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9日の米国株式相場は下落。ダウ平均は97.55ドル安の17013.87、ナスダックは40.00ポイント安の4552.29で取引を終了した。連銀が米大手行への資本規制を一段と強化するとの観測が嫌気され、金融セクターを中心に売りが先行。アップル(AAPL)の新製品発表イベントに注目が集まったものの、イベント終了後に売りが優勢となった。また、来週の連邦公開市場委員会（FOMC）を前に、早期利上げへの警戒感も強まった。セクター別ではヘルスケアを除き全面安となっており、特に小売や公益事業の下落が目立った。

携帯端末メーカーのアップル(AAPL)は、画面を大型化した新型「iPhone」2種とモバイル決済サービス、腕時計型のウェアラブル端末を発表し、株価は乱高下となった。オーガニック食品メーカーのアニーズ(BNNY)はゼネラル・ミルズ(GIS)による買収提案を受けて急騰。一方で、ファストフードのマクドナルド(MCD)は、8月の既存店売上が中国の期限切れ肉問題などの影響で大幅落ち込んだことが嫌気され、軟調推移となった。オークションサイトのイーベイ(EBAY)は、アップルの支払いサービス参入で、傘下の決済サービス、ペイパルの業績悪化懸念から下落した。

連銀は、米大手行は依然として大きくシステムリスクが高いとの理由で、資本規制を国際基準以上に厳しく設定することを検討している模様だ。

（Horiko Capital Management LLC）



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