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第2回 GIGAスクールフォーラム「端末配備完了後の課題と学習環境整備」を９月２７日（火）オンライン開催
[22/09/13]
提供元：PRTIMES
提供元：PRTIMES
広島県、愛知県、八戸市など教育現場で活用できる最新事例をご紹介
学校法人先端教育機構（東京都港区、理事長：東英弥）出版部が発行する教育専門誌「月刊先端教育」の主催で、GIGAスクール構想の推進による教育現場の現状、改革、企業の最新事例をご紹介し、今後の学習環境整備のヒントとなるフォーラムを９月２７日（火）オンライン開催いたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/36930/231/resize/d36930-231-72d9e1c06cb7726bdd82-0.png ]
GIGAスクール構想により、1人1台端末の整備が進み、教育システムや教職員の働き方は大きく変わりました。
一方で、端末の管理・運用やICTを活用した指導方法、サポート人材の不足など、課題は山積みであり、通信インフラやセキュリティ対策、教育支援ツールの利活用など、さらなる学習環境の整備も必要となっています。そして、学校・地域によってこうしたICTによる教育改革は大きな差が生まれつつあります。
本フォーラムでは全国の教育機関や企業の最新事例をお伝えします。2021年11月に開催した第1回開催「GIGAスクールフォーラム 端末配備完了後の課題と学習環境整備」から1年が経ち、全国で何が進んでいるのか、現場担当者はどう考え、どう課題を乗り越えようとしているのか、実例を交えながらご紹介します。
このような課題をお持ちの方に特におすすめです
・ICTを活用した教育改革を日々模索している方
・教育システムや具体的な指導方法などの改善を重ねている方
・教職員の業務改善に取り組んでいる方
・必要となる通信インフラやセキュリティ対策、その他各種ツールを整備している方
・最新の教育に関する情報収集を行いたい方 など
開催概要
◆日時 ：2022年9月27日(火) 13:00〜16:00
◆対象 ：小学校/中学校/高等学校の教職員、教育委員会 など
◆会場 ：オンライン開催、アーカイブ配信
◆主催 ：学校法人先端教育機構 月刊先端教育
◆受講料 ：無料(事前申込必須)
◆視聴形式：
・リアルタイムオンライン視聴(Zoom)
「開催２営業日前」と「当日の午前中」に、接続先のURLをメールで送付いたします。
スマホやタブレットの方はZoomアプリのダウンロードをお願いいたします。
ご用意がない場合、「リンクが無効」という表示が出てしまいます。
・アーカイブ視聴
公開期間は「10月11日(火)まで」を予定しております。動画アップロードの際に改めてご連絡差し上げます。
▼詳細・お申込みはこちらから
https://www.mpd.ac.jp/events/220927_giga/
・プログラム
[表: https://prtimes.jp/data/corp/36930/table/231_1_4dedb5dcda8a7e63a1f007a9900411a2.jpg ]
登壇者プロフィール（一部ご紹介）
[画像2: https://prtimes.jp/i/36930/231/resize/d36930-231-37ec5389ded9e36d8faf-1.jpg ]
平川 理恵 氏（ひらかわ りえ）
広島県教育委員会 教育長
京都市生まれ。1991年同志社大学卒業後、（株）リクルートに入社。1998年南カリフォルニア大学経営学修士（MBA）取得。1999年留学仲介会社を起業。2010年全国で女性初の公立中学校民間人校長に着任。文部科学省中央教育審議会の各委員を歴任。2018年4月から現職。
[画像3: https://prtimes.jp/i/36930/231/resize/d36930-231-a16ad542206627e70427-2.jpg ]
古関 利勝 氏（こせき としかつ）
愛知県教育委員会
学習教育部 ICT教育推進課 担当課長
愛知県豊橋市出身。1993年より愛知県立高校数学科教諭。その後 県総合教育センター研究指導主事、県立高校教頭を経て、2021年 県教育委員会管理部教育企画課 担当課長。2022年４月より現職。
[画像4: https://prtimes.jp/i/36930/231/resize/d36930-231-792fd5f3c082615c3f4a-3.jpg ]
上嶋 宏 氏（うえじま ひろし）
カシオ計算機株式会社
2005年カシオ計算機入社。入社以来 教育事業に従事。2020年6月より現職。関数電卓・電子辞書を中心に、世界各国の教育事情に応じた教育ツールの商品企画・活用提案に従事
[画像5: https://prtimes.jp/i/36930/231/resize/d36930-231-76711a8bcc718ab82e4f-6.jpg ]
石井 一二三 氏（いしい ひふみ）
八戸市教育委員会 総合教育センター
文部科学省 ＩＣＴ活用教育アドバイザー
青森県八戸市生まれ。1995年より八戸市内・三戸郡内小学校教諭。その後、八戸市総合教育センター主任指導主事として、ＧＩＧＡスクール構想に関する機器導入・研修等の環境整備を担当。文部科学省「ＧＩＧＡスクール構想の下での校務の情報化の在り方に関する専門家会議」委員。2015年4月から現職。2022年8月23日付で、文部科学省の「ＩＣＴ活用教育アドバイザー」に就任。
ほかソニービズネットワーク、アルプス システム インテグレーションなど登壇予定
詳細はこちらから https://www.mpd.ac.jp/events/220927_giga/
【お問い合わせ】
学校法人先端教育機構
月刊先端教育 ウェビナー事務局
Tel： 03-6278-9031 (10:00~17:00)
Mail：webinar@sentankyo.ac.jp
月刊先端教育について
[画像6: https://prtimes.jp/i/36930/231/resize/d36930-231-c0c15a17c10e1caca231-7.jpg ]
2019年10月創刊。教育の未来を見通すメディアを目指し、学校教育を始め、就学前教育や社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点をあてる教育専門誌です。社会変化や社会課題にリンクした教育テーマや政府の重点教育政策を特集するほか、企業内・社会人教育にフォーカスした特集、海外の教育動向や教育業界のイノベーターを取り上げる連載などを掲載し、教職員や自治体、企業、NPOなど教育に携わる人すべてに有益な情報・アイデアを提供して参ります。https://www.sentankyo.jp/
■学校法人先端教育機構の概略
[画像7: https://prtimes.jp/i/36930/231/resize/d36930-231-33007f2faa2f84fc6b84-8.jpg ]
名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南?山3-13-16
設置校：事業構想大学院大学（本部:東京都港区南?山3-13-16）
拠点：東京、仙台、名古屋、大阪、福岡
：社会構想大学院大学（東京都新宿区高田馬場1-25-30）
※社会情報大学院大学は、2022年4月に「社会構想大学院大学」へ名称変更しました
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等
学校法人先端教育機構（東京都港区、理事長：東英弥）出版部が発行する教育専門誌「月刊先端教育」の主催で、GIGAスクール構想の推進による教育現場の現状、改革、企業の最新事例をご紹介し、今後の学習環境整備のヒントとなるフォーラムを９月２７日（火）オンライン開催いたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/36930/231/resize/d36930-231-72d9e1c06cb7726bdd82-0.png ]
GIGAスクール構想により、1人1台端末の整備が進み、教育システムや教職員の働き方は大きく変わりました。
一方で、端末の管理・運用やICTを活用した指導方法、サポート人材の不足など、課題は山積みであり、通信インフラやセキュリティ対策、教育支援ツールの利活用など、さらなる学習環境の整備も必要となっています。そして、学校・地域によってこうしたICTによる教育改革は大きな差が生まれつつあります。
本フォーラムでは全国の教育機関や企業の最新事例をお伝えします。2021年11月に開催した第1回開催「GIGAスクールフォーラム 端末配備完了後の課題と学習環境整備」から1年が経ち、全国で何が進んでいるのか、現場担当者はどう考え、どう課題を乗り越えようとしているのか、実例を交えながらご紹介します。
このような課題をお持ちの方に特におすすめです
・ICTを活用した教育改革を日々模索している方
・教育システムや具体的な指導方法などの改善を重ねている方
・教職員の業務改善に取り組んでいる方
・必要となる通信インフラやセキュリティ対策、その他各種ツールを整備している方
・最新の教育に関する情報収集を行いたい方 など
開催概要
◆日時 ：2022年9月27日(火) 13:00〜16:00
◆対象 ：小学校/中学校/高等学校の教職員、教育委員会 など
◆会場 ：オンライン開催、アーカイブ配信
◆主催 ：学校法人先端教育機構 月刊先端教育
◆受講料 ：無料(事前申込必須)
◆視聴形式：
・リアルタイムオンライン視聴(Zoom)
「開催２営業日前」と「当日の午前中」に、接続先のURLをメールで送付いたします。
スマホやタブレットの方はZoomアプリのダウンロードをお願いいたします。
ご用意がない場合、「リンクが無効」という表示が出てしまいます。
・アーカイブ視聴
公開期間は「10月11日(火)まで」を予定しております。動画アップロードの際に改めてご連絡差し上げます。
▼詳細・お申込みはこちらから
https://www.mpd.ac.jp/events/220927_giga/
・プログラム
[表: https://prtimes.jp/data/corp/36930/table/231_1_4dedb5dcda8a7e63a1f007a9900411a2.jpg ]
登壇者プロフィール（一部ご紹介）
[画像2: https://prtimes.jp/i/36930/231/resize/d36930-231-37ec5389ded9e36d8faf-1.jpg ]
平川 理恵 氏（ひらかわ りえ）
広島県教育委員会 教育長
京都市生まれ。1991年同志社大学卒業後、（株）リクルートに入社。1998年南カリフォルニア大学経営学修士（MBA）取得。1999年留学仲介会社を起業。2010年全国で女性初の公立中学校民間人校長に着任。文部科学省中央教育審議会の各委員を歴任。2018年4月から現職。
[画像3: https://prtimes.jp/i/36930/231/resize/d36930-231-a16ad542206627e70427-2.jpg ]
古関 利勝 氏（こせき としかつ）
愛知県教育委員会
学習教育部 ICT教育推進課 担当課長
愛知県豊橋市出身。1993年より愛知県立高校数学科教諭。その後 県総合教育センター研究指導主事、県立高校教頭を経て、2021年 県教育委員会管理部教育企画課 担当課長。2022年４月より現職。
[画像4: https://prtimes.jp/i/36930/231/resize/d36930-231-792fd5f3c082615c3f4a-3.jpg ]
上嶋 宏 氏（うえじま ひろし）
カシオ計算機株式会社
2005年カシオ計算機入社。入社以来 教育事業に従事。2020年6月より現職。関数電卓・電子辞書を中心に、世界各国の教育事情に応じた教育ツールの商品企画・活用提案に従事
[画像5: https://prtimes.jp/i/36930/231/resize/d36930-231-76711a8bcc718ab82e4f-6.jpg ]
石井 一二三 氏（いしい ひふみ）
八戸市教育委員会 総合教育センター
文部科学省 ＩＣＴ活用教育アドバイザー
青森県八戸市生まれ。1995年より八戸市内・三戸郡内小学校教諭。その後、八戸市総合教育センター主任指導主事として、ＧＩＧＡスクール構想に関する機器導入・研修等の環境整備を担当。文部科学省「ＧＩＧＡスクール構想の下での校務の情報化の在り方に関する専門家会議」委員。2015年4月から現職。2022年8月23日付で、文部科学省の「ＩＣＴ活用教育アドバイザー」に就任。
ほかソニービズネットワーク、アルプス システム インテグレーションなど登壇予定
詳細はこちらから https://www.mpd.ac.jp/events/220927_giga/
【お問い合わせ】
学校法人先端教育機構
月刊先端教育 ウェビナー事務局
Tel： 03-6278-9031 (10:00~17:00)
Mail：webinar@sentankyo.ac.jp
月刊先端教育について
[画像6: https://prtimes.jp/i/36930/231/resize/d36930-231-c0c15a17c10e1caca231-7.jpg ]
2019年10月創刊。教育の未来を見通すメディアを目指し、学校教育を始め、就学前教育や社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点をあてる教育専門誌です。社会変化や社会課題にリンクした教育テーマや政府の重点教育政策を特集するほか、企業内・社会人教育にフォーカスした特集、海外の教育動向や教育業界のイノベーターを取り上げる連載などを掲載し、教職員や自治体、企業、NPOなど教育に携わる人すべてに有益な情報・アイデアを提供して参ります。https://www.sentankyo.jp/
■学校法人先端教育機構の概略
[画像7: https://prtimes.jp/i/36930/231/resize/d36930-231-33007f2faa2f84fc6b84-8.jpg ]
名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南?山3-13-16
設置校：事業構想大学院大学（本部:東京都港区南?山3-13-16）
拠点：東京、仙台、名古屋、大阪、福岡
：社会構想大学院大学（東京都新宿区高田馬場1-25-30）
※社会情報大学院大学は、2022年4月に「社会構想大学院大学」へ名称変更しました
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等
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