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30日の中国本土マーケットは値上がり。主要指標の上海総合指数は、前日比224.19ポイント（5.53％）高の4277.22ポイントと4日ぶりに反発した。上海A株指数は234.43ポイント（5.52％）高の4479.90ポイント。外貨建てB株相場も上昇。上海B株指数が32.42ポイント（8.12％）高の431.85ポイント、深センB株指数が55.68ポイント（3.96％）高の1462.21ポイントで引けた。また、成長性の高いベンチャー企業向け市場の深セン創業板指数も6.28％高と急反発。一時は7.60％安と下げていた。

当局の株価テコ入れスタンスが支え。当局が養老保険基金（年金基金）の運用資金について、一部を株式に投資することを認める方針を明らかにしたことや、政府系投資会社の中央匯金投資公司が主要ETF4本に100億人民元（約1970億円）規模の資金を投入したとの見通しが伝えられたことを材料視した。このほかにも、証券取引印紙税が引き下げられるとの観測が流れている。上海総合指数は前場、下げ率は一時5％を超え、ストップ安する銘柄が続出したものの、中盤から下げ幅を縮小し、後場の取引開始から一段高となった。

幅広い銘柄が買われ、上海総合の構成銘柄は9割超が上昇する。時価総額上位の金融株が相場をけん引。中国建設銀行（601939/SH）が7.7％高、中国人寿保険（601628/SH）が8.2％高で引けた。年金基金改革で手数料が増加するとの思惑が強まるなか、証券株も軒並み急伸した。直近でさえない動きだった、バイオ関連株やITハイテク関連株、鉄道や発電設備などのインフラ関連株も買われる。鉄道車両メーカーの中国中車(601766/SH)はストップ高で引けた。資源・素材株や不動産株などもしっかり。



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