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18日（金曜日）の東証一部売買代金が１兆1502億円と、相場初動期の12年12月以来、1年4ヵ月ぶりの薄商いに止まった。「マネー、日本株素通り」と弱気のサインと見る見方もあるが、月曜日は年初来安値を更新する動きにあった訳であり、週全体の出来高低調は売り圧迫の軽減と受け止める方が妥当と思われる。

考えられる要因は、1）欧米の復活祭休みで海外投資家不在、2）NY市場の「モメンタム株」波乱に一巡感があり、日本の日経平均連動銘柄調整なども一巡、3）米国で高頻度取引（ハイフリークエンシー、HFT）業者がNY州司法長官から召喚状を受けるなど、取引の不正有無（インサイダー取引疑惑）を追及する動きにある。
正確なところは分からないが、米市場で6割、日本市場でも5割程度をHFT取引が占めるとの見方がある。その量が低下している可能性があり、それは健全と言える（「フラッシュ・ボーイズ」と言う内幕暴露本がキッカケ）、4）場中のIR情報などで株価が急伸（急落）するケースが頻繁に見られたが、これらはデイトレードの中でも「イナゴ・トレード」と呼ばれる。一斉に群がる極端なケースでは、発表2分でストップ高したことがあると言う。
今回の調整は、そういった短期トレーダーにも痛手を与えたと思われ、過熱部分の剥落と受け止められる。5）11日の裁定買い残が3週ぶり減少（前週比3780億円減の2兆7604億円）しており、裁定取引が低調だった可能性がある、6）米国では「ブロック・トレーディング」が活況とWSJ紙が伝えた。これは数百万株といったまとまった売りを投資銀行が3％強程度のディスカウントで引き取り、翌日の市場オープンまでに売りさばく時間外取引。
件数ベースでは既に昨年1年間を上回り、金額ベースでも急増した昨年の6割程度（132億ドル）に達していると言う。日本株が含まれているか不明だが、市場取引だけが指標ではないことを示唆している。





＜MK＞