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14日の中国本土市場はまちまち。上海総合指数は前日比2.82ポイント安（-0.14％）の2047.91と小幅続落、深セン成分指数は同15.21ポイント高（+0.21％）の7325.52と反発してこの日の取引を終えた。

上海総合指数は強弱感が交錯する中、上下にもみ合う展開に。前日発表の経済指標を受けて引き続き景気減速懸念がくすぶったほか、新規株式公開（IPO）の再開を控えて需給懸念も根強かった。一方、預金準備率の引き下げなど、景気対策への期待感が相場を下支えた。また、中国人民銀行（中央銀行）が主要銀行に対し、1軒目住宅ローンの融資実行ペース加速を求めたことも不動産セクターなどの追い風となった。

人民銀のウェブサイト上のリリース（13日付）によると、同行は12日に大手商業銀行と会議を開き、1軒目の住宅ローン需要に優先的に応じるよう求めた。また、条件を満たした案件について速やかに審査を行い、融資を実行するよう指示した。実需に絞って支援を行い、不動産市場を下支える狙いがある。

ニュースサイト「網易財経」が消息筋情報として13日報じたところによると、当局は預金準備率の引き下げを含む一連の景気刺激策を早期に実施する予定だという。また、バークレイズ・キャピタルでは、中国経済が4-6月期に大きく減速する可能性があると指摘し、人民銀は資金流出と流動性ひっ迫を防ぐために、預金準備率を引き下げると分析している。

セクター別では、住宅ローン融資の拡大観測から不動産や銀行が堅調だった。銀行セクターを巡っては、中国銀行（601988/CH）が優先株発行計画を明らかにしたことも支援材料となった。一方、非鉄金属や石油など、足元で大きく上昇したセクターには利益確定の動きが強まった。



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