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*16:18JST 個人投資家のセンチメントも改善傾向【クロージング】
20日の日経平均は大幅反発。674.30円高の38062.92円（出来高概算17億3000万株）で取引を終えた。週明けの米国市場で主要株価指数が上伸したことや円高が一服したことから、テック株などを中心に買い戻しが先行して始まった。また、昼休み時間中に、円相場が1ドル＝147円台へと一段と円安が進んだため、日経平均は後場の取引開始直後には38236.39円まで上値を伸ばした。その後は利益確定の売りも入りやすく38000円を挟んだ保ち合いが続くなか、38000円を上回って終えた

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1500に迫り、全体の9割を占めた。セクター別では、銀行と小売を除く31業種が上昇し、パルプ紙、陸運、非鉄金属、空運の上昇が際立っていた。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>が堅調だった半面、7&iHD<3382>、リクルートHD<6098>、味の素<2802>、三井物<8031>、日立<6501>が軟化した。

前日の米国市場は、米経済のソフトランディングへの期待から、主要な株価指数が上昇。エヌビディアが4％を超える上昇など半導体株の強い値動きが目立ったこともあり、東京市場でも指数インパクトの大きい値がさハイテク株が日経平均をけん引した。また、日経平均は前引け間際に38000円を回復してきたが、昼休み中の先物市場で上げ幅を広げていたこともあり、後場はインデックス買いが流入する形で上げ幅を広げていた。インデックスに絡んだ商いではあったが、中小型株ではグロース250指数が3％を超える上昇でリバウンド基調を強めており、個人投資家のセンチメントも改善傾向にあるようだ。

なお、23日に国会閉会中に行われる植田和男日銀総裁への答弁や、ジャクソンホール会議でのパウエル米連邦準備理事会（FRB）議長による経済見通しについての講演を前に、CTA（商品投資顧問）などによる持ち高調整の動きを進めたといった見方も聞かれていた。8月の世界株安で持ち高を一気に解消していたなか、急ピッチの上昇で買い遅れている投資家も多いとみられている。



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