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SEOTOOLSニュース 

SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
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新デジタルマーティング宣言の第1弾として「siteVALUE」をリニューアル

独自の診断フレームワークを開発、デジタルマーケティングの取り組み状況を見える化!

ソフトバンク・テクノロジー株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:阿多 親市、以下SBT)と株式会社モードツー(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:蓮見 智威、以下モードツー)は、2015年10月6日(火)に、お客様のウェブサイト改善をワンストップで行うパッケージサービス「siteVALUE」をリニューアルし、デジタルマーケティング取り組み状況の可視化と、成熟度に応じたロードマップを提示するサービスとして提供を開始しましたのでお知らせします。




[画像1: http://prtimes.jp/i/7357/205/resize/d7357-205-967458-1.jpg ]

[画像2: http://prtimes.jp/i/7357/205/resize/d7357-205-621409-2.jpg ]






リニューアルした「siteVALUE」について

昨今、企業と顧客、企業と企業における宣伝や広告、マーケティング活動は、1人ひとりの好みや価値観、状況の違いを把握・認識し、それぞれのニーズに合わせて異なったアプローチを行う重要性が高まっており、デジタル情報を効率的に活用するデジタルマーケティングがビジネスの成長に不可欠な存在となりました。
デジタルマーケティングの必要性が高まる一方で、どこから手を付けてよいかわからない、あるいは、取り組んでいるが期待する効果が得られていない、今後のロードマップに不安があるなど、デジタルマーケティングの現状把握や課題抽出、戦略立案が進まない状況も発生しています。この要因として、Webサイトのデザインから運営、デジタルマーケティングのプラットフォームに関するIT知識や分析手法など、さまざまな範囲の幅広い知識が必要な点があげられます。

2014年8月に、サイト診断から改善計画、さらにはシステム、デザイン、マークアップ、効果検証まですべてをワンストップで提供し、ウェブサイトのPDCAサイクルを加速させるサービスとして siteVALUE の提供を開始しましたが、PDCAのP(Plan/計画)を行うまでの支援が求められている背景を受けて、今回、siteVALUE の全面リニューアルを行いました。新しい siteVALUE は「デジタルマーケティングの取り組み状況を可視化する」をコンセプトに、デジタルマーケティングの成熟度の診断や、Webサイトのページデザインや構成などをユーザビリティ観点から調査し、レポートを作成します。加えて、SBTのデジタルマーケティングの経験と実績をベースに作成した成熟度マップにお客様の現状をマッピングし、具体的なステップアップの道筋を提案します。
[画像3: http://prtimes.jp/i/7357/205/resize/d7357-205-242740-3.jpg ]


デジタルマーケティングの取り組み状況を可視化する「siteVALUE」のサービスメニュー

siteVALUE は、アクセス解析のエキスパートであるSBTと、企画・デザインのプロフェッショナルであるモードツーが、お互いの強みを活かし、お客様のWebサイトを診断し、Webサイトの価値を向上させるステップを導き出すサービスです。下記表の診断を行い、個別レポート及び企業のデジタルマーケティング成熟度に応じたロードマップを制作します。また、競合サイトとの比較やSEO対策など、個別のご要望にも対応します。


[表1: http://prtimes.jp/data/corp/7357/table/205_1.jpg ]



■ 価格

[表2: http://prtimes.jp/data/corp/7357/table/205_2.jpg ]



▼ サービスの詳細はこちらをご参照ください。
 https://www.softbanktech.jp/service/list/sitevalue/?cid=20151006_01_pr

SBTは今後も、デジタルマーケティングの戦略や実践で課題を抱えているマーケターや、これからデジタルマーケティングに取り組みたいと考えているマーケターにとって価値ある情報発信やサービス提供を通じて、企業のデジタルマーケティングを新たなステージへと導く支援してまいります。

株式会社モードツーについて

株式会社モードツーは、クライアント企業のビジネスを生活者の視点に立ってとらえ、生活者の経験を「戦略」「クリエイティブ」「システム」「マネジメント」の領域で"デザイン"します。最適なデザインの提供により、顧客に最良の経験をしていただく。その実現のためのパートナーやアウトソーサー、そして新たにコンシューマーに向けてダイレクトにサービスを提供することにも取り組んでいます。私たちは、時代、環境によって最適なビジネススタイルを提案し、実現していくことで社会に貢献していきます。

[表3: http://prtimes.jp/data/corp/7357/table/205_3.jpg ]




※本リリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、当社または各社、各団体の商標もしくは登録商標です。
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