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犬を飼うことが人々の健康にもたらす効果について

2011年12月26日

パシフィック・コミュニケーターズ

犬を飼うことが人々の健康にもたらす効果について世界中の専門家が称賛する中、日本は薬の処方を減らすとともに、犬とふれあう機会を増やす必要があります

世界の研究者が本日、「ヒューマン・アニマル・ボンド (HAB、人と動物の絆) : HABに関連するコストとメリットの最適化 : 日本と世界各国の専門家意見調査」と題された報告書を一般公開しました。

国内外において、東京のシンクタンク、パシフィック・コミュニケーターズやニューヨークのコロンビア大学の研究者が、ミズーリ大学コロンビア、カリフォルニア大学デービス校、パデュー大学、帝京科学大学、麻布大学などの学識経験者、獣医師、セラピスト、医師、看護の専門家、心理学者、精神科医、公衆衛生の専門家、動物行動学者、社会学者、政府関係者など、HAB専門家100名を対象にアンケート調査(調査期間:2011年、調査方法:インタビュー調査)を数回にわたり実施しました。

欧米と比較すると、日本でコンパニオンアニマル(伴侶動物)が広く受け入れられるようになったのはまだ最近のことです。1億2,700万人の人口に対し、飼い犬の数は約1,230万頭にのぼっています。さらに、日本人が飼い犬を家族の一員とみなす傾向にあることが調査を通じて判明しています。つい最近まで犬は外飼いされているのが一般的であったことを考えれば、これは驚くべき結果です。こうした動向と関連して、日本でヒューマン・アニマル・ボンド (HAB) のメリットを最適化するにあたり、どのような障害を乗り越え、そして機会を捉える必要があるかについての調査が実施されました。

これはまさに今検討しなければならない問題です。日本では犬の飼育頭数は2桁台の減少を続けています。その原因については、不況の影響、処分施設からの引き取りの増加、血統書の登録がされていない場合などが考えられるものの、はっきりと特定はできていません。調査の結果、日本では犬を飼う上での障害は経済的理由や構造的理由 (集合住宅での飼育不可など) よりも、HABのメリットに対する理解が欧米ほど進んでいないという知識面の欠如によるところが大きいことがわかりました。

今回の報告書に記載されたその他の主要な調査結果は以下の通りです。

1. 多方面の分野に広く波及する問題であるにもかかわらず、HABが人々の健康にもたらす効果は、少なくとも主要な10分野の専門家の間では、日本においてもまた海外においても、ほとんど議論の対象になっていません。

2. 大多数の専門家が、コンパニオンアニマル (犬) は循環器系への効果 (78%)、心理的効果 (86%)、高齢者の健康増進 (90%) と、人への健康増進効果があると回答しています。

3. 大多数 (71%) の専門家が、1.1兆円にのぼる日本のペットケア業界の経済効果について肯定的に評価しており、3分の2 (66%) の専門家はペットケアの分野で70万人の雇用が生み出されていることについての社会的価値を認めています。

4. 犬1頭が1年間にもたらす人への健康効果は15,000円であるという結果に対して、半数以上 (54%) の専門家が金額は「ほぼ妥当」あるいは「少なすぎる」と回答したのに対し、「多すぎる」と答えた人は一人もいませんでした (0%)。

5. 専門家の過半数 (54%) が、日本の犬の飼育頭数が減少している理由を明らかにしたいと回答しました (不況の影響、処分施設からの引き取りや雑種犬の増加以外の理由)。頭数の減少に納得できると感じている専門家は少数派 (8%) でした。


【Pacific Communicatorsについて】
パシフィック・コミュニケーターズは諸分野に関する政策立案・政策提言や社会経済的問題を主たる業務とする独立研究機関(シンクタンク)です。
URL: http://www.pacificcommunicators.com
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