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　23日の東京市場は反発が見込まれる。22日の米国市場は、NYダウ、ナスダックともに下落した。前日時間外のアップルの下落のほか、マイクロソフトなどの決算が嫌気された。ただし、アップルの下落については前日の段階で過剰に反応しており、日経平均は200円超の下落に対する自律反発が意識される。

　また、日本電産<6594>が22日発表した2015年4-6月期決算は、売上・利益ともに四半期ベースの過去最高を更新。米国預託証券（ADR）では4％超の上昇をみせており、ハイテクセクターへの支援材料になりそうだ。

　その他、環太平洋経済連携協定（TPP）を巡る日米の2国間協議で、車部品関税について、5割超の品目でTPP発行後、即時撤廃される見通しとなったと報じられている。自動車メーカーのほか、自動車部品関連への手掛かり材料になりそうだ。

　一方で、米国では半導体のクアルコムが4-6月期決算を受けて時間外で下げており、ハイテク関連に対する上値の重石となろう。その他、キャタピラーの決算を控えていることなども、上値追いを慎重にさせそうだ。

＜AK＞