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トライステージ<2178>は、テレビ通販事業者などダイレクトマーケティングを実施する企業に対して、各種メディア枠の販売から、「売れる商品」づくりのための番組制作、受注管理、物流・決済・顧客管理等の提案まで、ダイレクトマーケティングに関する総合的な支援サービスを提供している。

9月30日付で発表された2016年2月期第2四半期累計（2015年3月−8月）の連結業績は、売上高が前年同期比13.7%増の18,491百万円、営業利益が同40.1%増の563百万円となり、期初計画比でも売上高で1,616百万円、営業利益で226百万円上回るなど好調な決算となった。メディア枠の仕入量及び販売価格の適正化を進めたことで売上総利益率が改善したほか、通販事業者の出稿意欲も全体的に回復してきたことが要因だ。

2016年2月期の業績は、売上高が前期比8.2%増の34,818百万円、営業利益が同16.0%減の772百万円と期初計画を据え置いている。下期において顧客企業の動向やメディア環境等が不確定なためとしている。9月には関西支店を開設し、顧客企業の開拓や仕入枠の拡大を進めていくほか、機能性表示食品に関する広告表現の相談サービス「KINO-ad」（キノアド）の開始による新規顧客の増加も期待される。下期はWeb広告事業や海外事業などでM&Aを含めた投資費用が発生する可能性があるものの、業績は再成長局面に入ったと言えよう。

同社は2018年2月期に売上高555億円、償却前営業利益24億円を中期計画目標として打ち出しており、目標達成のために、今後3年間でM&Aを中心に100億円の投資を実施していくほか、株主還元に関しても配当性向100%水準（2016年2月期予想54円）とするなど積極的な経営方針を打ち出している。株主優待制度では、100株以上500株未満の株主に対して1,000円相当、500株以上保有の株主に対しては、5,000円相当のQUOカードを年2回（2月末、8月末株主）贈呈している。このため、配当金とQUOカードを合わせた単元当たりの年間投資利回りは、現在の株価水準で見ると3%台の水準となる。

■Check Point
・上期の連結業績は期初計画を上回る好調な決算
・上期業績の増額分が通期でも上乗せされる可能性
・今後はM&Aを含めた積極的な経営施策を推進

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）



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