,000人を対象に実施した調査や、2019年・20年に企業を対象に実施した調査結果からは、KAIKA経営モデルを実践している組織は、よりイノベーション能力が高く、能動的に変化に適応できているという特長をもっていることが確認できています。
社会や経済が大きく変化し、また、人々の価値観が多様化・多元化する時代にあって、持続的に社会的価値を生み出すことのできる経営・組織づくりの在り方として、KAIKAの考え方が一層重要となっていると考えます。
[画像2: https://prtimes.jp/i/16501/28/resize/d16501-28-ccf4259cdfa8510201ae-1.jpg ]
■ KAIKA経営モデル
１．個人の成長
組織の一人ひとりが、
１）自分なりの目標感を持ち
２）自律的に考え、行動し
３）成長と貢献が実感できる
２．組織の活性化
組織において、
１）ミッションやビジョンが組織の中で一貫しており
２）メンバーが互いに信頼し、部門を超えて協働し
３）新しいアイデアを試み、学習する
３．組織の社会性
組織として、
１）社会への感度を高め
２）社会の多様性を尊重し
３）社会に対して能動的に働きかける
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