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第3回 Ｍ-ＶＡＬＵＥ(雑誌広告効果測定調査)実施のお知らせ
株式会社ビデオリサーチ（本社：東京、社長：秋山創一）は、一般社団法人日本雑誌協会（理事長 石?孟）及び一般社団法人日本雑誌広告協会（理事長 高橋基陽）に協力し、2013年に立ち上げた雑誌広告効果測定調査「Ｍ-ＶＡＬＵＥ」の第3回調査を、2015年9月28日〜11月7日発売号を対象に実施いたします。
株式会社ビデオリサーチ（本社：東京、社長：秋山創一）は、一般社団法人日本雑誌協会（理事長 石?孟）及び一般社団法人日本雑誌広告協会（理事長 高橋基陽）に協力し、2013年に立ち上げた雑誌広告効果測定調査「Ｍ-ＶＡＬＵＥ」の第3回調査を、2015年9月28日〜11月7日発売号を対象に実施いたします。
近年、広告効果やアカウンタビリティに対する意識が高まる中、雑誌広告業界でも懸案となっていた「共通指標の整備」に取り組むため、日本雑誌協会・日本雑誌広告協会と、広告会社（電通、博報堂ＤＹメディアパートナーズ、アサツーディ・ケイ）、ビデオリサーチは、調査手法や指標に関する検証・議論を重ね、「業界共通で利用できる客観的な基準値を整備・蓄積するための調査」として立ち上げたのが「Ｍ-ＶＡＬＵＥ」です。
本調査は、各出版社からの雑誌エントリーと、上記広告会社3社＋協賛広告会社、ならびにビデオリサーチの出資による共同調査として実施され、年1回ペースで継続する予定です。
第3回となる今回は、前回より2社増え、12ジャンル23社36誌を対象に、ネットリサーチモニターから抽出した各雑誌の読者に対して、掲載広告への接触の有無、広告接触後の心理変容・レスポンス行動などを測定することで効果を明らかにするとともに、蓄積データによる雑誌広告効果の基準値を整備して参ります。
調査結果の概要は調査レポート等で公開するほか、詳細データはビデオリサーチより有償提供いたします。
本調査を定期的に実施して業界共通指標を整備し、「効果検証」を支援することで、雑誌広告の信頼性や価値の向上を図り、データに基づくプランニングや取引の活性化に貢献することを目指しております。広告主様をはじめ、関係者様のご理解ご協力をお願い申し上げます。
【調査概要】
2015年度対象誌：23社36誌
※調査対象誌一覧は弊社HPをご覧下さい。
http://www.videor.co.jp/press/2015/150901.htm
2015年度調査対象：2015年9月28日（月）〜11月7日（土）発売号
調査エリア：ビデオリサーチ『MAGASCENE/ex』に準ずる全国主要7地区（16都道府県）
調査対象者：調査エリアに居住する15歳〜69歳の男女個人に対し、
インターネット調査にて対象誌の閲読経験を確認し、調査を依頼
目標有効標本数：1誌あたり 150サンプル
『MAGASCENE/ex』データにおける対象誌閲読者の性年齢構成で割付
調査方法：調査対象号の発売日に雑誌を郵送し、一定の閲読期間後にインターネット調査を実施
広告素材は、雑誌を手元に用意して再認させる
調査広告素材：・1誌につき最大20素材
・表2・目次対向・センター・表3・表4は原則必須選定
・その他は、掲載ポジション・掲載ページ数・広告種類・広告商品
・ジャンルについてその雑誌の実態を加味してビデオリサーチが選定
おもな調査項目：・広告接触率、注目率、精読率
・広告商品事前認知（新設）
・興味関心、購入・利用意向、理解度、信頼度、好感度
・心理変容、レスポンス行動
・クリエイティブへの好感度、広告感想
実査機関：株式会社ビデオリサーチ
【第3回調査結果リリース】
2016年3月予定
※なお、第1・2回調査の結果概要は、両協会ホームページをご覧ください。
日本雑誌協会： http://www.j-magazine.or.jp/
日本雑誌広告協会： http://zakko.or.jp/
【本件に関するお問い合わせ先】
ビデオリサーチ コーポレートコミュニケーション室
〒102-0075 東京都千代田区三番町6-17
TEL：03-5860-1723 FAX： 03-3556-8914
日本雑誌協会 事務局
〒101-0062 東京都千代田区神田駿河台1-7
TEL：03-3291-0775 FAX： 03-3293-6239
日本雑誌広告協会 事務局
〒101-0062 東京都千代田区神田駿河台1-7
TEL：03-3291-6202 FAX： 03-3291-6240
株式会社ビデオリサーチ（本社：東京、社長：秋山創一）は、一般社団法人日本雑誌協会（理事長 石?孟）及び一般社団法人日本雑誌広告協会（理事長 高橋基陽）に協力し、2013年に立ち上げた雑誌広告効果測定調査「Ｍ-ＶＡＬＵＥ」の第3回調査を、2015年9月28日〜11月7日発売号を対象に実施いたします。
近年、広告効果やアカウンタビリティに対する意識が高まる中、雑誌広告業界でも懸案となっていた「共通指標の整備」に取り組むため、日本雑誌協会・日本雑誌広告協会と、広告会社（電通、博報堂ＤＹメディアパートナーズ、アサツーディ・ケイ）、ビデオリサーチは、調査手法や指標に関する検証・議論を重ね、「業界共通で利用できる客観的な基準値を整備・蓄積するための調査」として立ち上げたのが「Ｍ-ＶＡＬＵＥ」です。
本調査は、各出版社からの雑誌エントリーと、上記広告会社3社＋協賛広告会社、ならびにビデオリサーチの出資による共同調査として実施され、年1回ペースで継続する予定です。
第3回となる今回は、前回より2社増え、12ジャンル23社36誌を対象に、ネットリサーチモニターから抽出した各雑誌の読者に対して、掲載広告への接触の有無、広告接触後の心理変容・レスポンス行動などを測定することで効果を明らかにするとともに、蓄積データによる雑誌広告効果の基準値を整備して参ります。
調査結果の概要は調査レポート等で公開するほか、詳細データはビデオリサーチより有償提供いたします。
本調査を定期的に実施して業界共通指標を整備し、「効果検証」を支援することで、雑誌広告の信頼性や価値の向上を図り、データに基づくプランニングや取引の活性化に貢献することを目指しております。広告主様をはじめ、関係者様のご理解ご協力をお願い申し上げます。
【調査概要】
2015年度対象誌：23社36誌
※調査対象誌一覧は弊社HPをご覧下さい。
http://www.videor.co.jp/press/2015/150901.htm
2015年度調査対象：2015年9月28日（月）〜11月7日（土）発売号
調査エリア：ビデオリサーチ『MAGASCENE/ex』に準ずる全国主要7地区（16都道府県）
調査対象者：調査エリアに居住する15歳〜69歳の男女個人に対し、
インターネット調査にて対象誌の閲読経験を確認し、調査を依頼
目標有効標本数：1誌あたり 150サンプル
『MAGASCENE/ex』データにおける対象誌閲読者の性年齢構成で割付
調査方法：調査対象号の発売日に雑誌を郵送し、一定の閲読期間後にインターネット調査を実施
広告素材は、雑誌を手元に用意して再認させる
調査広告素材：・1誌につき最大20素材
・表2・目次対向・センター・表3・表4は原則必須選定
・その他は、掲載ポジション・掲載ページ数・広告種類・広告商品
・ジャンルについてその雑誌の実態を加味してビデオリサーチが選定
おもな調査項目：・広告接触率、注目率、精読率
・広告商品事前認知（新設）
・興味関心、購入・利用意向、理解度、信頼度、好感度
・心理変容、レスポンス行動
・クリエイティブへの好感度、広告感想
実査機関：株式会社ビデオリサーチ
【第3回調査結果リリース】
2016年3月予定
※なお、第1・2回調査の結果概要は、両協会ホームページをご覧ください。
日本雑誌協会： http://www.j-magazine.or.jp/
日本雑誌広告協会： http://zakko.or.jp/
【本件に関するお問い合わせ先】
ビデオリサーチ コーポレートコミュニケーション室
〒102-0075 東京都千代田区三番町6-17
TEL：03-5860-1723 FAX： 03-3556-8914
日本雑誌協会 事務局
〒101-0062 東京都千代田区神田駿河台1-7
TEL：03-3291-0775 FAX： 03-3293-6239
日本雑誌広告協会 事務局
〒101-0062 東京都千代田区神田駿河台1-7
TEL：03-3291-6202 FAX： 03-3291-6240
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