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米国株式相場は下落。ダウ平均は159.84ドル安の16412.71、ナスダックは110.02ポイント安の4127.73で取引を終了した。朝方発表された3月雇用統計は失業率が6.7％、非農業部門雇用者数が19万2千人増と、概ね予想通りとの見方から買いが先行した。しかしながら前日に続き、割高感が目立っているバイオやネット関連株、小型株などが大きく売られ、主要指数は安値圏でのクローズとなった。セクター別では、公益事業や不動産が上昇する一方でソフトウェア・サービスや半導体・半導体製造装置が下落した。

交流サイトのフェイスブック(FB)や電気自動車のテスラ・モーターズ(TSLA)、動画ストリーミングのネットフリックス(NFLX)など成長期待の高い銘柄が軒並み下落。オンライン証券のイートレード(ETFC)やTDアメリトレード(AMTD)は、ハイ・フリケンシー・トレード（超高速取引）に対する批判の高まりを受け、複数の取引所で注文を執行する業務が規制されるとの思惑から下落。書店のバーンズ＆ノーブル(BKS)は、リバティ・メディアグループ(LMCA)が保有する17％の株式を売却する方針が明らかとなり軟調推移となった。一方で家電小売のベストバイ(BBY)はバンカメ・メリルが買い推奨を継続し上昇。オンラインで食品宅配の注文取次ぎを行うグラブハブ(GRUB)が株式公開を果たし、公募価格を大幅に上回り堅調推移となった。

ハイテクやバイオ関連銘柄の割合が多いナスダック総合指数や、小型株のラッセル2000指数は2%を超す下落となっており、大型株で構成されるダウ平均やS&P500指数の倍近い下落率となった。


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