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株式会社ベネッセコーポレーション（本社：岡山市）の社内シンクタンク「ベネッセ次世代育成研究所」では、2010年3月に、首都圏（東京、神奈川、千葉、埼玉）の0歳6か月〜6歳就学前の乳幼児を持つ保護者3,522名を対象に、乳幼児の生活の様子や保護者の子育てに関する意識・実態に関する調査を実施しました（経年比較は、このうち1歳6か月以上の乳幼児の保護者2,918名が分析対象）。この調査は、1995年、2000年、2005年と過去3回実施しており、15年間の幼児の生活に関する変化をとらえることができます。


首都圏の乳幼児の生活や保護者の子育て意識や実態について、以下のことが明らかになりました。
1. 1カ月当たりの教育費は「1,000円未満」の比率が増加。
・ 子ども1人にかける、塾・通信教育・習い事・絵本・玩具等の１か月あたりの費用を見ると、5年前に比べて「1,000円未満」の比率が11.7%から23.3%へ倍増した。習い事をしている幼児の比率は47.4%で、5年前に比べて10.1ポイント減少した。
2. 早寝早起きの傾向が強まっている。
・ 平日、「7時頃」以前に起床する比率は、5年前の43.4%から55.7%に増加。一方、「22時頃」以降に就寝する比率は28.5%から23.8%に減少した。起床時刻の平均は7時13分で12分早く、就寝時刻の平均は21時14分で7分早くなっており、幼児の早寝早起きの傾向が進んでいる。
3. 父親が育児に関わるようになっている。
・ 家を空けるとき、子どもの面倒を見てくれる人が「いる」という母親は8割弱で変わらない。しかし、面倒を見てくれる人として、子どもの「父親」をあげた比率は61.5%と、5年前の50.9%から10.6ポイント増加した。

今回の調査結果からは、5年前に比べて、習い事をしている幼児の比率や、教育費が減少していることがわかりました。経済不況の影響からか、保護者は、習い事の選択や、かける教育費については慎重になっていると考えられます。一方、早寝早起きの生活リズムが望ましいとの社会的風潮も背景に、生活面においては、早寝早起きの傾向が強まるといった変化が見られました。また、母親が家を空けるときに父親が子どもの面倒を見てくれるという比率は増加しており、育児への父親の関わりは増えてきているようです。近年、インターネットなどのメディアを通じて、子育て情報に接する機会が増えていることや、また行政やNPO、地域社会などが提供する情報や場も増えてきていると考えられます。今回の調査結果の背景には、このような幼児と、幼児を取り巻く子育て環境の変化があると考えられます。