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21日の中国本土市場は上昇。上海総合指数は前日比16.83ポイント高（+0.84％）の2024.95と続伸、深セン成分指数は同53.47ポイント高（+0.75％）の7204.65と反発した。

朝方の上海総合指数は軟調な値動き。翌22日に中国の景況感指数の発表を控える中、景気の先行き不安から一時は2000台を割り込む場面も見られた。ただ、この節目を下回る水準では値ごろ感も意識され、徐々に買い戻しが先行。景気対策への思惑もくすぶる中で、後場にはじりじりと上げ幅を広げた。証券当局が早期に「T+0（取引当日決済）」制度を導入するとの観測報道も追い風になったもよう。

HSBCが22日に発表予定の中国の5月製造業購買担当者景気指数（PMI）は、市場予想で48.3と、前月からやや上昇する見通し。ただ、引き続き好不況の節目となる50を割り込むとみられている。地元メディアでは、中国政府が直近1カ月で10件の景気対策を発表したと報道。安定成長の確保に向けた動きを加速させていると伝えた。

セクター別では、「T+0」制度に関する報道を受けて証券株が後場に動意付いた。また、石炭株に買いが集中。需要低迷で厳しい経営の続く同セクターを巡っては、政府による政策支援への期待感が浮上している。永泰能源（600157/CH）は20日の取引終了後、山西省の晋中市政府から支援策に関する通達を受け取ったと発表。業績にプラスの影響をもたらすと説明している。



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