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25日の日経平均は反発。110.42円高の17002.75円（出来高概算18億1000万株）で取引を終えた。米国市場の上昇やシカゴ日経225先物の上昇を受けて、買い先行で始まった。その後は週末の海外市場がグッドフライデーの祝日で休場となることで海外勢の資金流入が限られており、こう着感の強い相場展開となった。ただし、円相場が1ドル113円台と円安に振れて推移していたことが安心感につながったほか、期末配当を意識した物色もみられており、底堅い展開だった。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり数が1000を超えており、全体の過半数を占めている。規模別指数は大型、中型が上昇する一方で小型株指数のみが下落。セクターでは保険、輸送用機器、機械、証券、卸売、電気機器、鉄鋼、ゴム製品、石油石炭などが上昇。一方で、建設、情報通信、空運、パルプ紙、サービス、医薬品などが下落。

価格帯別では16900-17100円辺りで商いが膨れており、同水準での攻防が続いている。来週は配当落ちが日経平均は130円程度あるとみられている。この落ち分の再投資といった需給要因もあるが、まずは配当落ちの前段階で16900-17100円水準を突破しておきたいところ。

米国では雇用統計の発表が控えていることもあり、ADP雇用報告で強い結果ともなれば、利上げ観測にもつながるため、これによる為替変動が意識されてくる。また、名実ともに新年度相場入りとなり、先高期待が高まる可能性もある。そのためにも、上値抵抗水準は先にクリアしておきたいところであろう。



＜AK＞