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10時時点の日経平均は前日比31.41円高の20141.36円で推移している。ギリシャデフォルト懸念で世界同時株安となったが、南欧債への影響は限定的だったことなどから売りは一巡。前日の今年最大の下落に対する反動で小幅ながらプラス圏で推移している。寄り前の外資系証券の売買フローが買い越しとなっていたことも安心材料に。もっとも上海総合指数の動向次第では下への動きを強める可能性が残っていることや、ギリシャ情勢の混乱はなんら終息していないことなどから買戻し一巡後は様子見姿勢が強まっている。

規模別株価指数では大型株がさえない。業種別では、空運、陸運、医薬品、小売、電気・ガスなどが強い一方、銀行、鉄鋼、非鉄金属、その他金融、保険、証券が弱い。東証一部の売買代金上位銘柄では、トヨタ自<7203>、東京電力<9501>、NTT<9432>、イオン<8267>がプラス推移となっている。一方、みずほ<8411>、三菱UFJ<8306>、三井住友<8316>のメガバンク3行が引続き売り優勢となっているほか、ソフトバンク<9984>、ファナック<6954>、ソニー<6758>がマイナス。

（先物OPアナリスト 田代昌之）



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