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■整水器販売と遺伝子関連事業の対応策

繰り返しになるが、日本トリム<6788>の2015年3月期第2四半期（2014年4月-9月）の決算は、整水器のダイレクトセールスの減少と、米国における遺伝子関連事業の業績悪化が減益の大きな要因となった。ただ、これらの要因は原因がはっきりしていることから、同社はこれら課題に対し、すでに対応策を打っている。

整水器に関しては、過剰に変更した営業トークの見直しをすでに実施している。同社によると、営業トークの変更による効果は比較的すぐに出そうだという。以前から健康ブームで水の健康への効果が世間から注目を浴びるたびに品質のあまりよくない商品を売る業者が出現、同社もあおりを受けて業績が落ち込んだことも1度だけではなかった。しかし、そのたびに対策を打って業績回復を実現している。今回のような場合は、過去の例に比べれば軽微な例であり、同社の経験から、おおよそ2015年3月期第4四半期（2015年1月-3月）の半ば頃までには、ダイレクトセールスの販売が回復すると見込んでいる。

さらに、追加の販売拡大策も打っている。まず、代理店の追加による販売網の増強を行う。すでにかなり規模の大きな企業2社との話し合いが進んでおり、1社はダイレクトセールスで展開するという。この1社は2015年下半期（2014年10月-2015年3月）からビジネスが始まる予定となっている。また、新しいテレビCMの制作などPRの強化も行う。

さらに、これからは、「病気にならないための予防効果」の実証も強化していく。第1弾としてこのほど、同社の従業員の月平均の医療費をまとめ、全国平均に比べて非常に低いことをつきとめた。例えば、2012年度の全国平均医療費は12,763円（平均年齢44.0歳）だったのに対し、同社の従業員は7,784円（同38.3歳）となった。平均年齢の違いを考慮して再計算した結果も全国平均に比べて、同社の従業員の医療費は約26%低かった。もちろん、この結果は、平均年齢の違いだけでなく、「日本トリム社員」という医療・健康に関わる仕事に従事している人のほうが自分の健康維持に気を配るといった理由も考えられよう。ただ、それにしても医療費の違いがかなりの金額になっていることも事実である。同社は、このデータが電解水素水の健康維持効果を証明する手がかりになるのではないかという観点からさらに解析を進めていくとしている。

最後に、糖尿病患者を対象にした電解水素水の効果を確かめる実証試験を東北大学と共同で実施する計画である。これまでも電解水素水を飲むことによって高血圧の改善、善玉コレステロールの増加、悪玉コレステロールの減少といった生活習慣病に対する高い効果を実証してきており、その成果が期待される。

一方、遺伝子関連事業に関しては、遺伝子変異検査キットの主要販売先の臨床検査会社と引き続き売掛金について協議を進めている。心臓血管系治療薬「ワーファリン」については、現在取りまとめられている治験結果によっては、投薬前の遺伝子検査が義務化される可能性がある。そうなれば、当遺伝子検査市場が急拡大することとなり、治験に採用されているトリムジンコーポレーション社製品の需要も高まる可能性が高い。

加えて、新製品として、複数の遺伝子、多くのサンプルを同時に解析できる次世代シーケンサー向けの新製品の開発にも着手している。

日本における事業展開も進める。第1弾として、がん関連遺伝子検査事業に進出する。2014年7月には日本における販売窓口を設置したほか、新製品の体外診断薬の申請も行うことを検討している。

同社によると、遺伝子関連事業に関しては、これらの施策が順調に進めば2016年3月期以降には収益拡大が期待できるとしている。

（執筆：フィスコ客員アナリスト 柄澤 邦光）



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