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新人・若手社員、成長の二極化の危機:防ぐキーワードは「プライベート時間の使い方」 

新入社員の意識調査をもとに、新人・若手社員の育成ポイントを公開

株式会社ラーニングエージェンシー(東京都千代田区、代表取締役社長 眞崎大輔)は、2014年度から実施している新入社員の意識調査などをもとに、新人・若手社員の成長に寄与する要件を分析しました。働き方改革の推進により労働時間の短縮が強く意識され、また、プライベートの時間を重視する新人・若手社員が増加している昨今、会社時間以外の時間の使い方を“考える機会”を与えることが新人・若手社員の育成を進めるうえで欠かせない視点だといえます。




[表: https://prtimes.jp/data/corp/5749/table/40_1.jpg ]



当社は2014年度から毎年、新入社員を対象としたキャリアに対する意識調査を実施しています。その中で、「20代の時間の使い方」を聞いたところ、2016年度までは「仕事とプライベート*1と自己投資*2をバランス良く」と回答する新入社員が30%を超え、トップを維持していましたが、2017年度に初めて「仕事とプライベート優先」が上回り、最新の2019年度の調査では27.3%の新入社員が「仕事とプライベート優先」の意向を示しました(図1)。さらに、2014年度にはわずか4.5%だった「プライベート優先」が、2018年度に10%を突破し、2019年度には11.9%まで上昇しています。このことから、従来に比べプライベートの時間を重視する新人・若手社員が増加していることが読み取れます。

*1 プライベート:自分の趣味・友人・恋人・家族と費やす時間  
*2 自己投資:仕事に役立つスキル向上に費やす時間
(図1)
[画像1: https://prtimes.jp/i/5749/40/resize/d5749-40-922231-3.png ]


また、将来会社で担いたい役割について、「キャリアについての志向はなく、楽しく仕事をしていたい」「まだはっきりしていない」と答える新入社員が年々増加傾向にあります(図2)。特に2017年度以降はその割合が40%を超え、「将来のキャリアを定めていない」新人・若手社員が一定数いる実態も明らかになりました。

(図2)
[画像2: https://prtimes.jp/i/5749/40/resize/d5749-40-936305-4.png ]

社会の動きに目を向けると、長時間労働の是正が叫ばれ、労働時間が短縮傾向にある中、会社としてさらに業績を上げていくために、仕事の結果・成果につながる“量×質”の“質”に当たる生産性向上が一つの解決策として注目されています。実際に、オートメーションツールの導入や制度変更など、生産性向上に向けた様々な取り組みが行われていますが、仕事そのもののやり方・進め方の“質”を本質的に改善していこうと思うと、ある程度の“量”の投下=本人の試行錯誤の時間も必要です。そこでキーとなるのが、「会社時間以外の時間=プライベート時間」の使い方です。

新人・若手社員の最近の傾向である「プライベート重視で自己投資への意識が低くなりつつある、将来のことをあまり考えていない」状況が続くと、“放っておいても自ら学習する社員”と、“放っておくと成長につながる時間の使い方をしない社員”の二極化が進み、社員間の“成長格差”が広がってしまう可能性があります。就業時間外に得られたスキルや経験を社員の成長につなげることなどを目的に、副業や兼業を解禁する流れが加速している状況も踏まえると、プライベート時間の使い方を“考える機会”を与えることこそが、新人・若手社員の成長を加速させる第一歩だといえます。

【調査概要】 2019年度新入社員のキャリアに対する意識調査

[画像3: https://prtimes.jp/i/5749/40/resize/d5749-40-742417-5.png ]

* 各設問において読み取り時にエラーおよびブランクと判断されたものは、欠損データとして分析の対象外としています

株式会社ラーニングエージェンシーについて
当社は、設立以来、公開型定額制ビジネス研修?「Biz CAMPUS Basic」、モバイルラーニング・反転学習を取り入れた「Mobile Knowledge」、ビジネス基礎力診断テスト?「Biz SCORE Basic」など、業界初*3 の人材育成サービスを開発・提供することで、これまでに延べ10,000?社以上の企業を支援しています。  *3 東京商工リサーチほか調べ

コーポレートサイト: https://www.learningagency.co.jp/
* 当社は2019年4月1日より「トーマツ イノベーション株式会社」から「株式会社ラーニングエージェンシー」へ社名変更しております
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