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30日の日経平均は反発。125.78円高の20235.73円（出来高概算25億8000万株）で取引を終えた。ギリシャ情勢や海外市場の動向を睨みながらの相場展開が続くなか、前日には今年最大の下げ幅を記録したこともあり、自律反発の流れが先行した。その後、上海株の下げが重石となるなかで上げ幅を縮める局面もみられたが、上海株が上昇に転じたこともあり、大引けにかけて上げ幅を広げている。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり数が1200を超えており、全体の6割を占めている。規模別指数は大型株指数の弱さが目立っていたが、大引けに掛けての切り返しにより、大型、中型、小型株指数ともにプラスに。セクターでは空運、小売、繊維、サービス、医薬品が上昇。一方で、鉄鋼、非鉄金属、石油石炭、電気機器、その他製品が冴えない。

日経平均は反発するものの、自律反発の域であり、引き続き外部環境を睨みながらの相場展開になりそうである。ギリシャについては7月5日の国民投票の結果を見極めるまでは、楽観はできないだろう。また、上海株が上昇に転じたことで一先ず安心感につながったが、こちらも見極めが必要と見られる。

まずは、欧米市場が下げ止まりをみせてくることが必要であるが、米国では週末に雇用統計の発表も控えているため、積極的にはなり難いところ。そのため、物色の流れとしては、引き続き中小型株や低位材料株などによる短期的な値幅取り狙いの売買が中心になりやすいとみられる。




＜AK＞