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ワールド：事業ポートフォリオ戦略によって業績の安定成長が続く
[24/08/22]
提供元：株式会社フィスコ
提供元：株式会社フィスコ
注目トピックス 日本株
*10:09JST ワールド：事業ポートフォリオ戦略によって業績の安定成長が続く
ワールド<3612>は、国内総合ファッション大手でUNTITLEDやINDIVI等のブランドを展開するブランド事業をメインに、デジタル事業、プラットフォーム事業を展開している。
ブランド事業（第一四半期売上高に対してシェア84.1％）では、ミドルロワー層からミドルアッパー層、レディース、メンズ、キッズ、雑貨など、幅広い世代・テイストに合わせて66ブランド・2,217店舗を保有している。「ブランド開発」×「店舗開発力」でポートフォリオを拡充し、アパレルに留まらず、ジュエリー、家具等の多様な事業を展開し、国内は百貨店や駅ビル、ファッションビル、ショッピングセンターなどさまざまな商業施設に出店。海外では台湾、タイにも拡大している。デジタル事業（同6.2％）では、自社ブランドのECモール運営・構築や他社ECモールの運営・受託、ファッションサービスのソリューション提供などを行う。また、プラットフォーム事業（同9.6％）では、ワールドグループのノウハウをファッション業界のみならず様々な分野のビジネスにもワンストップで提供している。
25年2月期第1四半期の売上高は前年同期比9.3％増の584億円、営業利益は同16.0％増の66.5億円で着地した。ブランド事業のEC売上が好調推移のほか、経費コントロールの進展で販管費率も改善している。また、B2BソリューションでEC受託事業の収支改善を実現、B2Cネオエコノミーでも海外からのインバウンド需要を追い風にデジタル事業の好調さが目立ったほか、プラットフォーム事業も大幅増収増益となった。24年2月期(11ヵ月決算)が決算期変更のため前期比での比較はないが、通期の売上高は2300億円、営業利益は155億円を見込んでいる。
同社はブランド事業の持続的な成長とデジタル、プラットフォーム事業のグロースで成長性を担保していく方向へかじを切っている。ブランド事業では全チャネル（百貨店から駅ビル、ショッピングセンターなど）で全価格帯で提供しているため、市場が急激に変化してもリスクヘッジが効く。また、デジタル事業の中でもB2Cのサーキュラー事業はインバウンドや世の中の流れの後押しにより好調継続が見込まれ、B2Bに関しても前期に行った経済条件の変更、不採算案件の取引中止が今期想定以上の改善効果に繋がっている。事業ポートフォリオ戦略によって業績の安定成長が続くなか、株主還元も積極的で、配当利回りは3.8％程度と高配当銘柄の一角としても捉えられる。さらに、PBR1倍割れ解消に向けて、財務・資本戦略編も開示しており、PBRが欧米企業並みの2倍の評価を得られるよう、十分な収益性と成長性を兼ね備えた企業を目指すようだ。東証プライム市場に上場する企業の中でもバリュエーション面での割高感が乏しい、業績好調な銘柄として注目しておきたい。
＜NH＞
ワールド<3612>は、国内総合ファッション大手でUNTITLEDやINDIVI等のブランドを展開するブランド事業をメインに、デジタル事業、プラットフォーム事業を展開している。
ブランド事業（第一四半期売上高に対してシェア84.1％）では、ミドルロワー層からミドルアッパー層、レディース、メンズ、キッズ、雑貨など、幅広い世代・テイストに合わせて66ブランド・2,217店舗を保有している。「ブランド開発」×「店舗開発力」でポートフォリオを拡充し、アパレルに留まらず、ジュエリー、家具等の多様な事業を展開し、国内は百貨店や駅ビル、ファッションビル、ショッピングセンターなどさまざまな商業施設に出店。海外では台湾、タイにも拡大している。デジタル事業（同6.2％）では、自社ブランドのECモール運営・構築や他社ECモールの運営・受託、ファッションサービスのソリューション提供などを行う。また、プラットフォーム事業（同9.6％）では、ワールドグループのノウハウをファッション業界のみならず様々な分野のビジネスにもワンストップで提供している。
25年2月期第1四半期の売上高は前年同期比9.3％増の584億円、営業利益は同16.0％増の66.5億円で着地した。ブランド事業のEC売上が好調推移のほか、経費コントロールの進展で販管費率も改善している。また、B2BソリューションでEC受託事業の収支改善を実現、B2Cネオエコノミーでも海外からのインバウンド需要を追い風にデジタル事業の好調さが目立ったほか、プラットフォーム事業も大幅増収増益となった。24年2月期(11ヵ月決算)が決算期変更のため前期比での比較はないが、通期の売上高は2300億円、営業利益は155億円を見込んでいる。
同社はブランド事業の持続的な成長とデジタル、プラットフォーム事業のグロースで成長性を担保していく方向へかじを切っている。ブランド事業では全チャネル（百貨店から駅ビル、ショッピングセンターなど）で全価格帯で提供しているため、市場が急激に変化してもリスクヘッジが効く。また、デジタル事業の中でもB2Cのサーキュラー事業はインバウンドや世の中の流れの後押しにより好調継続が見込まれ、B2Bに関しても前期に行った経済条件の変更、不採算案件の取引中止が今期想定以上の改善効果に繋がっている。事業ポートフォリオ戦略によって業績の安定成長が続くなか、株主還元も積極的で、配当利回りは3.8％程度と高配当銘柄の一角としても捉えられる。さらに、PBR1倍割れ解消に向けて、財務・資本戦略編も開示しており、PBRが欧米企業並みの2倍の評価を得られるよう、十分な収益性と成長性を兼ね備えた企業を目指すようだ。東証プライム市場に上場する企業の中でもバリュエーション面での割高感が乏しい、業績好調な銘柄として注目しておきたい。
＜NH＞
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