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15日の日経平均は8営業日ぶり反発。121.33円高の21188.56円（出来高概算15億2000万株）で取引を終えた。米株高の流れを受けて買いが先行したが、米国市場の上昇の一因となったトランプ大統領が6月下旬に開催予定の主要20カ国・地域(G20)首脳会議で、米中首脳会談を予定していることや、同氏が米中協議の合意に自信を示したことなどは前日の段階で織り込まれており、その後はじりじりと値を消す格好から一時20968.08円まで下げる局面もみられた。しかし、21000円処での底堅さが意識される中、アジア株の上昇もあって、短期筋のショートカバーから上昇に転じたようである。

東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1300を超えており、全体の6割を占めている。セクターでは菱地所<8802>の決算評価から不動産が上昇したほか、繊維、精密機器、電気機器、石油石炭、食料品が堅調。一方で、武田薬<4502>の決算が嫌気された影響から医薬品が下落率トップ。鉄鋼、建設、パルプ紙が冴えない。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>のインパクトが大きい。

日経平均は令和相場でようやく上昇となった。明確な底打ち感は出ていないものの、一安心といったところである。また、日経平均は21000円処での底堅さが意識されており、連日で下ヒゲを形成する格好での切り返しをみせている。一目均衡表では雲下限をクリアしてきていることもあり、心理的には前日の下げで目先底が意識されてくる可能性が出てきているだろう。

また、米中貿易摩擦については、G20首脳会議で米中首脳会談を予定していることもあり、小康状態が続くであろう。一方で、G20首脳会議までは期待は高まらず、トランプ大統領による日々のツイッター発言に対しても過度な反応は限られてきそうである。物色については決算が一巡したことにより、積極的にはポジションを傾けづらいものの、好業績銘柄などを見直す動きが次第に強まる可能性がありそうだ。



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