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マーケティングリサーチ会社の(株)総合企画センター大阪、通販化粧品市場について調査結果を発表

概要
◆2012年度(2012年12月〜2013年11月に迎えた決算を対象)の通販化粧品市場は前年度比0.4%増の3,175億円。販売高は過去最高を更新したものの、2年続けて微増推移にとどまっており、停滞感が顕著になっている。

◆その主な要因は、これまで比較的低価格な化粧品を提供し同市場を牽引してきたDHCやファンケル、オルビス、アテニアといった古参企業が、資生堂やカネボウ化粧品といった店販系の大手化粧品企業との競争の激化により伸び悩んでいることが挙げられる。また、“オールインワンコスメ”などの通販で大ヒットした商品を店販系ブランドが相次いで上市し、通販化粧品の販売シェアを奪うという構図もみられるようになっており、近年の通販化粧品市場の拡大に大きく貢献してきたドクターシーラボや新日本製薬といった新興企業の苦戦の一因になっている。

◆2013年度以降については、引き続き外資系・制度系・セルフ系といった企業の通販化粧品市場の参入・強化に伴い顧客の裾野が拡大し、増加基調は維持する見通し。しかしながら、販売形態を問わない参入企業の増加は必然的に新規顧客の獲得がますます難しくなることを意味し、各社の競争はいっそう激しくなるとみられる。

◆このため今後の通販化粧品市場の方向性としては、既存顧客に軸足を置き、LTV(Life Time Value:顧客生涯価値)を向上させる施策を講じることがいっそう重要になってくる。その鍵を握るのがソーシャルメディアで、顧客接点・頻度・時間の拡大を通じて自社への信頼感・愛着感を高めていくことが、既存顧客のリピート化・リピート顧客のファン化を促すといえる。また今後、店頭との連携やコールセンターのパーソナル対応なども、通販顧客の購入点数・購入単価の向上を図るうえでますます欠かせない要素になるとみられる。

◆当資料では、店販系企業および異業種系企業の参入で今後競争がいっそう激化する通販化粧品市場について、大手通販企業から中堅企業、新規参入企業までを徹底調査。商品展開、使用媒体、顧客サービス、SNSの活用状況などから多角的に分析するとともに、踊り場を迎えた各社の今後の戦略についてレポートしている。
TPC市場調査レポート
「2014年 通販化粧品の市場分析調査」
―既存顧客に軸足を置き、LTV向上の強化が成長の鍵―
詳細はこちら>>http://www.tpc-osaka.com/fs/bibliotheque/mr210140159
資料体裁:A4判174頁
発 刊 日:2014年3月28日
頒   価:87,000円(税抜)

【会社概要】
■会社名   株式会社総合企画センター大阪
■所在地   大阪市西区新町2-4-2 なにわ筋SIAビル
■TEL     06-6538-5358
■FAX     06-6538-6531
■プライバシーマーク認定番号 第20001810 (01)号
■URL    http://tpc-cop.co.jp/
■公式Facebook http://www.facebook.com/bibliotheque.tpc
■公式 ブログ http://tpc-cop.co.jp/blog/
■事業内容  マーケティングリサーチおよび調査レポートの出版


【本件に関するお問い合わせ】
(株)総合企画センター大阪 webマーケティンググループ
https://secure.future-s.com/~bibliotheque/contact/
フリーダイヤル:0120-30-6531
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