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環境ビジョンを制定し、カーボンニュートラルを宣言
[23/07/28]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
マクセル株式会社(取締役社長：中村 啓次／以下、マクセル)は、環境問題の解決を最優先課題の1つと考え、長期視点で環境経営のめざす姿を明確にするために、環境ビジョンを制定しました。2050年度までにマクセルグループでのカーボンニュートラル達成をめざし、さまざまな取り組みを加速していきます。
■環境ビジョン
マクセルは、イノベーションの追求を通じて“脱炭素社会”と“循環型社会”の達成をめざし、
誰もが安心して暮らせる持続可能な社会の実現に貢献します。
■取り組み内容
＜脱炭素社会の達成に向けた取り組み＞
[画像1: https://prtimes.jp/i/75608/102/resize/d75608-102-f3e5e7a51c911d6984a0-0.png ]
＜循環型社会の達成に向けた取り組み(省資源化とプラスチックなどの資源循環)＞
[画像2: https://prtimes.jp/i/75608/102/resize/d75608-102-2ca0c257b61c9571ae65-1.png ]
※Scope1: 事業活動での化石燃料などの使用により、大気中へ放出された温室効果ガス直接排出量
※Scope2: 他社から供給を受けた電気、蒸気の利用に伴う温室効果ガス間接排出量
マクセルは、脱炭素社会の達成へ向けて、2021年に国連グローバルコンパクト(UNGC)(*2)やTCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)(*3)に賛同し、事業活動における環境負荷低減の取り組みや独創技術による環境に配慮した製品開発、気候変動に伴うリスクと機会への対応を検討・開示してきました。2022年9月には、マテリアリティのKPIにおいて「省資源・省エネルギー化、再生可能エネルギーの導入促進」の項目で2030年度目標を公表しています。
このたび新たに環境ビジョンを制定するとともに、カーボンニュートラルの達成を2050年度目標に、また循環型社会の達成に向けて、廃棄物削減と複合プラスチックのリサイクル開始を2030年度目標に設定しました。
今後も、持続可能な社会の実現に向けた取り組みの強化により、従業員やお客様、お取引先様、株主・投資家の皆さま、そして地域社会など、すべてのステークホルダーに「最高の価値(Maximum Excellence)」を提供し続け、「未来の中に、いつもいる」企業をめざし、サステナビリティ経営に取り組んでいきます。
*1 廃棄物生産高原単位: 廃棄物の発生量を示す指標であり、廃棄物質量(トン)／生産高(百万円)で表した数値
*2 国連グローバルコンパクト(UNGC): 国連と民間(企業・団体)が手を結び、健全なグローバル社会を築くための世界最大のサステナビリティ イニシアチブ。UNGCに署名する企業・団体は、人権の保護、不当な労働の排除、環境への対応、そして腐敗の防止に関わる10の原則に賛同する企業トップ自らのコミットメントのもとに、その実現に向けて努力を継続しています。
*3 TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)： Task Force on Climate-related Financial Disclosuresのこと。G20の財務大臣・中央銀行総裁からの要請を受け金融安定理事会(FSB)の下に設置された、民間主導による気候関連財務情報の開示に関するタスクフォースで、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標・目標」の 4 項目について、自社への財務的影響のある気候関連情報を開示するよう推奨しています。
■マクセルのサステナビリティの取り組み
https://www.maxell.co.jp/sustainability/
■お問い合わせ先
マクセル株式会社 コーポレート・コミュニケーション本部 サステナビリティ推進部
お問い合わせフォーム：https://maxell.tayori.com/f/tayori-03/
以上
■環境ビジョン
マクセルは、イノベーションの追求を通じて“脱炭素社会”と“循環型社会”の達成をめざし、
誰もが安心して暮らせる持続可能な社会の実現に貢献します。
■取り組み内容
＜脱炭素社会の達成に向けた取り組み＞
[画像1: https://prtimes.jp/i/75608/102/resize/d75608-102-f3e5e7a51c911d6984a0-0.png ]
＜循環型社会の達成に向けた取り組み(省資源化とプラスチックなどの資源循環)＞
[画像2: https://prtimes.jp/i/75608/102/resize/d75608-102-2ca0c257b61c9571ae65-1.png ]
※Scope1: 事業活動での化石燃料などの使用により、大気中へ放出された温室効果ガス直接排出量
※Scope2: 他社から供給を受けた電気、蒸気の利用に伴う温室効果ガス間接排出量
マクセルは、脱炭素社会の達成へ向けて、2021年に国連グローバルコンパクト(UNGC)(*2)やTCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)(*3)に賛同し、事業活動における環境負荷低減の取り組みや独創技術による環境に配慮した製品開発、気候変動に伴うリスクと機会への対応を検討・開示してきました。2022年9月には、マテリアリティのKPIにおいて「省資源・省エネルギー化、再生可能エネルギーの導入促進」の項目で2030年度目標を公表しています。
このたび新たに環境ビジョンを制定するとともに、カーボンニュートラルの達成を2050年度目標に、また循環型社会の達成に向けて、廃棄物削減と複合プラスチックのリサイクル開始を2030年度目標に設定しました。
今後も、持続可能な社会の実現に向けた取り組みの強化により、従業員やお客様、お取引先様、株主・投資家の皆さま、そして地域社会など、すべてのステークホルダーに「最高の価値(Maximum Excellence)」を提供し続け、「未来の中に、いつもいる」企業をめざし、サステナビリティ経営に取り組んでいきます。
*1 廃棄物生産高原単位: 廃棄物の発生量を示す指標であり、廃棄物質量(トン)／生産高(百万円)で表した数値
*2 国連グローバルコンパクト(UNGC): 国連と民間(企業・団体)が手を結び、健全なグローバル社会を築くための世界最大のサステナビリティ イニシアチブ。UNGCに署名する企業・団体は、人権の保護、不当な労働の排除、環境への対応、そして腐敗の防止に関わる10の原則に賛同する企業トップ自らのコミットメントのもとに、その実現に向けて努力を継続しています。
*3 TCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)： Task Force on Climate-related Financial Disclosuresのこと。G20の財務大臣・中央銀行総裁からの要請を受け金融安定理事会(FSB)の下に設置された、民間主導による気候関連財務情報の開示に関するタスクフォースで、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標・目標」の 4 項目について、自社への財務的影響のある気候関連情報を開示するよう推奨しています。
■マクセルのサステナビリティの取り組み
https://www.maxell.co.jp/sustainability/
■お問い合わせ先
マクセル株式会社 コーポレート・コミュニケーション本部 サステナビリティ推進部
お問い合わせフォーム：https://maxell.tayori.com/f/tayori-03/
以上
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