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【働き方調査】オフィスでのオンライン会議増加は約7割。会議場所不足で「社内雑音・社内秘漏れ・回線混雑」が課題

あらゆるスペースを貸し借りできるプラットフォーム「スペースマーケット」を運営する株式会社スペースマーケット(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:重松大輔、以下「スペースマーケット」)は、20代から60代までの会社員821人を対象に「働き方の変化」に関する調査を実施いたしました。




【調査結果】
1. 緊急事態宣言により7割超が在宅勤務行うも、現在は約2人に1人が「毎日出社」
会社員に対し、緊急事態宣言をきっかけとした在宅勤務の実施経験を質問したところ、72.0%が「在宅勤務をした」と回答しています。そのうち緊急事態宣言により在宅勤務を経験した会社員591人に対し「現在」の出社頻度を質問したところ、46.4%が「毎日出社している」と回答。週に1日以上出社する人はあわせて8割を超えることがわかりました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/15560/159/resize/d15560-159-818552-0.jpg ]

[画像2: https://prtimes.jp/i/15560/159/resize/d15560-159-103660-1.jpg ]

2.約2人のうち1人がオフィスの課題について「密にならずに大人数の会議ができる場所が不足している」と回答
緊急事態宣言により在宅勤務を実施し、現在週に1日以上出社する会社員480人に対し、再び出社するようになって感じるオフィスでの課題について質問したところ、90.8%の436人が課題を感じていることがわかりました。
また、その課題TOP5は1位「密にならずに大人数の会議ができる場所が不足している(50.9%)」、2位「在宅勤務をしている人とコミュニケーションがとりづらい(31.0%)」、3位「どうしても密になってしまうことがある(28.0%)」、4位「オンライン会議ができるスペースが不足している(24.5%)」、5位「対面での会議を提案しづらい(18.8%)」となりました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/15560/159/resize/d15560-159-399578-4.jpg ]

3. 緊急事態宣言中と比較し約4人に3人がオフィス内でオンライン会議の頻度増加
緊急事態宣言により在宅勤務を実施し、現在週に1日以上出社する会社員に対し、オフィス内でオンライン会議を行う頻度について質問したところ、緊急事態宣言中と比較すると32.3%が「とてもそう思う」、43.8%が「ややそう思う」と回答。約4人に3人がオフィスでオンライン会議を行う頻度の増加を感じていることがわかりました。

あわせてオンライン会議の頻度が多くなったと答えた方に対し、その理由を質問したところ、「会議はオンラインですべきという風潮のため(20.9%)」が最多回答となり、その他にも「在宅勤務の人がいるため(12.9%)」にも回答が集まりました。
[画像4: https://prtimes.jp/i/15560/159/resize/d15560-159-438317-2.jpg ]

[画像5: https://prtimes.jp/i/15560/159/resize/d15560-159-679962-3.jpg ]


4. 約7割が、会社のオンライン会議を行うためのスペース不足を感じていると回答
緊急事態宣言により在宅勤務を実施し、現在週に1日以上出社する会社員に対し、勤め先のオンライン会議を行うスペース不足について質問したところ、31.0%が「とても感じる」38.1%が「やや感じる」と回答。オフィスでのオンライン会議の頻度の増加に伴い、約7割の人が社内でオンライン会議を行うためのスペースが不足していると考えていることがわかりました。

[画像6: https://prtimes.jp/i/15560/159/resize/d15560-159-940349-6.jpg ]

5.オフィスでオンライン会議をする際に、約4割が「社内の雑音・騒音が会議相手に聞こえてしまう」、約3割が「社内秘の会話ができない」課題を感じていると回答
緊急事態宣言により在宅勤務を実施し、現在週に1日以上出社する会社員に対し、オフィスでオンライン会議をする際に感じる課題を質問したところ、TOP5は1位「社内の雑音・騒音が会議相手に聞こえてしまう(39.4%)」、2位「社内秘の会話ができない(32.2%)」、3位「インターネットの速度不足(28.1%)」、4位「近くの席にいる上司や同僚とハウリングが起こる(24.9%)」、5位「自分の会話が上司や同僚に聞こえることが気になる(22.0%)」となりました。

また「オフィスでオンライン会議をしたことがない」と答えた人は2.3%のみとなっており、オフィスで働く頻度が戻りつつある現在でも、オンライン会議を行う人が少なくないことがわかりました。
[画像7: https://prtimes.jp/i/15560/159/resize/d15560-159-461598-5.jpg ]


<調査概要>
調査期間:2020年9月23日〜9月25日
調査対象:20~60代の会社員821人
調査方法:スペースマーケットのユーザーを対象としたインターネット調査

[画像8: https://prtimes.jp/i/15560/159/resize/d15560-159-134388-7.png ]

株式会社スペースマーケット COO 井上真吾
今回の調査により、働き方の変化や感染対策の観点からオフィスに求められる要件が変化していく中で新しい課題もみえてきました。感染対策を考慮したオフィスづくりに加え、オンラインを活用した働き方が一般的になり、これらの変化に対応したオフィス環境の準備が必要です。一方で、先行きが不透明な状況において費用や時間をかけての環境整備の導入には課題を感じる企業の方も多いと思います。スペースマーケットで提供する時間貸しのテレワークスペースは、すぐに働ける環境が整っており、オフィスや営業先、従業員の自宅近くなど、必要な時間のみ利用することができます。オフィス環境の課題解決策の一つとして活用いただくケースも増加しています。


◆スペースマーケットのテレワークスペース
2020年8月に開始した、働く場所に特化したプラットフォーム「スペースマーケット WORK」では、テレワークスペースをより手軽に探していただけるようテレワーク専用のページをご案内しています。

テレワーク特集ページURL:
https://work.spacemarket.com/meeting_space/topics/telework

▼ホテルの客室を使ったテレワークスペース

[画像9: https://prtimes.jp/i/15560/159/resize/d15560-159-267206-8.png ]


[表1: https://prtimes.jp/data/corp/15560/table/159_1.jpg ]


▼1名で利用できるテレワークスペース
[画像10: https://prtimes.jp/i/15560/159/resize/d15560-159-538587-9.png ]


[表2: https://prtimes.jp/data/corp/15560/table/159_2.jpg ]



【感染対策について】
スペースマーケットでは、「新しい生活様式を受けたレンタルスペースガイドライン」を作成しています。ご利用時の参考にしてください。

新しい生活様式に基づいたレンタルスペースの利用ガイドライン
URL:https://help.spacemarket.com/hc/ja/articles/900001022686


■スペースマーケットとは
掲載スペース数は現在1万4000件を超え、時間貸しプラットフォームサービスの中では掲載数において日本最大です。スペースのジャンルは、イベントスペース、会議室、撮影スタジオ、映画館、住宅等、多岐にわたります。

URL:https://www.spacemarket.com/
会社名:株式会社スペースマーケット
所在地:東京都新宿区西新宿 6-15-1
代表者:代表取締役社長 重松 大輔
証券コード:4487
設立日:2014年1月
事業内容:スペースシェアリングプラットフォーム「スペースマーケット」の運営
URL:https://spacemarket.co.jp
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