新興市場見通し:上値の重い展開、値動きの軽さを材料視したテーマ材料株の物色が中心に
[14/04/05]
提供元:株式会社フィスコ
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注目トピックス 市況・概況
先週(3/31-4/4)の新興市場は、外部環境の落ち着きを支援材料に日経平均が節目の1万5000円水準を試す中で、中小型株についても見直し買い優勢の展開となった。新年度入りによって需給改善期待も高まり、3月相場で売り込まれたマザーズ市場のネット関連の一角などに見直しの動きが強まった。ただし、マザーズ指数が25日線水準に接近しリバウンド一巡感が意識され、週末にかけては利益確定売りに押される格好に。米雇用統計を控えて様子見ムードも強まり、売買代金は膨らまなかった。なお、週間の騰落率は、日経平均が+2.5%であったのに対して、マザーズ指数は+1.8%、日経ジャスダック平均は+1.6%だった。
個別では、日本通信<9424>が週間で約53%の急伸となり賑わった。イオン<8267>が格安スマホの販売を開始すると報じられ、仮想移動体通信事業者(MVNO)関連として関心が高まった。また、マザーズ市場では、先月末に上場したDLE<3686>が値動きの軽い直近IPO銘柄として物色され大幅高となった。その他、LINEの登録ユーザー数が世界4億人を突破したと伝わりアドウェイズ<2489>などLINE関連の一角に関心が高まったほか、アルチザ<6778>は携帯基地局関連として物色された。一方、サイバーエージ<4751>やミクシィ<2121>、クルーズ<2138>などは上値の重い動きとなった。なお、コロプラ<3668>は公募増資の実施と同時に、東証1部または2部への市場変更を発表した。
今週(4/7-11)の新興市場は、3月下旬からのリバウンド局面に一巡感が意識される中で、上値の重い展開となりそうだ。先週末の米3月雇用統計は堅調な内容となったものの、米国株は大幅下落となったほか、為替市場では対ドル、ユーロで円高進行となっており、週初はリスクオフムードが先行するとみられる。7日から開催される日銀金融政策決定会合では金融政策が現状維持となり、ノーサプライズとなる公算で、その後の利益確定売りも懸念される。マザーズ指数は先月27日安値をボトムにリバウンド基調を強めていたが、先週は25日線に跳ね返されたことで短期リバウンドの一巡感も意識されており、外部環境が悪化する場面では換金売りが膨らむ可能性もあるだろう。なお、マザーズ市場の売買代金は1000億円前後での横ばいが続いており、一段のリバウンドには売買代金の増加が待たれる。
個別では、値動きの軽さを材料視したテーマ材料株の物色が中心となりそうだ。先週はマザーズ市場でサイバーダイン<7779>やDLE<3686>、ジャスダック市場で日本通信<9424>など、一部の銘柄が需給面主導で賑わいを見せていた。今週も手掛かり材料が乏しいとみられる中で、売買代金が膨らんでいる銘柄に短期資金が集中しやすいだろう。とりわけ、新年度以降、徐々に需給改善が意識されているサイバーダインの戻り歩調が強まると、新興市場全般への好影響も期待される。
その他、先週末には年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が、「JPX日経400」型運用の受託機関を選定するなど、「JPX日経400」構成銘柄に一段と関心が高まる公算。一方、米国市場ではフェイスブックをはじめ、ネットやバイオ関連などグロース株の下落が目立っており、主力のネット関連の心理的な重しにも。なお、今週は、8日にトレックス・セミコンダクター<6616>と丸和運輸機関<9090>が上場するが、それぞれ穏便な初値形成となりそうだ。
<FA>
個別では、日本通信<9424>が週間で約53%の急伸となり賑わった。イオン<8267>が格安スマホの販売を開始すると報じられ、仮想移動体通信事業者(MVNO)関連として関心が高まった。また、マザーズ市場では、先月末に上場したDLE<3686>が値動きの軽い直近IPO銘柄として物色され大幅高となった。その他、LINEの登録ユーザー数が世界4億人を突破したと伝わりアドウェイズ<2489>などLINE関連の一角に関心が高まったほか、アルチザ<6778>は携帯基地局関連として物色された。一方、サイバーエージ<4751>やミクシィ<2121>、クルーズ<2138>などは上値の重い動きとなった。なお、コロプラ<3668>は公募増資の実施と同時に、東証1部または2部への市場変更を発表した。
今週(4/7-11)の新興市場は、3月下旬からのリバウンド局面に一巡感が意識される中で、上値の重い展開となりそうだ。先週末の米3月雇用統計は堅調な内容となったものの、米国株は大幅下落となったほか、為替市場では対ドル、ユーロで円高進行となっており、週初はリスクオフムードが先行するとみられる。7日から開催される日銀金融政策決定会合では金融政策が現状維持となり、ノーサプライズとなる公算で、その後の利益確定売りも懸念される。マザーズ指数は先月27日安値をボトムにリバウンド基調を強めていたが、先週は25日線に跳ね返されたことで短期リバウンドの一巡感も意識されており、外部環境が悪化する場面では換金売りが膨らむ可能性もあるだろう。なお、マザーズ市場の売買代金は1000億円前後での横ばいが続いており、一段のリバウンドには売買代金の増加が待たれる。
個別では、値動きの軽さを材料視したテーマ材料株の物色が中心となりそうだ。先週はマザーズ市場でサイバーダイン<7779>やDLE<3686>、ジャスダック市場で日本通信<9424>など、一部の銘柄が需給面主導で賑わいを見せていた。今週も手掛かり材料が乏しいとみられる中で、売買代金が膨らんでいる銘柄に短期資金が集中しやすいだろう。とりわけ、新年度以降、徐々に需給改善が意識されているサイバーダインの戻り歩調が強まると、新興市場全般への好影響も期待される。
その他、先週末には年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が、「JPX日経400」型運用の受託機関を選定するなど、「JPX日経400」構成銘柄に一段と関心が高まる公算。一方、米国市場ではフェイスブックをはじめ、ネットやバイオ関連などグロース株の下落が目立っており、主力のネット関連の心理的な重しにも。なお、今週は、8日にトレックス・セミコンダクター<6616>と丸和運輸機関<9090>が上場するが、それぞれ穏便な初値形成となりそうだ。
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