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三井化学 Research Memo(6):地産地消と高付加価値品シフトで収益の低ボラティリティを実現

注目トピックス 日本株
■事業の概要

5. 基盤素材事業
基盤素材事業はいわゆる石油化学コンビナートで生産される基礎素材としての石化製品・化学品を製造販売する事業だ。石油化学プロセスの各段階で他社に原料として供給したり、自社で製品にまで加工してから販売したりと、様々な形で販売されて売上げに立つが、三井化学<4183>は4つのサブセグメントで管理している。

基盤素材事業では、ナフサを原料として投入し、ナフサクラッキング・プロセスを経て、エチレン、プロプレン、B-B留分などを生産する。同社はこの段階で中間品であるエチレンやプロピレン等の一部を製品として販売しており、それが石化原料というサブセグメントとなる。残りのエチレンやプロピレンは自社グループ企業に送られ、そこで完成品であるポリエチレン(PE)やポリプロピレン(PP)という合成樹脂(プラスチック)が生産・販売される。PEとPPを総称してポリオレフィンという。同社のポリオレフィンは高付加価値グレードの構成比が高い点に特長がある。川下のプロセスでは、ポリオレフィン以外にも、フェノール等の数多くの誘導品が生産・販売され、基礎化学品セグメントを構成している。また同社が強みを持つポリウレタンも独立したサブセグメントとなっている。

売上高の地域別内訳は現状では日本が80%近くを占めている。基盤素材事業では“地産地消”によって設備稼働率を高く維持することを目指している。同社は中国やシンガポール、タイなどアジア各地に生産拠点を擁しており、それぞれの地域で“地産地消”を進めている(地産地消の詳細説明は後述)。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 浅川 裕之)



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