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　日本ゼオン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：豊嶋　哲也　以下、当社）は、当社およびゼオングループ企業*1　にて定めた２０３０年の温室効果ガス（以下、「GHG」）削減目標が、1.5℃水準に抑えるための科学的根拠に基づいた目標であるとして、この度Science Based Targets（SBT）イニシアチブ*2より認定を取得しました。

■認定取得したゼオングループのGHG排出量削減目標（基準年2020年、目標年2030年）
　Scope1+2　： 42%削減　
　Scope3　 ：25%削減（カテゴリー1,3）


[画像: https://prtimes.jp/i/103820/36/resize/d103820-36-59456e6af58f238820c4-0.png ]




　当社およびゼオングループは、気候変動問題を重要な社会課題の１つと捉えており、２０３０年を目指した中期経営計画STAGE30における全社戦略の1つとして“カーボンニュートラルとサーキュラーエコノミーを実現する「ものづくり」への転換を推進する”を掲げています。引き続き、2050年のカーボンニュートラルを目指し、GHG排出量削減に取り組んでまいります。


*1：Scope1+2で算定対象となる連結グループ企業は、国内7社（ゼオン化成株式会社、ゼオンノース株式会社、ゼオン山口株式会社、RIMTEC株式会社、ゼオンメディカル株式会社、ゼオンポリミクス株式会社、株式会社トウペ）、海外5社（Zeon Chemicals L.P.、瑞翁化工（上海）有限公司、瑞翁化工（広州）有限公司、Zeon Chemicals Singapore Pte. Ltd.、Zeon Chemicals (Thailand) Co., Ltd.）
Scope3で算定対象となる連結グループ企業は、国内7社（ゼオン化成株式会社、ゼオンノース株式会社、ゼオン山口株式会社、RIMTEC株式会社、ゼオンメディカル株式会社、ゼオンポリミクス株式会社、株式会社トウペ）、海外２社（Zeon Chemicals L.P.、Zeon Chemicals Singapore Pte. Ltd.）

*2：SBT イニシアチブは、CDP、UNGC（国連グローバルコンパクト）、WRI（世界資源研究所）、WWF（世界自然保護基金）の 4 組織からなる国際NGO