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本日の日経平均は反発となった。前日の米国株式市場では、注目されていた米連邦公開市場員会（FOMC）で大方の予想通り利下げが行われたものの、市場の反応は限定的であり、NYダウは上昇。シカゴ日経225先物清算値は大阪比110円高の21910円。為替市場で1ドル=108円40銭台まで円安が進行するなか、米金融イベントの通過に伴うアク抜け感も重なり、寄り付き直後の日経平均の上げ幅は一時300円に迫った。その後は、4月24日につけた日経平均のザラ場高値22362.92円を前に利益確定の動きがみられたほか、日銀政策委員会・金融政策決定会合で金融緩和政策の現状維持の決定が伝わり、日経平均は上げ幅を縮小する展開となった。為替市場での円安一服や中国・上海総合指数をはじめとしたアジア株式市場の上値が重いなか、様子見姿勢は強かった。

大引けの日経平均は前日比83.74円高の22044.45円となった。東証1部の売買高は13億3314万株、売買代金は2兆3637億円だった。

業種別では、繊維製品が2％高になったほか、サービス業、電気・ガス業、陸運業、建設業、不動産業などが上昇した。売買代金上位では、ソフトバンクG<9984>、リクルートホールディングス<6098>、任天堂<7974>、コロプラ<3668>、村田製作所<6981>などが上昇。一方で、ファーストリテ<9983>、トヨタ自動車<7203>、ソニー<6758>、三菱UFJ<8306>、キーエンス<6861>は堅調。

＜SK＞