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日経平均は大幅上昇。204.09円高の21620.88円（出来高概算9億2000万株）で取引を終えた。終値での21600円回復は7月12日以来、6営業日ぶりとなる。米国市場ではゴールドマン・サックスが米半導体製造装置メーカーの投資判断を引き上げており、アプライド・マテリアルズ、ラムリサーチ、KLAのほか、半導体大手のマイクロン・テクノロジーが大幅上昇となるなか、日本の半導体製造株への支援材料となった。小高く始まった日経平均は、その後も強いトレンドが継続しており、前場半ばには21600円を回復。後場はこう着感が強まっていたが、21600円を上回っての推移となった。

東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1600を超えており、全体の7割を占めている。セクターでは、海運、繊維、石油石炭、鉱業、金属製品、電気機器、ガラス土石が堅調。半面、証券、電力ガスの2セクターが下落。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、ファナック<6954>がけん引。一方で、ファーストリテ<9983>が重石に。

売買代金は2兆円を下回っており、薄商いの中を先物主導によるインデックス売買がけん引した格好であろう。そのため、指数インパクトの大きい値がさ株が押し上げる格好となっている。ファーストリテは下げに転じているが、ソフトバンクGや半導体関連株のインパクトが大きかった。これにより日経平均は再び25日、75日線を突破してきており、これまでのもち合いレンジ水準を回復してきている。円相場は1ドル108円台を回復してきていることも安心感につながっている。

日米決算が本格化する中で積極的な売買は手控えられているが、半導体関連株へのショートカバーを誘発させる上昇がセンチメントを明るくさせた格好である。今週は半導体関連の決算が予定されているが、アク抜けといった動きに向かうようだと、日経平均は直近のもち合い水準を上放れてくる可能性は十分にありそうだ。

もっとも、日中通商協議の行方やファーウェイが北朝鮮の無線通信網構築を極秘に支援していたとする報道、さらに月末に控えている米連邦公開市場委員会（FOMC）もあり、積極的には動けない需給状況は続きそうである。薄商いの中を断続的なインデックス売買に振らされやすい状況である。




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