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■2014年3月期決算での確認点

（1）「売上増収⇒利益率上昇」の収益構造が定着しつつある

シュッピン<3179>はインターネットを利用したEコマースによる取引にフォーカスすることを創業当初から経営方針としているが、その背景には下の図のような収益イメージ図がある。Eコマース中心の体制にすることで、固定費の増大を抑制しながら売上高を伸ばし、増収分を着実に利益につなげるということだ。

費用には固定費以外に変動費(直接の仕入原価など)があるため、売上高を売上総利益に置き換え、販管費及び営業利益の3項目間の関係を見る方が理解しやすい。下のグラフはそれら3項目の対売上高比率の推移を表したものである。売上総利益率は、創業当初のころからは売上高構成比の変化等により低下しているがここ3期ほどは19%台でほぼ一定している。他方、売上高販管費率は、売上高の増収ペースを下回る増加に抑えられたため、順調に低下の一途をたどっており、2014年3月期には14%台にまで低下した。そのため営業利益率は、かつては1~2%台で推移していたものが明確に上昇トレンドに転じ、4%台にまで上昇してきている。このように、販管費の抑制がきちんとできており、狙い通りの収益構造が実現できていることがグラフで見ると明確に理解できる。後述するように、新たな中期経営計画においてもこの基調が続き販管費率の一段の低下と営業利益率のさらなる上昇が想定されているが、これまでの実績を見る限り、実現可能性は高いといえよう。弊社ではEコマース企業としての想定通りの収益構造が、この中期経営計画の期間中に完全に定着するであろうとみている。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　浅川　裕之）



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