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明光ネット Research Memo（6）：2018年春の新規生徒募集シーズンに向けて積極的なプロモーション活動を展開
[18/01/30]
提供元：株式会社フィスコ
提供元：株式会社フィスコ
注目トピックス 日本株
■今後の見通し
1. 2018年8月期の業績見通し
明光ネットワークジャパン<4668>の2018年8月期の連結業績は、売上高で前期比5.3%増の20,415百万円、営業利益で同23.1%減の2,011百万円、経常利益で同25.2%減の2,100百万円、親会社株主に帰属する当期純利益で同41.7%減の1,191百万円と増収減益を見込んでいる。半期ベースで見ると、上期は売上高が前年同期比0.9%減の10,054百万円、営業利益が同54.7%減の924百万円と減収減益となるが、下期は売上高が同12.2%増の10,360百万円、営業利益が同88.4%増の1,087百万円と2ケタ台の増収増益に転じると見ている。
明光義塾事業の再成長に向けて、新指導メソッドとなる「MEIKO式コーチング」のプロモーション活動を2018年1月よりテレビCMやインターネット広告などを使って積極的に展開していくことで、2018年春の新規生徒募集シーズンにおいて生徒数を回復させる戦略となっている。第2四半期を中心に上期で広告費を約6億円投下するため上期の減益率が大きくなるが、第3四半期以降は生徒数の回復による増収効果で増益に転じる見通しとなっている。明光義塾事業の生徒数は期中平均で前期比約2%増を前提としている。なお、「MEIKO式コーチング」のプロモーション展開では2018年1月より体操選手の内村航平氏をヘッドコーチに起用し、認知度の向上を図っていく。また、明光義塾のブランドロゴやキャラクターについても刷新している。
その他の事業では、予備校事業についても2018年春において生徒獲得の強化を図り、通期で前期比1.0%増収を見込んでいるほか、早稲田アカデミー個別進学館事業やキッズ事業、外国人向け日本語学校事業についても生徒数の増加により、それぞれ増収を見込んでいる。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲）
＜HN＞
1. 2018年8月期の業績見通し
明光ネットワークジャパン<4668>の2018年8月期の連結業績は、売上高で前期比5.3%増の20,415百万円、営業利益で同23.1%減の2,011百万円、経常利益で同25.2%減の2,100百万円、親会社株主に帰属する当期純利益で同41.7%減の1,191百万円と増収減益を見込んでいる。半期ベースで見ると、上期は売上高が前年同期比0.9%減の10,054百万円、営業利益が同54.7%減の924百万円と減収減益となるが、下期は売上高が同12.2%増の10,360百万円、営業利益が同88.4%増の1,087百万円と2ケタ台の増収増益に転じると見ている。
明光義塾事業の再成長に向けて、新指導メソッドとなる「MEIKO式コーチング」のプロモーション活動を2018年1月よりテレビCMやインターネット広告などを使って積極的に展開していくことで、2018年春の新規生徒募集シーズンにおいて生徒数を回復させる戦略となっている。第2四半期を中心に上期で広告費を約6億円投下するため上期の減益率が大きくなるが、第3四半期以降は生徒数の回復による増収効果で増益に転じる見通しとなっている。明光義塾事業の生徒数は期中平均で前期比約2%増を前提としている。なお、「MEIKO式コーチング」のプロモーション展開では2018年1月より体操選手の内村航平氏をヘッドコーチに起用し、認知度の向上を図っていく。また、明光義塾のブランドロゴやキャラクターについても刷新している。
その他の事業では、予備校事業についても2018年春において生徒獲得の強化を図り、通期で前期比1.0%増収を見込んでいるほか、早稲田アカデミー個別進学館事業やキッズ事業、外国人向け日本語学校事業についても生徒数の増加により、それぞれ増収を見込んでいる。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲）
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