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米通信機器大手アップルはこのほど、第2四半期（1-3月）の純利益が前年同期比23％減の105億米ドルになったと発表した。同期の売上高は同13％減の506億米ドルだった。13年ぶりの減収に転じた。

世界のマーケットの中で、唯一増収したのは日本市場となり、増収率は24％だった。米州は10％減収、欧州は5％減収、中華圏は26％減収、アジア太平洋地区は25％の減収となった。

中国の専門家は、アップルの減収について、独創性の衰えが主因だと分析した。iPhone4S、iPhone5Sに比べ、iPhone6SとiPhoneSEは大きな変化や面白さがみられないと指摘。面白みに欠ける新製品の発売で消費者の買い替え欲望を大幅に低下させていると強調した。

また、高価格帯スマートフォン市場では、中国の競合相手華為（ファーウェイ）や韓国のサムスンのシェア拡大もアップルを打撃している。期間内の高価格帯スマホの出荷量では、1位はサムスン（8100万台）、2位はアップル（4200万台）、3位はファーウェイ（2700万台）となった。アップルのシェアは前期の20.9％から14.4％まで縮小した。

さらに、中間価格帯のスマホ市場では、アップルの競争力が弱いことや、全世界のスマホ市場の縮小などもアップルの逆風となった。

業界から出ている情報によると、発売される予定となるiPhone7も斬新さに欠けているとみられ、iPhone7の発売でシェアを挽回することは困難だという。

＜ZN＞