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■業績の動向

1. 2018年3月期第2四半期決算の概要
三井化学<4183>の2018年3月期第2四半期決算は、売上高620,855百万円（前年同期比9.2%増）、営業利益48,247百万円（同6.3%増）、経常利益49,944百万円（同19.2%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益38,184百万円（同37.5%増）と、増収増益で着地した。

同社は第1四半期決算に際して第2四半期（累計期間）の業績見通しを上方修正したが、売上高はほぼ予想の線で、営業利益以下の各利益項目は修正予想をさらに上回っての着地となった。

営業利益は期初予想に対して52億円上振れた。そのセグメント別内訳を見ると基盤素材セグメントが24億円の上振れとなったほか、フード&パッケージングとモビリティの両セグメントがそれぞれ、16億円、15億円上振れた。ヘルスケアは交易条件の悪化や販売時期の期ずれなどの要因から計画にわずかに足りなかった。

基盤素材の利益上振れの背景として、期初段階では、原油価格が上昇する一方、海外市況については一時的に急騰していた製品の沈静化で交易条件の悪化を想定していたことがある。原料アップに対して製品価格下落ということで、交易条件が悪化することになる。この影響とエチレンプラントの大規模定修要因で、2018年3月期の営業利益は通期ベースで前期比90億円悪化すると想定していた。この定修影響は計画どおり第2四半期単独期間（7月−9月期）に発言したが、交易条件の悪化については今第2四半期決算では44億円の増益要因として寄与した。これが直接の上振れ要因と言える。

交易条件が想定ほど悪化しなかった理由としては、「原油価格上昇⇒シェールガス由来の石化原料の供給増⇒石化製品市況の下落」というサイクルの発現が想定していたタイミングよりも遅れていることがまず第1に挙げられる。加えて、エチレンの自消率が高く、かつ、エチレンを自消して製造する石化製品において高付加価値品のシフトを進めてきている同社自身の企業努力が奏功していることも理由の1つと挙げられる。

基盤素材事業の外部環境的には、2017年3月期に比べて2018年3月期は悪化（正確には“正常化”が適当と弊社では考えている）している状況だが、そうしたなかで大規模定修をこなしながら150億円を超える営業利益を稼ぎ出した点は、もっと積極的に評価されても良いというのが弊社の考えだ。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　浅川　裕之）



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